【営業キャッシュフローの推移】東京機械製作所(6335)

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東京機械製作所　【業種】機械　【市場】東証スタンダード)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

東京機械製作所の営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	△28億3,500万円	-	連結	日本
2015年3月31日	△15億6,700万円	-	連結	日本
2016年3月31日	△1億6,100万円	-	連結	日本
2017年3月31日	△16億8,100万円	-	連結	日本
2018年3月31日	△21億8,000万円	-	連結	日本
2019年3月31日	9,600万円	-	連結	日本
2020年3月31日	3,500万円	△63.5	連結	日本
2021年3月31日	△16億9,700万円	-	連結	日本
2022年3月31日	△22億3,300万円	-	連結	日本
2023年3月31日	54億7,200万円	-	連結	日本
2024年3月31日	22億8,300万円	△58.3	連結	日本
2025年3月31日	△8億7,000万円	-	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

東京機械製作所のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：千円)
		前連結会計年度 (自 2023年４月１日　至 2024年３月31日)	当連結会計年度 (自 2024年４月１日　至 2025年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	104,114	676,799
	減価償却費	142,117	154,890
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	3,066	△2,304
	賞与引当金の増減額（△は減少）	13,803	57,010
	製品保証引当金の増減額（△は減少）	25,749	△28,651
	受注損失引当金の増減額（△は減少）	△5,882	△24,610
	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	△84,380	13,259
	役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）	△586	－
	環境対策引当金の増減額（△は減少）	－	△5,742
	受取利息及び受取配当金	△6,058	△10,272
	支払利息	174	130
	為替差損益（△は益）	△551	49
	投資有価証券売却損益（△は益）	△3,297	－
	有形及び無形固定資産除売却損益（△は益）	－	2,639
	環境対策引当金戻入益	－	△3,398
	事業構造改革費用	12,818	－
	訴訟関連費用	78,354	74,752
	アドバイザリー費用	14,381	－
	合併関連費用	6,658	359
	子会社整理損	437,559	－
	売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）	1,794,198	△323,977
	契約負債の増減額（△は減少）	△733,862	305,702
	棚卸資産の増減額（△は増加）	10,560	2,763
	仕入債務の増減額（△は減少）	△131,575	△831,301
	未払消費税等の増減額（△は減少）	－	△675,629
	未収消費税等の増減額（△は増加）	－	△173,437
	その他	890,759	122,838
	小計	2,568,123	△668,129
	利息及び配当金の受取額	6,058	10,272
	利息の支払額	△174	△130
	法人税等の支払額	△193,128	△156,881
	法人税等の還付額	2,149	19,863
	訴訟関連費用の支払額	△78,354	△74,752
	アドバイザリー費用の支払額	△14,381	－
	合併関連費用の支払額	△6,658	△359
	営業活動によるキャッシュ・フロー	2,283,633	△870,116

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		2,249,767	△957,597
現金及び現金同等物の期首残高		6,241,771	8,491,538
現金及び現金同等物の期末残高		8,491,538	7,533,940