【フリーキャッシュフローの推移】ジャパンディスプレイ(6740)

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ジャパンディスプレイ(6740)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


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ジャパンディスプレイ　【業種】電気機器　【市場】東証プライム) 2014年3月19日新規上場

意味フリーキャッシュフローとは、企業がその年度に獲得した自由に使えるお金のことです。新規事業の資金や配当金の原資になります。
フリーキャッシュフローは、営業キャッシュフロー＋投資キャッシュフローで求めることができます。

フリーキャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期フリーキャッシュフロー増減率%-営業キャッシュフロー投資キャッシュフロー
2014年3月31日△832億800万円-連結 396億3,200万円△1,228億4,000万円
2015年3月31日△230億2,600万円-連結 732億300万円△962億2,900万円
2016年3月31日△297億1,400万円-連結 1,511億2,700万円△1,808億4,100万円
2017年3月31日△305億8,800万円-連結 1,106億5,200万円△1,412億4,000万円
2018年3月31日△523億1,300万円-連結 △1億2,800万円△521億8,500万円
2019年3月31日△432億1,800万円-連結 △66億400万円△366億1,400万円
2020年3月31日△590億4,200万円-連結 △871億1,100万円280億6,900万円
2021年3月31日△322億6,600万円-連結 △231億2,100万円△91億4,500万円
2022年3月31日△215億7,800万円-連結 △216億7,300万円9,500万円
2023年3月31日△558億8,800万円-連結 △656億6,500万円97億7,700万円
2024年3月31日△310億900万円-連結 △175億7,600万円△134億3,300万円
2025年3月31日△336億1,100万円-連結 △254億5,000万円△81億6,100万円
2026年3月31日△4億3,500万円-連結 △232億8,600万円228億5,100万円

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。


株価等とフリーキャッシュフローの関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　





財務三表

ジャパンディスプレイの貸借対照表

ジャパンディスプレイの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資本剰余金（132.9%／1,412億500万円）
売上高（100%／1,323億2,800万円）
負債合計（123.9%／1,316億6,100万円）
売上原価（98.1%／1,297億6,200万円）
流動負債合計（120.3%／1,278億6,200万円）
資産合計（116.9%／1,242億4,800万円）
短期借入金（61.2%／650億円）
現金及び預金（26.1%／277億5,500万円）
特別利益合計（17.7%／233億8,600万円）
投資キャッシュフロー（228億5,100万円）
販売費及び一般管理費（16.1%／212億5,900万円）
買掛金（19%／202億3,600万円）
関係会社株式売却益（14%／185億3,300万円）
売掛金（16.8%／179億200万円）
前受金（15.3%／162億4,100万円）
その他の包括利益累計額合計（14.7%／156億5,000万円）
営業外費用合計（10.2%／134億8,400万円）
特別損失合計（8.7%／114億5,100万円）
原材料及び貯蔵品（10.7%／113億3,000万円）
事業構造改善費用（7.1%／94億2,300万円）
仕掛品（8.4%／89億300万円）
支払利息（6.6%／87億3,300万円）
為替換算調整勘定（8.1%／86億1,700万円）
事業構造改善引当金（6.9%／73億6,000万円）
商品及び製品（6.8%／72億3,300万円）
退職給付に係る調整累計額（6.6%／70億3,100万円）
未払金（6.5%／69億2,800万円）
財務キャッシュフロー（50億5,000万円）
未収入金（4.1%／44億700万円）
有償支給に係る負債（4%／42億7,700万円）
固定負債合計（3.6%／37億9,900万円）
投資有価証券評価損（2.5%／32億8,400万円）
退職給付制度終了益（2.1%／27億5,200万円）
売上総利益又は売上総損失（1.9%／25億6,600万円）
契約損失引当金（2.1%／22億6,300万円）
減損損失（1.5%／19億7,200万円）
営業外収益合計（1.3%／17億1,400万円）
繰延税金負債（1.4%／14億5,400万円）
法人税等合計（1%／12億8,200万円）
賞与引当金（1%／10億6,500万円）
法人税住民税及び事業税（0.7%／8億6,800万円）
原材料売却益（0.3%／4億3,200万円）
法人税等調整額（0.3%／4億1,400万円）
物品売却益（0.3%／3億3,600万円）
業務受託料（0.2%／2億5,100万円）
新株予約権戻入益（0.2%／2億3,400万円）
受取賃貸料（0.1%／1億7,900万円）
受取利息（0.1%／1億6,900万円）
退職給付に係る負債（0.1%／1億4,600万円）
新株予約権（0.1%／1億500万円）
未払法人税等（0.1%／1億500万円）
資本金（0.1%／1億円）
固定資産売却益（0.1%／8,500万円）
為替差損（0%／3,500万円）
長期未払法人税等（0%／100万円）
純資産合計（-%／△74億1,200万円）
税金等調整前当期純損失（-%／△185億2,800万円）
営業損失（-%／△186億9,200万円）
当期純損失（-%／△198億1,000万円）
親会社株主に帰属する当期純損失（-%／△198億1,000万円）
株主資本合計（-%／△231億6,900万円）
営業キャッシュフロー（△232億8,600万円）
経常損失（-%／△304億6,200万円）
利益剰余金（-%／△1,644億7,500万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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