【営業キャッシュフローの推移】池上通信機(6771)

TOP　2026年の大化け株　関連銘柄

池上通信機　【業種】電気機器　【市場】東証スタンダード)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	△20億400万円	-	連結	日本
2015年3月31日	4億8,400万円	-	連結	日本
2016年3月31日	12億6,900万円	+162.2	連結	日本
2017年3月31日	26億8,900万円	+111.9	連結	日本
2018年3月31日	△22億4,000万円	-	連結	日本
2019年3月31日	29億3,800万円	-	連結	日本
2020年3月31日	9億8,200万円	△66.6	連結	日本
2021年3月31日	11億6,200万円	+18.3	連結	日本
2022年3月31日	△16億2,000万円	-	連結	日本
2023年3月31日	△11億8,700万円	-	連結	日本
2024年3月31日	29億5,500万円	-	連結	日本
2025年3月31日	△35億2,500万円	-	連結	日本
2026年3月31日	15億2,300万円	-	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

池上通信機のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：百万円)
		前連結会計年度 (自 2024年４月１日　至 2025年３月31日)	当連結会計年度 (自 2025年４月１日　至 2026年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	291	336
	減価償却費	506	461
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	4	△2
	賞与引当金の増減額（△は減少）	△422	52
	役員賞与引当金の増減額（△は減少）	△40	4
	製品保証引当金の増減額（△は減少）	△13	△19
	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	△47	△22
	株式報酬費用	4	4
	受取利息及び受取配当金	△29	△32
	支払利息	102	114
	為替差損益（△は益）	△3	5
	支払手数料	1	53
	助成金収入	△3	△2
	有形固定資産除却損	0	1
	有形固定資産売却損益（△は益）	△0	-
	減損損失	-	20
	売上債権の増減額（△は増加）	△886	△202
	棚卸資産の増減額（△は増加）	67	986
	仕入債務の増減額（△は減少）	△2,639	△101
	未払金の増減額（△は減少）	△108	△25
	未払消費税等の増減額（△は減少）	204	△184
	その他	△167	122
	小計	△3,181	1,570
	利息及び配当金の受取額	19	40
	利息の支払額	△102	△114
	助成金の受取額	3	2
	法人税等の支払額	△316	△41
	法人税等の還付額	49	66
	営業活動によるキャッシュ・フロー	△3,525	1,523
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		△2,949	405
現金及び現金同等物の期首残高		6,534	3,584
現金及び現金同等物の期末残高		3,584	3,990