【業績の推移/第2四半期】セガサミーホールディングス(6460)

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セガサミーホールディングス(6460)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年11月6日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高2,126億円(前年同期比+5.7%)、営業利益143億円(前年同期比+41.9%)、純利益109億円(前年同期比+296.9%)と、増収増益でした。

通期の会社予想(営業利益445億円、前期比-5.6%)に対する進捗率は32.1%で、目安の50%を下回るペースです。

決算発表と同時の配当予想の修正はありません(2026年5月12日公表の55円のまま)。年間配当は55円の予定(前期55円)で、前期と同額。

今期の成績(増減の理由)
■全体ハイライト
2027年3月期中間連結会計期間は、売上高212,584百万円、営業利益14,279百万円、調整後EBITDA24,583百万円を計上いたしました。大型新作タイトルの投入が第3四半期以降に集中する中、各セグメントにおいて売上高は概ね想定どおり、営業利益・調整後EBITDAは想定を上回りました。
なお、2025年5月27日に行われたGAN Limited(以下、「GAN」)との企業結合について前中間連結会計期間に暫定的な会計処理を行っておりましたが、前連結会計年度末に確定したため、前中間連結会計期間との比較・分析にあたっては、暫定的な会計処理の確定後の金額を用いております。
詳細につきましては事業別ハイライトをご参照ください。
■株主還元
セガサミーホールディングスは、株主の皆さまに対する利益還元を経営の重要課題として位置づけております。株主還元に関する基本方針としては、DOE(株主資本配当率)3%以上、又は総還元性向50%以上のいずれか高い方を採用し、配当又は自己株式の取得を通じて株主還元を実施いたします。
この方針に沿って、2027年3月期中間配当は、期初の配当予想に基づきDOE3%水準で算出した1株当たり27円となりました。年間還元額につきましては、期初の配当予想に基づきDOE3%水準で算出した場合では総額約117億円ですが、総還元性向50%で算出した場合、2027年3月期の業績予想上における親会社株主に帰属する当期純利益は325億円であることから、この場合の年間還元額は約162億円となります。以上のことから、実際の期末の還元額及び還元手法につきましては、業績の進捗等により変動する可能性があります。
■事業別ハイライト
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当中間連結会計期間におけるエンタテインメントコンテンツ事業は、全体として想定を上回って推移いたしました。コンシューマ分野では、フルゲームのリピート販売が堅調に推移したほか、ダウンロードコンテンツ販売及びサブスクリプション対応に伴う収入等が想定を上回りました。一方、F2Pは想定をやや下回って推移いたしました。
映像分野では、劇場版『名探偵コナン ハイウェイの堕天使』の配分収入を計上いたしました。また、ソニック映画については、第1弾及び第2弾の配分収入に加え、当第2四半期連結会計期間から第3弾の配分収入の計上を開始いたしました。
AM&TOY分野では、第1四半期連結累計期間に引き続き、AM機器の販売が好調であったこと等から、想定を上回って推移いたしました。
今後につきましては、コンシューマ分野では、『Football Manager 27』(2026年11月10日発売)、『STRANGER THAN HEAVEN』(2027年1月15日発売)、『ペルソナ4 リバイバル』(2027年2月18日発売)等、フルゲームの主力新作タイトルを投入してまいります。各タイトルのプロモーション活動やホリデーシーズンに向けた販売施策を通じて、新作及びカタログタイトルの拡販に努めてまいります。
映像分野では、ソニック映画第1弾から第3弾までの配分収入に加え、人気漫画や小説を原作とするアニメーション作品の国内外展開による収益を見込んでおります。また、今後の作品展開として、第3四半期以降に『The Angry Birds Movie 3』(原題)、『Sonic the Hedgehog 4』(原題)の公開を予定しております。
AM&TOY分野では、「UFOキャッチャー®」シリーズへの強い需要が続くほか、プライズ景品の海外販売も本格化することを見込んでおります。
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当中間連結会計期間においては、『スマスロ リコリス・リコイル』の販売が計画を上回ったことに加え、2026年3月期に発売した『スマスロ 甲鉄城のカバネリ 海門(うなと)決戦』の追加販売も寄与し、想定を上回って推移いたしました。また、2026年3月よりパチスロにおいてユニット販売を開始し、当中間連結会計期間においてはパチスロの販売台数の3割超がユニット販売となりました。
今後につきましては、パチスロでは『スマスロ 獣王』(2026年10月)、『スマスロ 怪盗天使ツインエンジェル2』(2026年12月)、パチンコでは遊技機化初となる人気IPである『e シャングリラ・フロンティア』(2026年12月)、『e 北斗の拳 激闘』(2027年1月)等、「北斗の拳」シリーズを含む複数の新作タイトルの投入を進めてまいります。
なお、依然として遊技機業界全体において、パチスロの許認可取得は低水準で推移しております。計画中のタイトルの許認可取得を目指すとともに、妥協のない開発を通じてユーザーの期待に応える製品を投入できるよう引き続き努めてまいります。
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当中間連結会計期間においては、既存ビジネス領域であるゲーミング機器販売は、『Railroad RICHESTM』及び『Super BurstTM』等の主力シリーズを中心に販売が伸長し、堅調に推移いたしました。また、9月には新規タイトルである『BONANZA BROS. GOLDEN HEISTTM』の投入を開始しております。一方で、2026年3月期に買収したGAN及びStakelogic B.V.(以下、「Stakelogic」)の業績取込の影響により、前年同期比では増収、営業損失は拡大いたしました。
『パラダイスシティ』については、当第2四半期連結会計期間でのカジノにおけるドロップ額(チップ購入額)が過去最高を記録し、売上が好調に推移いたしました。なお、3月に新規開業したホテルの費用が増加したこと等に伴い、持分法取込額は前年同期比で減少したものの、想定どおりの利益貢献となりました。
※GAN 、Stakelogic及びPARADISE SEGASAMMY Co., Ltd.は12月決算のため3ヶ月遅れで計上
今後につきましては、ゲーミング事業で掲げる「オムニチャネル戦略」の実現に向けた基盤構築を進めてまいります。ゲーミング機器販売においては、北米市場を中心とする既存・新規タイトルの販売強化に加え、リース販売の拡充や新規顧客の開拓、新たな地域でのライセンス取得等を通じて、中長期的な安定収益基盤の確立に取り組んでまいります。また、事業再生プログラムを進めるGAN及びStakelogicにおいては、固定費の削減や事業・組織の最適化を通じた経営効率の向上を図ってまいります。GANにおいては、ビジネス成長の基盤となる新プラットフォームへの移行を推進し、Stakelogicにおいては、量から質への転換による効率的な事業運営や、実績のあるゲーミング機器IPのオンライン移植を進め、新たな収益基盤を構築してまいります。
その他詳細につきましては、2027年3月期第2四半期決算プレゼンテーションをご参照ください。
https://www.segasammy.co.jp/ja/ir/library/
【2027年3月期中間期】
(注)調整後EBITDA:経常利益+支払利息+減価償却費±調整項目※
※調整項目
セグメント別の概況は以下のとおりであります。
《エンタテインメントコンテンツ事業》
《遊技機事業》
《ゲーミング事業》
業績の見通し
2027年3月期通期連結業績予想については2026年5月12日に公表した内容から変更はありません。

