【業績の推移/第2四半期】椿本チエイン(6371)

TOP 2026年の大化け株 関連銘柄


 銘柄名・銘柄コード・業種・テーマで検索できます。

椿本チエイン(6371)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年10月30日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高1,741億円(前年同期比+28.4%)、営業利益121億円(前年同期比+46.3%)、純利益102億円(前年同期比+3.0%)と、増収増益でした。

通期の会社予想(営業利益266億円、前期比+23.3%)に対する進捗率は45.7%で、目安の50%並みのペースです。

決算発表と同時に2027年3月期の業績予想を上方修正しました。売上高 3,500億円→3,550億円(+1.4%)、営業利益 255億円→266億円(+4.3%)。

決算発表と同時の配当予想の修正はありません(2026年5月13日公表の80円のまま)。年間配当は80円の予定(前期101.54円)で、減配の見込み。

今期の成績(増減の理由)
当中間連結会計期間における世界経済は、地政学的リスクの高まりや資源価格の上昇、各国の金融政策動向など先行きへの懸念がみられたものの、設備投資需要や個人消費が底堅く推移し、全体としては緩やかな回復基調が続きました。
米国経済は、個人消費や設備投資が底堅く推移し、景気は総じて堅調に推移しました。一方で、高金利環境の継続による影響などから、一部では慎重な動きもみられました。欧州および中国経済は、輸出などに支えられたものの、内需の弱さやエネルギー価格の上昇、金融引締めの影響などにより、景気回復は力強さを欠く状況が続きました。
わが国経済については、設備投資や輸出が底堅く推移したほか、雇用・所得環境の改善を背景に個人消費も緩やかな回復基調で推移しました。一方で、物価上昇や金利上昇の影響が引き続きみられるなど、景気回復にはなお力強さを欠く状況となりました。
先行きにつきましては、世界経済は設備投資需要などに支えられ回復基調を維持することが期待される一方、地政学的リスクの高まりや資源価格の変動、各国における金融政策の影響などから、不透明な状況が続くものと見込んでおります。わが国経済につきましては、設備投資需要や雇用・所得環境の改善が景気を下支えすると期待されるものの、物価上昇や金利動向などが企業活動や個人消費に与える影響も懸念されております。
このような状況のもと、当中間連結会計期間の椿本チエイングループの業績につきましては、受注高は2,049億87百万円(前年同期比39.7%増)、売上高は1,741億31百万円(同28.4%増)となりました。
損益につきましては、営業利益は121億45百万円(同46.3%増)、経常利益は140億79百万円(同39.2%増)、親会社株主に帰属する中間純利益は102億15百万円(同3.0%増)となりました。
椿本チエイングループは、「長期ビジョン2030」に掲げた「2030年のありたい姿」の実現に向けた第二期計画として、今年度より「中期経営計画2030」を開始しました。社会価値と経済価値を両立させるという基本的な考え方のもと、収益力を重視した事業構造への転換や、グローバルグループ全体での経営基盤の強化を進めることで、持続的な成長を目指してまいります。また、資本コストを意識した経営を推進するとともに、カーボンニュートラルの実現を含むサステナビリティ活動にも積極的に取り組んでまいります。
セグメント別の概況は次のとおりであります。なお、当中間連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「2.中間連結財務諸表及び主な注記(4)中間連結財務諸表に関する注記事項(セグメント情報等の注記)」に記載しております。前年同期との比較については、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値に基づいております。
[パワートランスミッション]
パワートランスミッションにつきましては、日本、米州、欧州、韓国・台湾において販売が増加したことなどにより、前年同期比で増収となりました。
パワートランスミッションの受注高は734億79百万円(前年同期比21.0%増)、売上高は693億69百万円(同16.3%増)、営業利益は79億84百万円(同8.7%増)となりました。
[モビリティ]
モビリティにつきましては、環インド洋の拠点において自動車エンジン用タイミングチェーンシステムなどの販売が増加したことに加え、大同工業株式会社を連結子会社化したことにより、二輪車用部品の販売が増加したことから、前年同期比で増収となりました。
モビリティの受注高は720億56百万円(前年同期比58.9%増)、売上高は665億85百万円(同46.9%増)、営業利益は62億78百万円(同40.4%増)となりました。
[マテハン]
マテハンにつきましては、日本における金属切屑搬送・クーラント処理装置向けシステムの販売が増加したことに加え、大同工業株式会社を連結子会社化したことにより、前年同期比で増収となりました。
マテハンの受注高は500億91百万円(前年同期比27.0%増)、売上高は319億76百万円(同8.3%増)、損益につきましては1億40百万円の営業損失(前年同期は4億94百万円の営業損失)となりました。
[その他]
その他の受注高は93億59百万円(前年同期比689.8%増)、売上高は61億99百万円(同442.9%増)、損益につきましては10億67百万円の営業損失(前年同期は4億84百万円の営業損失)となりました。
業績の見通し
当中間連結会計期間の実績ならびに現時点における見通しを勘案した結果、2026年5月13日に公表しました2027年3月期通期の連結業績予想につきまして、下記のとおり修正いたします。
通期連結業績予想数値の前提となる下半期の為替レートは、1米ドル=150円、1ユーロ=175円としております。
2027年3月期通期の連結業績予想数値の修正(2026年4月1日~2027年3月31日)
売上高 / 営業利益 / 経常利益 / 親会社株主に 帰属する当期 純利益 / 1株当たり 当期純利益
百万円 / 百万円 / 百万円 / 百万円 / 円 銭
前回発表予想(A) (2026年5月13日 発表):350,000 / 25,500 / 26,000 / 22,000 / 218.17
今 回 修 正 予 想 (B):355,000 / 26,600 / 28,000 / 22,000 / 217.39
増 減 額 (B-A):5,000 / 1,100 / 2,000 / ― / ―
増 減 率 (%):1.4 / 4.3 / 7.7 / ― / ―

