【減損損失の推移】MCJ(6670)

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MCJ　【業種】電気機器　【市場】東証スタンダード)

減損損失とは、企業が保有する固定資産の価値が著しく低下した際に、その帳簿上の金額と実際の回収可能価額との差額を損失として計上する会計処理です。

たとえば、設備投資をしたものの市場環境の変化や技術革新によって期待していた収益が得られなくなった場合、その資産は帳簿上の価値ほどの利益を生まないことになります。このような状況では、資産の実態に合わせて帳簿価額を減らす必要があり、それが減損会計の目的です。

減損損失の対象となるのは、主に建物や機械設備、土地などの固定資産です。減損の兆候が見られた場合、企業は資産をグルーピングし、将来キャッシュフローと帳簿価額を比較して、減損の認識と測定を行います。

この処理は損益計算書では特別損失として記載され、貸借対照表では資産の減少として反映されます。財務諸表の透明性を高める一方で、業績悪化と受け取られる可能性もあるため、経営判断としては慎重さが求められます。

減損損失の推移（単位：100万円）

MCJの減損損失の推移

決算期	減損損失	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	9億1,297万7,000円	-	連結	日本
2015年3月31日	7億4,835万円	△18	連結	日本
2016年3月31日	2億6,466万2,000円	△64.6	連結	日本
2017年3月31日	3億1,045万円	+17.3	連結	日本
2018年3月31日	2億3,530万3,000円	△24.2	連結	日本
2019年3月31日	4,489万2,000円	△80.9	連結	日本
2020年3月31日	15億6,400万円	+3383.9	連結	日本
2021年3月31日	7億9,900万円	△48.9	連結	日本
2022年3月31日	8,400万円	△89.5	連結	日本
2023年3月31日	4,600万円	△45.2	連結	日本
2024年3月31日	7,200万円	+56.5	連結	日本
2025年3月31日	2億4,100万円	+234.7	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

MCJの損益計算書から一部抜粋

			(単位：百万円)
		前連結会計年度 (自 2023年４月１日　至 2024年３月31日)	当連結会計年度 (自 2024年４月１日　至 2025年３月31日)
	特別利益合計	172	14
特別損失
	固定資産売却損	-	0
	固定資産除却損	4	29
	賃貸借契約解約損	16	-
	減損損失	72	241
	関係会社株式評価損	2	-
	事務所移転費用	32	11
	その他	25	62
	特別損失合計	153	344
税金等調整前当期純利益		17,105	19,687