【特別損失合計の推移】明電舎(6508)

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明電舎(6508)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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明電舎 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)

意味特別損失とは、通常の活動では発生しない一時的な費用のこと。税引き前当期純利益を求める際に使用します。
例:固定資産除却損、投資有価証券評価損、研究所閉鎖損失、事業整理損、関係会社債権放棄損、工事負担金等圧縮額、訴訟関連損失、事務所移転損失、事故対策費、厚生年金基金解散損失引当金繰入額など

意味上に並んでいる「特別損失」の項目をすべて合計した金額です。

特別損失合計の推移(単位:100万円)

決算期特別損失合計増減率%-会計基準
2014年3月31日1億7,200万円-連結 日本
2015年3月31日4億4,500万円+158.7連結 日本
2016年3月31日7億800万円+59.1連結 日本
2017年3月31日3億7,500万円△47連結 日本
2018年3月31日2億200万円△46.1連結 日本
2019年3月31日2億8,800万円+42.6連結 日本
2020年3月31日4億700万円+41.3連結 日本
2021年3月31日12億800万円+196.8連結 日本
2022年3月31日29億5,100万円+144.3連結 日本
2023年3月31日5億700万円△82.8連結 日本
2024年3月31日16億1,700万円+218.9連結 日本
2025年3月31日4億5,600万円△71.8連結 日本
2026年3月31日35億2,100万円+672.1連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と特別損失合計の関係

         

       


明電舎の損益計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2024年4月1日

 至 2025年3月31日)

当連結会計年度

(自 2025年4月1日

 至 2026年3月31日)

特別損失

 

 

 

関係会社株式評価損

-

218

 

関係会社整理損

19

-

 

減損損失

-

3,303

 

災害損失

354

-

 

その他

83

-

 

特別損失合計

456

3,521

税金等調整前当期純利益

23,836

30,820






財務三表

明電舎の貸借対照表

明電舎の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(103.5%/3,736億6,800万円)
売上高(100%/3,261億9,400万円)
売上原価(71.6%/2,336億4,700万円)
負債合計(54%/1,951億3,600万円)
純資産合計(49.4%/1,785億3,100万円)
受取手形売掛金及び契約資産(33.7%/1,217億3,300万円)
売上総利益(28.4%/925億4,600万円)
販売費及び一般管理費合計(20.1%/654億2,400万円)
仕掛品(12.7%/456億9,000万円)
支払手形及び買掛金(9.3%/335億5,600万円)
現金及び預金(8.8%/318億2,600万円)
税金等調整前当期純利益(9.4%/308億2,000万円)
経常利益(8.5%/278億8,900万円)
営業利益(8.3%/271億2,200万円)
当期純利益(7.4%/240億500万円)
親会社株主に帰属する当期純利益(7.2%/236億2,500万円)
契約負債(6.5%/232億9,400万円)
従業員給料及び手当(5.7%/184億4,100万円)
営業キャッシュフロー(174億9,800万円)
短期借入金(4.5%/163億4,000万円)
原材料及び貯蔵品(3.8%/138億1,100万円)
賞与引当金(2.9%/103億3,200万円)
商品及び製品(2.8%/101億9,700万円)
法人税住民税及び事業税(2.7%/88億3,100万円)
賞与及び賞与引当金繰入額(2.5%/80億8,000万円)
電子記録債権(2.2%/78億6,500万円)
法人税等合計(2.1%/68億1,400万円)
特別利益合計(2%/64億5,100万円)
未払法人税等(1.8%/63億4,300万円)
研究費(1.8%/59億5,700万円)
固定資産売却益(1.7%/53億9,100万円)
コマーシャルペーパー(1.4%/50億円)
電子記録債務(1.3%/46億6,400万円)
非支配株主持分(1%/36億4,200万円)
特別損失合計(1.1%/35億2,100万円)
未払金(1%/35億200万円)
減損損失(1%/33億300万円)
営業外収益合計(1%/32億4,200万円)
減価償却費(1%/31億4,700万円)
通信交通費(0.8%/25億8,800万円)
営業外費用合計(0.8%/24億7,500万円)
販売手数料(0.5%/16億7,200万円)
退職給付費用(0.5%/16億5,700万円)
賃借料(0.5%/15億8,700万円)
運賃及び荷造費(0.4%/12億2,900万円)
受取利息及び配当金(0.4%/11億8,100万円)
投資有価証券売却益(0.3%/9億6,700万円)
支払利息(0.3%/9億2,800万円)
為替差益(0.2%/7億7,200万円)
原材料売却益(0.2%/6億1,700万円)
固定資産廃棄損(0.1%/4億7,200万円)
関係会社株式評価損(0.1%/2億1,800万円)
関係会社清算益(0%/9,300万円)
受取賃貸料(0%/8,200万円)
出向者関係費(0%/7,200万円)
法人税等調整額(-%/△20億1,600万円)
財務キャッシュフロー(△77億8,500万円)
投資キャッシュフロー(△171億3,400万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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