【営業キャッシュフローの推移】ジェイ・イー・ティ(6228)

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ジェイ・イー・ティ　【業種】機械　【市場】東証スタンダード) 2023年9月25日新規上場

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2018年12月31日	△100万円	-	個別
2019年12月31日	△100万円	-	個別
2020年12月31日	△100万円	-	個別
2021年12月31日	11億2,661万2,000円	-	連結
2022年12月31日	△35億9,704万9,000円	-	連結
2023年12月31日	△11億8,187万2,000円	-	連結	日本
2024年12月31日	△13億9,000万円	-	連結	日本
2025年12月31日	30億8,000万円	-	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

(1) 連結経営指標等

 

(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

２．従業員数は就業人員数であり、臨時雇用者数は年間の平均人員を〔 〕外数で記載しております。

３．第13期及び第14期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（1976年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、ＡＣアーネスト監査法人により監査を受けております。

４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第14期の期首から適用しており、第14期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

５．2022年12月15日開催の取締役会決議に基づき、2023年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、当該株式分割が第13期の期首に行われたと仮定して、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。

 

 

(2) 提出会社の経営指標等

 

(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

２．株価収益率については第10期、第11期及び第12期は株式が非上場であるため記載しておりません。

３．第13期及び第14期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（1963年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、ＡＣアーネスト監査法人により監査を受けております。

４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第14期の期首から適用しており、第14期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

５．2022年12月15日開催の取締役会決議に基づき、2023年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、当該株式分割が第13期の期首に行われたと仮定して、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。なお、１株当たり配当額につきましては、当該株式分割前の実際の配当金の額を記載しております。

 

６．は、2023年１月１日付で普通株式１株につき２株の株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人（現　日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』の作成上の留意点について」（2012年８月21日付東証上審第133号）に基づき、第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると以下のとおりとなります。

　　なお、第10期及び第11期の数値（１株当たりの配当額についてはすべての数値）については、ＡＣアーネスト監査法人の監査を受けておりません。

 

 

株価等との関係

株価　 為替(ドル円)　 原油価格　 日本金利　 米金利　

売上高　 営業利益　 経常利益　 純利益　

ジェイ・イー・ティのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

											(単位：百万円)
										前連結会計年度 (自 2024年１月１日 　至 2024年12月31日)	当連結会計年度 (自 2025年１月１日 　至 2025年12月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益又は税金等調整前当期純損失（△）									868	△1,575
	減価償却費									152	92
	貸倒引当金の増減額（△は減少）									-	6
	賞与引当金の増減額（△は減少）									0	26
	製品保証引当金の増減額(△は減少)									△115	△110
	受注損失引当金の増減額(△は減少)									183	308
	役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）									8	△0
	受取利息及び受取配当金									△17	△17
	支払利息									65	63
	持分法による投資損益（△は益）									-	0
	補助金収入									△8	△12
	売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）									276	55
	棚卸資産の増減額（△は増加）									2,758	5,935
	仕入債務の増減額（△は減少）									△695	△183
	固定資産除却損									92	-
	保険解約返戻金									△15	-
	前受金の増減額（△は減少）									△4,098	△1,514
	その他の流動資産の増減額（△は増加）									193	133
	その他の流動負債の増減額（△は減少）									△174	△135
	その他									29	20
	小計									△495	3,096
	利息及び配当金の受取額									17	17
	利息の支払額									△66	△61
	法人税等の支払額									△854	△47
	法人税等の還付額									-	63
	補助金の受取額									8	12
	営業活動によるキャッシュ・フロー									△1,390	3,080
投資活動によるキャッシュ・フロー
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）										△623	△105
現金及び現金同等物の期首残高										2,742	2,118
現金及び現金同等物の期末残高										※ 2,118	※ 2,013

財務三表

ジェイ・イー・ティの貸借対照表

ジェイ・イー・ティの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年12月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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