【売上高営業利益率の推移】日本信号(6741)

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日本信号(6741)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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日本信号 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)

意味売上高営業利益率=(営業利益÷売上高)×100
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく営業利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高営業利益率中央値一覧

売上高営業利益率の大きい銘柄(電気機器)ランキング

売上高営業利益率の推移

決算期 実績値 参考(電気機器業の売上高営業利益率)
売上高営業利益率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日6.4%-連結 6.17.46
2015年3月31日8.3%+29.7連結 6.68.08
2016年3月31日7.9%△4.8連結 67.53
2017年3月31日5.2%△34.2連結 5.65.85
2018年3月31日2.5%△51.9連結 6.16.29
2019年3月31日7%+180連結 5.95.89
2020年3月31日8%+14.3連結 5.15.18
2021年3月31日6.2%△22.5連結 6.35.3
2022年3月31日6.3%+1.6連結 7.16.14
2023年3月31日6%△4.8連結 7.258.47
2024年3月31日6.9%+15連結 6.36.85
2025年3月31日9.3%+34.8連結 7.56.74
2026年3月31日10.3%+10.8連結 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と売上高営業利益率の関係

         

       





財務三表

日本信号の貸借対照表

日本信号の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(110.8%/1,722億2,400万円)
純資産合計(73.5%/1,143億3,600万円)
売上高(100%/1,140億7,100万円)
株主資本合計(63.7%/990億700万円)
利益剰余金(56.6%/879億9,300万円)
売上原価(74.6%/851億1,200万円)
負債合計(37.2%/578億8,800万円)
流動負債合計(31.9%/495億2,400万円)
売掛金(27.2%/423億1,700万円)
契約資産(22.3%/346億6,500万円)
売上総利益(25.4%/289億5,800万円)
販売費及び一般管理費(15.1%/172億5,600万円)
税金等調整前当期純利益(14.4%/164億7,200万円)
短期借入金(10%/155億円)
その他の包括利益累計額合計(9.9%/153億2,800万円)
包括利益(11.9%/135億5,600万円)
親会社株主に係る包括利益(11.9%/135億5,600万円)
その他有価証券評価差額金(8.7%/135億3,500万円)
経常利益(11.4%/130億2,400万円)
営業利益(10.3%/117億100万円)
当期純利益(10.2%/115億9,400万円)
親会社株主に帰属する当期純利益(10.2%/115億9,400万円)
現金及び預金(7.1%/109億6,300万円)
支払手形及び買掛金(6.8%/105億7,200万円)
資本金(6.4%/100億円)
固定負債合計(5.4%/83億6,300万円)
営業キャッシュフロー(78億7,400万円)
仕掛品(4.9%/76億6,600万円)
商品及び製品(4.9%/76億4,900万円)
資本剰余金(4.9%/75億8,500万円)
退職給付に係る負債(4.7%/72億8,800万円)
法人税住民税及び事業税(4.8%/55億2,000万円)
原材料及び貯蔵品(3.3%/50億8,900万円)
未払法人税等(3.2%/49億3,500万円)
法人税等合計(4.3%/48億7,800万円)
電子記録債務(2.5%/39億4,700万円)
契約負債(2.3%/35億9,100万円)
特別利益合計(3%/34億5,800万円)
賞与引当金(2.2%/33億4,900万円)
投資有価証券売却益(2.7%/31億200万円)
その他の包括利益合計(1.7%/19億6,200万円)
退職給付に係る調整累計額(1.2%/17億9,200万円)
営業外収益合計(1.4%/15億8,900万円)
退職給付に係る調整額(1.2%/13億7,000万円)
電子記録債権(0.8%/12億2,200万円)
繰延税金負債(0.6%/9億4,700万円)
受注損失引当金(0.6%/8億5,900万円)
受取配当金(0.6%/6億5,500万円)
その他有価証券評価差額金(0.5%/5億9,200万円)
固定資産売却益(0.3%/3億5,600万円)
不動産賃貸料(0.3%/3億1,000万円)
為替差益(0.2%/2億7,100万円)
営業外費用合計(0.2%/2億6,700万円)
生命保険配当金(0.1%/1億5,800万円)
受取手形(0.1%/1億4,700万円)
支払利息(0.1%/1億2,900万円)
長期預り金(0.1%/9,900万円)
不動産賃貸費用(0%/5,600万円)
租税公課(0%/3,500万円)
保育事業費用(0%/2,900万円)
長期未払金(0%/2,000万円)
保育事業収益(0%/1,300万円)
特別損失合計(0%/1,000万円)
固定資産除売却損(0%/1,000万円)
リース債務(0%/300万円)
受取利息(0%/100万円)
法人税等調整額(-%/△6億4,200万円)
投資キャッシュフロー(△27億2,500万円)
財務キャッシュフロー(△65億4,700万円)
自己株式(-%/△65億7,100万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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