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋


椿本チエイン 【業種】機械 【市場】東証プライム)


(椿本チエイン 【業種】機械 【市場】東証プライム)

売上高の推移(単位:10億円)

営業利益の推移(単位:100万円)

経常利益の推移(単位:100万円)

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)






財務三表

椿本チエインの貸借対照表

椿本チエインの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年9月30日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/4,656億7,700万円)
純資産合計(66.3%/3,087億2,100万円)
株主資本合計(51.4%/2,391億2,700万円)
利益剰余金(47%/2,190億7,800万円)
売上高(100%/1,741億3,100万円)
負債合計(33.7%/1,569億5,600万円)
売上原価(71%/1,235億5,100万円)
流動負債合計(17.6%/820億5,600万円)
固定負債合計(16.1%/748億9,900万円)
現金及び預金(16%/744億5,700万円)
その他の包括利益累計額合計(13.2%/614億3,900万円)
受取手形売掛金及び契約資産(12.5%/580億9,600万円)
売上総利益(29%/505億8,000万円)
為替換算調整勘定(9.1%/424億6,600万円)
販売費及び一般管理費(22.1%/384億3,500万円)
商品及び製品(7%/325億7,700万円)
その他有価証券評価差額金(5.9%/276億9,300万円)
仕掛品(5.8%/269億300万円)
支払手形及び買掛金(5.3%/248億6,300万円)
原材料及び貯蔵品(4.6%/214億6,800万円)
電子記録債権(4.4%/204億9,600万円)
長期借入金(4%/187億8,000万円)
資本金(3.7%/170億7,600万円)
資本剰余金(3.3%/154億3,900万円)
社債(3.1%/146億円)
退職給付に係る負債(3.1%/144億1,700万円)
税金等調整前中間純利益(8.2%/143億3,300万円)
経常利益(8.1%/140億7,900万円)
営業キャッシュフロー(125億9,500万円)
営業利益(7%/121億4,500万円)
中間純利益(6%/103億6,100万円)
親会社株主に帰属する中間純利益(5.9%/102億1,500万円)
短期借入金(1.9%/90億2,200万円)
非支配株主持分(1.8%/81億5,400万円)
賞与引当金(1.3%/62億1,500万円)
1年内返済予定の長期借入金(1.1%/51億4,100万円)
法人税住民税及び事業税(2.4%/42億4,400万円)
法人税等合計(2.3%/39億7,100万円)
営業外収益合計(1.7%/29億8,600万円)
電子記録債務(0.6%/29億5,600万円)
未払法人税等(0.5%/24億6,500万円)
退職給付に係る調整累計額(0.4%/20億1,500万円)
有価証券(0.3%/13億1,600万円)
受取配当金(0.7%/12億2,000万円)
投資有価証券売却益(0.7%/11億7,600万円)
特別利益合計(0.7%/11億7,600万円)
営業外電子記録債務(0.2%/11億5,700万円)
1年内償還予定の社債(0.2%/11億円)
営業外費用合計(0.6%/10億5,200万円)
特別損失合計(0.5%/9億2,200万円)
事業再編損(0.5%/9億2,200万円)
受取利息(0.5%/8億4,100万円)
資産除去債務(0.1%/6億4,700万円)
支払利息(0.3%/4億7,100万円)
為替差損(0.1%/1億7,100万円)
役員退職慰労引当金(0%/1億1,900万円)
工事損失引当金(0%/6,000万円)
繰延ヘッジ損益(0%/800万円)
法人税等調整額(-%/△2億7,200万円)
投資キャッシュフロー(△72億400万円)
土地再評価差額金(-%/△107億4,400万円)
自己株式(-%/△124億6,700万円)
財務キャッシュフロー(△135億8,100万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー