ジェイ・イー・ティ 【業種】機械 【市場】東証スタンダード) 2023年9月25日新規上場
純利益(純損失)とは、会社の事業年度の最終的な利益または損失の額のことで、最終利益とも言います。税引き前当期(四半期)純利益から、法人税や住民税などをひいた額が純利益です。
連結子会社を擁する会社の場合は、連結子会社が発行している株式のうち親会社に帰属する部分の純利益と、親会社の株主に帰属しない部分の純利益を分けて計上します。
純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)
| 決算期 | 当期純利益又は当期純損失 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2018年12月31日 | 7億9,723万6,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2019年12月31日 | 3億1,359万円 | △60.7 | 個別 | 日本 |
| 2020年12月31日 | 5億2,536万9,000円 | +67.5 | 個別 | 日本 |
| 2021年12月31日 | 11億6,742万9,000円 | +122.2 | 連結 | 日本 |
| 2022年12月31日 | 11億9,743万1,000円 | +2.6 | 連結 | 日本 |
| 2023年12月31日 | 11億2,871万8,000円 | △5.7 | 連結 | 日本 |
| 2024年12月31日 | 5億4,000万円 | △52.2 | 連結 | 日本 |
| 2025年12月31日 | △23億3,600万円 | - | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
2.従業員数は就業人員数であり、臨時雇用者数は年間の平均人員を〔 〕外数で記載しております。
3.第13期及び第14期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1976年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、ACアーネスト監査法人により監査を受けております。
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第14期の期首から適用しており、第14期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5.2022年12月15日開催の取締役会決議に基づき、2023年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、当該株式分割が第13期の期首に行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
2.株価収益率については第10期、第11期及び第12期は株式が非上場であるため記載しておりません。
3.第13期及び第14期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、ACアーネスト監査法人により監査を受けております。
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第14期の期首から適用しており、第14期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5.2022年12月15日開催の取締役会決議に基づき、2023年1月1日付で、普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、当該株式分割が第13期の期首に行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。なお、1株当たり配当額につきましては、当該株式分割前の実際の配当金の額を記載しております。
6.は、2023年1月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人(現 日本取引所自主規制法人)の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(2012年8月21日付東証上審第133号)に基づき、第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の1株当たり指標の推移を参考までに掲げると以下のとおりとなります。
なお、第10期及び第11期の数値(1株当たりの配当額についてはすべての数値)については、ACアーネスト監査法人の監査を受けておりません。

ジェイ・イー・ティの損益計算書から一部抜粋
※下記は、2025年12月決算のデータです。
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(単位:百万円) |
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前連結会計年度 (自 2024年1月1日 至 2024年12月31日) |
当連結会計年度 (自 2025年1月1日 至 2025年12月31日) |
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特別損失合計 |
92 |
- |
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税金等調整前当期純利益又は税金等調整前当期純損失(△) |
868 |
△1,575 |
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法人税、住民税及び事業税 |
372 |
71 |
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法人税等調整額 |
△44 |
689 |
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法人税等合計 |
327 |
760 |
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当期純利益又は当期純損失(△) |
540 |
△2,336 |
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親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) |
540 |
△2,336 |
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配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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