【営業キャッシュフローの推移】地盤ネットホールディングス(6072)

TOP　2026年の大化け株　関連銘柄

地盤ネットホールディングス　【業種】サービス業　【市場】東証スタンダード) 2012年12月21日新規上場

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	4億2,380万4,000円	-	個別	日本
2015年3月31日	△1億6,581万8,000円	-	連結	日本
2016年3月31日	2億6,015万8,000円	-	連結	日本
2017年3月31日	3億5,796万8,000円	+37.6	連結	日本
2018年3月31日	1億4,610万円	△59.2	連結	日本
2019年3月31日	1億6,229万7,000円	+11.1	連結	日本
2020年3月31日	8,859万8,000円	△45.4	連結	日本
2021年3月31日	△5,817万1,000円	-	連結	日本
2022年3月31日	1億639万4,000円	-	連結	日本
2023年3月31日	1億4,659万7,000円	+37.8	連結	日本
2024年3月31日	△429万円	-	連結	日本
2025年3月31日	6,733万9,000円	-	連結	日本
2026年3月31日	4,893万8,000円	△27.3	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

株価等との関係

と株価との比較

地盤ネットホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：千円)
		前連結会計年度 (自 2024年４月１日　至 2025年３月31日)	当連結会計年度 (自 2025年４月１日　至 2026年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	88,682	207,832
	減価償却費	31,935	31,545
	のれん償却額	－	71,036
	減損損失	21,767	17,669
	賞与引当金の増減額（△は減少）	△3,964	7,575
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	842	△10,599
	損害補償引当金の増減額（△は減少）	△58,000	△277,070
	受取利息及び受取配当金	△568	△1,141
	株式報酬費用	8,046	31,992
	支払利息	411	1,573
	売上債権の増減額（△は増加）	△13,356	△239,499
	棚卸資産の増減額（△は増加）	△1,962	2,863
	前払費用の増減額（△は増加）	2,238	8,888
	未収入金の増減額（△は増加）	△42,601	21,736
	仕入債務の増減額（△は減少）	34,755	71,979
	未払金の増減額（△は減少）	4,338	△7,097
	未払消費税等の増減額（△は減少）	6,760	59,776
	リース解約損	－	3,349
	受取保険金	△723	△16,230
	その他	△23,207	67,203
	小計	55,392	53,383
	利息及び配当金の受取額	568	1,161
	利息の支払額	△411	△1,573
	リース解約に伴う支払額	－	△2,818
	保険金の受取額	723	16,230
	法人税等の還付額	12,936	－
	法人税等の支払額	△1,871	△17,445
	営業活動によるキャッシュ・フロー	67,339	48,938
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		△142,263	△253,488
現金及び現金同等物の期首残高		963,944	821,680
現金及び現金同等物の期末残高		821,680	568,192