【純利益の推移】兼松エンジニアリング(6402)

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兼松エンジニアリング(6402)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


兼松エンジニアリング 【業種】機械 【市場】東証スタンダード)

意味純利益(純損失)とは、会社の事業年度の最終的な利益または損失の額のことで、最終利益とも言います。税引き前当期(四半期)純利益から、法人税や住民税などをひいた額が純利益です。
連結子会社を擁する会社の場合は、連結子会社が発行している株式のうち親会社に帰属する部分の純利益と、親会社の株主に帰属しない部分の純利益を分けて計上します。

純利益の推移(単位:100万円)

決算期当期純利益増減率%-会計基準
2013年3月31日2億9,400万円-個別 日本
2014年3月31日3億4,944万7,000円+18.9個別 日本
2015年3月31日4億5,131万円+29.1個別 日本
2016年3月31日5億3,997万9,000円+19.6個別 日本
2017年3月31日6億1,665万4,000円+14.2個別 日本
2018年3月31日5億9,684万8,000円△3.2個別 日本
2019年3月31日6億536万7,000円+1.4個別 日本
2020年3月31日7億630万5,000円+16.7個別 日本
2021年3月31日7億1,685万9,000円+1.5個別 日本
2022年3月31日7億5,027万7,000円+4.7個別 日本
2023年3月31日7億5,436万円+0.5個別 日本
2024年3月31日6億1,891万7,000円△18個別 日本
2025年3月31日7億69万円+13.2個別 日本
2026年3月31日10億4,133万3,000円+48.6個別 日本
2027年3月31日予想6億5,500万円△37.1

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


兼松エンジニアリングの損益計算書から一部抜粋

※下記は、2026年3月決算のデータです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:千円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前事業年度

(自 2024年4月1日

 至 2025年3月31日)

当事業年度

(自 2025年4月1日

 至 2026年3月31日)

法人税、住民税及び事業税

395,211

329,845

法人税等調整額

△100,769

14,977

法人税等合計

294,442

344,822

当期純利益

700,690

1,041,333






財務三表

兼松エンジニアリングの貸借対照表

兼松エンジニアリングの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/140億9,793万8,000円
資産合計(100%/126億6,313万円)
売上原価合計73.1%/103億1,103万1,000円
当期製品製造原価71.7%/101億1,304万7,000円
純資産合計(62.9%/79億5,916万8,000円)
固定資産合計(42.1%/53億3,119万1,000円)
負債合計(37.1%/47億396万1,000円)
売上総利益26.9%/37億8,690万7,000円
現金及び預金(16.8%/21億3,326万1,000円)
仕掛品(15.9%/20億1,001万1,000円)
売掛金(13.8%/17億4,390万4,000円)
税引前当期純利益9.8%/13億8,615万6,000円
経常利益9.6%/13億5,694万5,000円
営業利益9.5%/13億4,151万6,000円
当期純利益7.4%/10億4,133万3,000円
営業キャッシュフロー(8億214万3,000円)
買掛金(6.2%/7億8,313万7,000円)
電子記録債権(5.3%/6億7,295万9,000円)
電子記録債務(4.7%/5億9,603万7,000円)
給料及び手当4.2%/5億9,306万4,000円
賞与引当金(4.4%/5億5,900万円)
短期借入金(3.9%/5億円)
繰延税金資産(3.2%/4億138万9,000円)
1年内返済予定の長期借入金(2.8%/3億4,999万6,000円)
法人税等合計2.4%/3億4,482万2,000円
製品期首棚卸高2.4%/3億3,680万3,000円
原材料及び貯蔵品(2.6%/3億3,549万9,000円)
法人税住民税及び事業税2.3%/3億2,984万5,000円
賞与引当金繰入額2%/2億7,602万1,000円
受取手形(2%/2億5,259万3,000円)
賞与1.6%/2億3,226万9,000円
契約負債(1.3%/1億6,357万円)
未払法人税等(1.2%/1億5,421万8,000円)
未払費用(1.1%/1億4,233万3,000円)
未払金(1.1%/1億4,106万5,000円)
製品期末棚卸高1%/1億3,881万9,000円
商品及び製品(1.1%/1億3,881万9,000円)
未払消費税等(0.7%/8,606万2,000円)
役員賞与引当金(0.3%/4,189万6,000円)
役員賞与引当金繰入額0.3%/4,189万6,000円
前払費用(0.3%/3,873万4,000円)
投資有価証券(0.3%/3,583万9,000円)
退職給付費用0.1%/1,783万3,000円
法人税等調整額0.1%/1,497万7,000円
預り金(0.1%/1,236万2,000円)
出資金(0.1%/889万円)
リース債務(0%/245万2,000円)
長期前払費用(0%/207万6,000円)
財務キャッシュフロー(△9,453万円)
投資キャッシュフロー(△1億5,262万8,000円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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