【投資キャッシュフローの推移】ジェイ・イー・ティ(6228)
ジェイ・イー・ティ 【業種】機械 【市場】東証スタンダード) 2023年9月25日新規上場
投資活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を投資キャッシュフローといいます。
例：資産を売却して現金が増えた、株や債券など有価証券を購入して現金が減ったなど
会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。
投資キャッシュフローの推移（単位：100万円）
| 決算期 | 投資キャッシュフロー | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2018年12月31日 | △100万円 | - | 個別 | |
| 2019年12月31日 | △100万円 | - | 個別 | |
| 2020年12月31日 | △100万円 | - | 個別 | |
| 2021年12月31日 | △2億879万7,000円 | - | 連結 | |
| 2022年12月31日 | △2億1,097万円 | - | 連結 | |
| 2023年12月31日 | 1億620万2,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2024年12月31日 | 3億200万円 | +184.4 | 連結 | 日本 |
| 2025年12月31日 | △4億2,000万円 | - | 連結 | 日本 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(1) 連結経営指標等
(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
２．従業員数は就業人員数であり、臨時雇用者数は年間の平均人員を〔 〕外数で記載しております。
３．第13期及び第14期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（1976年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、ＡＣアーネスト監査法人により監査を受けております。
４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第14期の期首から適用しており、第14期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
５．2022年12月15日開催の取締役会決議に基づき、2023年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、当該株式分割が第13期の期首に行われたと仮定して、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。
(2) 提出会社の経営指標等
(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
２．株価収益率については第10期、第11期及び第12期は株式が非上場であるため記載しておりません。
３．第13期及び第14期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（1963年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、ＡＣアーネスト監査法人により監査を受けております。
４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第14期の期首から適用しており、第14期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
５．2022年12月15日開催の取締役会決議に基づき、2023年１月１日付で、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、当該株式分割が第13期の期首に行われたと仮定して、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。なお、１株当たり配当額につきましては、当該株式分割前の実際の配当金の額を記載しております。
６．は、2023年１月１日付で普通株式１株につき２株の株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人（現 日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』の作成上の留意点について」（2012年８月21日付東証上審第133号）に基づき、第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると以下のとおりとなります。
なお、第10期及び第11期の数値（１株当たりの配当額についてはすべての数値）については、ＡＣアーネスト監査法人の監査を受けておりません。
株価等との関係
ジェイ・イー・ティのキャッシュフロー計算書から一部抜粋
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(単位：百万円) |
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前連結会計年度 (自 2024年１月１日 至 2024年12月31日) |
当連結会計年度 (自 2025年１月１日 至 2025年12月31日) |
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投資活動によるキャッシュ・フロー |
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定期預金の純増減額（△は増加） |
523 |
33 |
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有形固定資産の取得による支出 |
△180 |
△380 |
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無形固定資産の取得による支出 |
△68 |
△22 |
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関係会社株式の取得による支出 |
- |
△50 |
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差入保証金の差入による支出 |
△6 |
△1 |
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保険解約返戻金の受取額 |
33 |
- |
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その他 |
0 |
0 |
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投資活動によるキャッシュ・フロー |
302 |
△420 |
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現金及び現金同等物の増減額（△は減少） |
△623 |
△105 |
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現金及び現金同等物の期首残高 |
2,742 |
2,118 |
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現金及び現金同等物の期末残高 |
※ 2,118 |
※ 2,013 |
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配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年12月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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