【売上高営業利益率の推移】日本光電工業(6849)

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日本光電工業(6849)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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日本光電工業 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)

意味売上高営業利益率=(営業利益÷売上高)×100
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく営業利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高営業利益率中央値一覧

売上高営業利益率の大きい銘柄(電気機器)ランキング

売上高営業利益率の推移

決算期 実績値 参考(電気機器業の売上高営業利益率)
売上高営業利益率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日11.5%-連結 6.17.46
2015年3月31日9.9%△13.9連結 6.68.08
2016年3月31日9.9%+0連結 67.53
2017年3月31日8.2%△17.2連結 5.65.85
2018年3月31日8.3%+1.2連結 6.16.29
2019年3月31日8.4%+1.2連結 5.95.89
2020年3月31日8.4%+0連結 5.15.18
2021年3月31日13.6%+61.9連結 6.35.3
2022年3月31日15.1%+11連結 7.16.14
2023年3月31日10.2%△32.5連結 7.258.47
2024年3月31日8.8%△13.7連結 6.36.85
2025年3月31日9.2%+4.5連結 7.36.7
2026年3月31日8%△13連結 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と売上高営業利益率の関係

         

       





財務三表

日本光電工業の貸借対照表

日本光電工業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(104.2%/2,565億3,800万円)
売上高100%/2,350億9,900万円
純資産合計(73.1%/1,798億2,400万円)
売上総利益51.8%/1,217億2,600万円
売上原価48.2%/1,133億7,200万円
販売費及び一般管理費43.8%/1,029億8,100万円
負債合計(31.2%/767億1,400万円)
売掛金(26.7%/656億7,300万円)
現金及び預金(14.5%/356億9,500万円)
商品及び製品(13.5%/333億3,200万円)
経常利益9.6%/225億4,400万円
営業キャッシュフロー(210億5,500万円)
支払手形及び買掛金(8.2%/200億8,300万円)
税金等調整前当期純利益8.5%/199億3,200万円
営業利益8%/187億4,500万円
原材料及び貯蔵品(7.2%/176億8,200万円)
当期純利益6.2%/145億7,000万円
親会社株主に帰属する当期純利益6.2%/145億1,300万円
有価証券(4.5%/110億円)
未払費用(2.6%/64億9,800万円)
法人税等合計2.3%/53億6,200万円
法人税住民税及び事業税2.1%/50億300万円
仕掛品(2%/49億7,600万円)
賞与引当金(1.9%/45億6,500万円)
未払金(1.7%/42億300万円)
電子記録債権(1.6%/38億7,700万円)
為替差益1.5%/34億8,400万円
1年内返済予定の長期借入金(1%/25億5,500万円)
未払法人税等(0.5%/13億3,100万円)
法人税等調整額0.2%/3億5,800万円
受取利息0.1%/3億400万円
受取手形(0.1%/3億円)
受取配当金0.1%/1億2,200万円
非支配株主持分(0%/1億円)
リース債務(0%/7,100万円)
助成金収入0%/6,600万円
短期借入金(0%/5,000万円)
投資キャッシュフロー(△82億8,500万円)
財務キャッシュフロー(△115億9,900万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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