【EPS(1株利益)の推移】SANKYO(6417)

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SANKYO(6417)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年11月5日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高810億円(前年同期比-19.3%)、営業利益273億円(前年同期比-30.1%)、純利益205億円(前年同期比-28.8%)と、減収減益でした。

通期の会社予想(営業利益560億円、前期比-10.4%)に対する進捗率は48.8%で、目安の50%並みのペースです。

決算発表と同時に配当予想を80円→100円に修正しました(増配)。年間配当は100円の予定(前期90円)で、増配の見込み。

今期の成績(増減の理由)
パチンコ市場におきましては、2025年7月以降、新たなゲーム性「ラッキートリガー3.0プラス」を搭載した機種の導入が進んでおりますが、パチンコ市場全体の稼働改善には至っておらず、パーラーの新台導入に対する慎重な姿勢が続くなど、厳しい市場環境となっております。今後は、2026年11月以降、新たなゲーム性である「通常時フラグ」搭載機種の導入や、パチンコ機の性能や遊びやすさを示す新しい4つのカテゴリ表示の開始が予定されております。これらを通じたゲーム性の多様化や、ファンが自身に合った機種を選択しやすくなることにより、パチンコ市場の活性化が期待されております。一方、パチスロ市場におきましては、型式試験の適合率が依然として低水準で推移しているものの、好調な稼働状況を背景に堅調に推移しております。
このような状況の中、SANKYOグループでは、パチンコ機関連事業におきましては、主力シリーズ機である「eフィーバー機動戦士ガンダムSEED クライマックス」を2万台以上販売するとともに、新規タイアップ機種も積極的に投入いたしました。また、高稼働を維持している「東京喰種」シリーズ2機種について増産対応を行いました。一方、パチスロ機関連事業におきましては、新規3タイトルを販売し、このうち「Lパチスロ からくりサーカス2」は2万台を超える販売実績となりました。
以上の結果、売上高810億円(前年同期比19.3%減)、営業利益273億円(同30.0%減)、経常利益284億円(同28.8%減)、親会社株主に帰属する中間純利益204億円(同28.8%減)となりました。
セグメント別の経営成績は次のとおりであります。
(パチンコ機関連事業)
パチンコ機関連事業につきましては、売上高500億円(前年同期比33.2%減)、営業利益194億円(同44.8%減)、販売台数105千台(前年同期は160千台)となりました。
主な販売タイトルは、SANKYOブランドの「eフィーバーキン肉マン」(2026年4月)、「eフィーバー機動戦士ガンダムSEED クライマックス」(2026年8月)、Bistyブランドの「e東京喰種 超デカ 超一撃 ver.」(2026年6月)、「eアサルトリリィ」(2026年9月)であります。
(パチスロ機関連事業)
パチスロ機関連事業につきましては、売上高250億円(前年同期比44.7%増)、営業利益114億円(同70.5%増)、販売台数46千台(前年同期は40千台)となりました。
主な販売タイトルは、SANKYOブランドの「Lパチスロ からくりサーカス2」(2026年7月)、「Lパチスロ 彼女、お借りします」(2026年9月)、Bistyブランドの「Lパチスロ 機動戦士ガンダムユニコーン 覚醒DRIVE」(2026年4月)の3タイトルであります。
(補給機器関連事業)
補給機器関連事業につきましては、売上高57億円(前年同期比28.6%減)、営業利益3億円(同46.7%減)となりました。
(その他)
その他につきましては、売上高2億円(前年同期比7.5%増)、営業利益90百万円(同8.3%増)となりました。
<トピックス>
SANKYOは、2026年9月30日付で遊技機メーカーである株式会社A-gonの株式を取得し、同社を子会社化いたしました。今後は、SANKYOグループが有する経営資源を活用して同社の事業運営を支援するとともに、グループ各社との連携を強化し、パチンコ・パチスロ両事業における商品ラインアップの拡充および販売機会の拡大を図ってまいります。
業績の見通し
2027年3月期の連結業績予想につきましては、2026年5月13日に公表いたしました業績予想に変更はありません。

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋


SANKYO 【業種】機械 【市場】東証プライム)

EPSの推移(単位:円)

決算期eps増減率%-会計基準分割/併合
2013年3月31日43.17円-連結 -
2014年3月31日47.93円+11連結 日本 -
2015年3月31日18.9円△60.6連結 日本 -
2016年3月31日25.36円+34.2連結 日本 -
2017年3月31日4.39円△82.7連結 日本 -
2018年3月31日13.67円+211.6連結 日本 -
2019年3月31日32.98円+141.2連結 日本 -
2020年3月31日36.69円+11.3連結 日本 -
2021年3月31日18.79円△48.8連結 日本 -
2022年3月31日61.01円+224.6連結 日本 -
2023年3月31日161.5円+164.7連結 日本 -
2024年3月31日203.81円+26.2連結 日本 2024/2/28分割(1:5)
2025年3月31日245.93円+20.7連結 日本 -
2026年3月31日227.65円△7.4連結 日本 -
2027年3月31日予想202.52円△11 -

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等とepsの関係

         

       

※EPSは、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表されった数値は株式分割が考慮されていないことがあります。





財務三表

SANKYOの貸借対照表

SANKYOの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(94.3%/2,874億5,800万円)
純資産合計(82%/2,501億5,500万円)
売上高(100%/1,792億1,100万円)
現金及び預金(43.4%/1,324億6,300万円)
売上総利益(58.4%/1,046億7,000万円)
売上原価(41.6%/745億4,100万円)
経常利益(35.7%/639億9,100万円)
税金等調整前当期純利益(35.7%/639億2,500万円)
営業利益(34.9%/624億8,400万円)
有価証券(19.7%/599億7,600万円)
営業キャッシュフロー(518億2,800万円)
当期純利益(26.1%/467億5,200万円)
親会社株主に帰属する当期純利益(26.1%/467億5,200万円)
販売費及び一般管理費(23.5%/421億8,500万円)
負債合計(12.2%/373億200万円)
流動負債合計(9.1%/278億1,700万円)
法人税住民税及び事業税(10.2%/183億4,400万円)
法人税等合計(9.6%/171億7,200万円)
原材料及び貯蔵品(4.5%/138億400万円)
未払法人税等(3.2%/96億1,300万円)
支払手形及び買掛金(2.5%/77億6,900万円)
電子記録債権(2.3%/71億5,200万円)
有償支給未収入金(1.6%/48億7,200万円)
受取手形(0.9%/27億3,500万円)
売掛金(0.7%/20億9,600万円)
営業外収益合計(0.9%/16億1,200万円)
商品及び製品(0.5%/15億1,800万円)
新株予約権(0.5%/14億7,800万円)
賞与引当金(0.3%/9億300万円)
受取配当金(0.3%/5億8,800万円)
受取利息(0.3%/5億3,500万円)
仕掛品(0.1%/2億3,000万円)
受取ロイヤリティー(0.1%/2億100万円)
契約負債(0.1%/1億5,700万円)
株主優待引当金(0%/1億4,400万円)
投資事業組合運用損(0%/4,000万円)
法人税等調整額(-%/△11億7,100万円)
投資キャッシュフロー(△170億8,500万円)
財務キャッシュフロー(△823億5,400万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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