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋


セガサミーホールディングス 【業種】機械 【市場】東証プライム)


(セガサミーホールディングス 【業種】機械 【市場】東証プライム)

売上高の推移(単位:10億円)

営業利益の推移(単位:100万円)

経常利益の推移(単位:100万円)

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)






財務三表

セガサミーホールディングスの貸借対照表

セガサミーホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年9月30日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/6,206億3,100万円)
純資産合計(57.9%/3,595億9,300万円)
株主資本合計(51.1%/3,169億8,000万円)
利益剰余金(48.8%/3,028億900万円)
負債合計(42.1%/2,610億3,700万円)
売上高(100%/2,125億8,400万円)
固定負債合計(25.2%/1,565億3,300万円)
現金及び預金(20.9%/1,294億2,800万円)
長期借入金(19.5%/1,207億5,000万円)
売上原価(52.4%/1,114億8,800万円)
流動負債合計(16.8%/1,045億400万円)
売上総利益(47.6%/1,010億9,600万円)
仕掛品(16.1%/999億3,600万円)
販売費及び一般管理費(40.8%/868億1,600万円)
受取手形及び売掛金(8.8%/545億4,200万円)
その他の包括利益累計額合計(6.9%/425億8,000万円)
為替換算調整勘定(5.9%/366億9,300万円)
資本金(4.8%/299億5,300万円)
原材料及び貯蔵品(3.5%/214億7,200万円)
買掛金(3.4%/209億800万円)
商品及び製品(2.7%/168億6,100万円)
経常利益(7.6%/161億3,200万円)
税金等調整前中間純利益(7.3%/155億8,900万円)
営業利益(6.7%/142億7,900万円)
中間純利益(5.1%/109億3,200万円)
親会社株主に帰属する中間純利益(5.1%/109億3,100万円)
資本剰余金(1.6%/101億5,100万円)
社債(1.6%/100億円)
中間包括利益(4.7%/99億1,700万円)
親会社株主に係る中間包括利益(4.7%/99億1,500万円)
賞与引当金(1.2%/76億500万円)
短期借入金(1.2%/75億円)
法人税住民税及び事業税(2.8%/60億1,500万円)
退職給付に係る負債(0.9%/57億円)
未払法人税等(0.9%/56億8,400万円)
営業外収益合計(2.4%/49億9,900万円)
法人税等合計(2.2%/46億5,600万円)
その他の引当金(0.6%/39億8,400万円)
営業外費用合計(1.5%/31億4,600万円)
その他有価証券評価差額金(0.5%/28億300万円)
繰延ヘッジ損益(0.3%/21億5,300万円)
退職給付に係る調整累計額(0.3%/20億3,900万円)
受取利息(0.9%/19億200万円)
支払利息(0.8%/16億100万円)
投資事業組合運用益(0.5%/10億9,600万円)
持分法による投資利益(0.4%/9億2,400万円)
為替差損(0.4%/8億5,500万円)
特別損失合計(0.3%/7億2,800万円)
繰延ヘッジ損益(0.3%/6億900万円)
有価証券(0.1%/4億6,500万円)
投資事業組合運用損(0.2%/3億9,300万円)
早期割増退職金(0.2%/3億4,400万円)
その他有価証券評価差額金(0.1%/2億2,600万円)
減損損失(0.1%/1億9,700万円)
特別利益合計(0.1%/1億8,500万円)
新株予約権戻入益(0.1%/1億4,900万円)
受取配当金(0%/9,100万円)
支払手数料(0%/6,800万円)
非支配株主持分(0%/3,200万円)
投資有価証券売却益(0%/2,900万円)
資産除去債務(0%/2,400万円)
固定資産売却益(0%/700万円)
固定資産売却損(-%/円)
退職給付に係る調整額(-%/△5億9,300万円)
その他の包括利益合計(-%/△10億1,500万円)
土地再評価差額金(-%/△11億900万円)
法人税等調整額(-%/△13億5,800万円)
為替換算調整勘定(-%/△16億500万円)
営業キャッシュフロー(△118億5,900万円)
投資キャッシュフロー(△190億3,200万円)
自己株式(-%/△259億3,200万円)
財務キャッシュフロー(△261億5,000万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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