【従業員給料及び手当の推移】明電舎(6508)

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明電舎(6508)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


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明電舎　【業種】電気機器　【市場】東証プライム)

意味「従業員給料及び手当」は、会社の従業員に関するもの、従業員に支払う給料を表す勘定科目です。

従業員給料及び手当の推移（単位：100万円）

決算期従業員給料及び手当増減率%-会計基準
2014年3月31日125億8,500万円-連結 日本
2015年3月31日132億5,600万円+5.3連結 日本
2016年3月31日139億5,200万円+5.3連結 日本
2017年3月31日143億9,900万円+3.2連結 日本
2018年3月31日142億7,200万円△0.9連結 日本
2019年3月31日143億7,300万円+0.7連結 日本
2020年3月31日148億5,900万円+3.4連結 日本
2021年3月31日153億3,400万円+3.2連結 日本
2022年3月31日159億9,700万円+4.3連結 日本
2023年3月31日165億5,900万円+3.5連結 日本
2024年3月31日169億6,100万円+2.4連結 日本
2025年3月31日174億5,800万円+2.9連結 日本
2026年3月31日184億4,100万円+5.6連結 日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等と従業員給料及び手当の関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　


明電舎の損益計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2024年４月１日

　至 2025年３月31日)

当連結会計年度

(自 2025年４月１日

　至 2026年３月31日)

売上原価

219,509

233,647

売上総利益

81,592

92,546

販売費及び一般管理費

 

 

 

運賃及び荷造費

1,068

1,229

 

販売手数料

1,246

1,672

 

従業員給料及び手当

17,458

18,441

 

賞与及び賞与引当金繰入額

7,249

8,080

 

退職給付費用

1,549

1,657

 

減価償却費

3,084

3,147

 

賃借料

1,546

1,587

 

通信交通費

2,340

2,588





財務三表

明電舎の貸借対照表

明電舎の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計（103.5%／3,736億6,800万円）
売上高（100%／3,261億9,400万円）
売上原価（71.6%／2,336億4,700万円）
負債合計（54%／1,951億3,600万円）
純資産合計（49.4%／1,785億3,100万円）
受取手形売掛金及び契約資産（33.7%／1,217億3,300万円）
売上総利益（28.4%／925億4,600万円）
販売費及び一般管理費合計（20.1%／654億2,400万円）
仕掛品（12.7%／456億9,000万円）
支払手形及び買掛金（9.3%／335億5,600万円）
現金及び預金（8.8%／318億2,600万円）
税金等調整前当期純利益（9.4%／308億2,000万円）
経常利益（8.5%／278億8,900万円）
営業利益（8.3%／271億2,200万円）
当期純利益（7.4%／240億500万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（7.2%／236億2,500万円）
契約負債（6.5%／232億9,400万円）
従業員給料及び手当（5.7%／184億4,100万円）
営業キャッシュフロー（174億9,800万円）
短期借入金（4.5%／163億4,000万円）
原材料及び貯蔵品（3.8%／138億1,100万円）
賞与引当金（2.9%／103億3,200万円）
商品及び製品（2.8%／101億9,700万円）
法人税住民税及び事業税（2.7%／88億3,100万円）
賞与及び賞与引当金繰入額（2.5%／80億8,000万円）
電子記録債権（2.2%／78億6,500万円）
法人税等合計（2.1%／68億1,400万円）
特別利益合計（2%／64億5,100万円）
未払法人税等（1.8%／63億4,300万円）
研究費（1.8%／59億5,700万円）
固定資産売却益（1.7%／53億9,100万円）
コマーシャルペーパー（1.4%／50億円）
電子記録債務（1.3%／46億6,400万円）
非支配株主持分（1%／36億4,200万円）
特別損失合計（1.1%／35億2,100万円）
未払金（1%／35億200万円）
減損損失（1%／33億300万円）
営業外収益合計（1%／32億4,200万円）
減価償却費（1%／31億4,700万円）
通信交通費（0.8%／25億8,800万円）
営業外費用合計（0.8%／24億7,500万円）
販売手数料（0.5%／16億7,200万円）
退職給付費用（0.5%／16億5,700万円）
賃借料（0.5%／15億8,700万円）
運賃及び荷造費（0.4%／12億2,900万円）
受取利息及び配当金（0.4%／11億8,100万円）
投資有価証券売却益（0.3%／9億6,700万円）
支払利息（0.3%／9億2,800万円）
為替差益（0.2%／7億7,200万円）
原材料売却益（0.2%／6億1,700万円）
固定資産廃棄損（0.1%／4億7,200万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0.1%／3億8,000万円）
関係会社株式評価損（0.1%／2億1,800万円）
関係会社清算益（0%／9,300万円）
受取賃貸料（0%／8,200万円）
出向者関係費（0%／7,200万円）
法人税等調整額（-%／△20億1,600万円）
財務キャッシュフロー（△77億8,500万円）
投資キャッシュフロー（△171億3,400万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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