【税金等調整前純利益の推移】スタンレー電気(6923)

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スタンレー電気(6923)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


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スタンレー電気　【業種】電気機器　【市場】東証プライム)

意味経常利益から、通常の活動では発生しない一時的な収益（土地や建物などの売却益、投資有価証券売却益、負ののれん発生益、保険解約返戻金、関係会社株式売却益など）を引いて求められる利益を、税引前当期純損益または税引前四半期純損益といいます。

意味税金を差し引く前の、その期の利益です。経常利益に特別利益・特別損失を加減して計算します。

経常利益の推移（単位：100万円）

決算期税金等調整前当期純利益増減率%-会計基準
2013年3月31日301億4,800万円-連結 日本
2014年3月31日400億9,700万円+33連結 日本
2015年3月31日406億1,000万円+1.3連結 日本
2016年3月31日394億200万円△3連結 日本
2017年3月31日457億2,000万円+16連結 日本
2018年3月31日576億5,700万円+26.1連結 日本
2019年3月31日610億1,500万円+5.8連結 日本
2020年3月31日300億3,400万円△50.8連結 日本
2021年3月31日412億8,300万円+37.5連結 日本
2022年3月31日367億1,400万円△11.1連結 日本
2023年3月31日448億7,200万円+22.2連結 日本
2024年3月31日480億6,400万円+7.1連結 日本
2025年3月31日554億5,400万円+15.4連結 日本
2026年3月31日508億5,300万円△8.3連結 日本
2027年3月31日予想580億円+14.1

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等と税金等調整前当期純利益の関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　


スタンレー電気の損益計算書から一部抜粋

※下記は、2026年3月決算のデータです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2024年４月１日

　至 2025年３月31日)

当連結会計年度

(自 2025年４月１日

　至 2026年３月31日)

 

棚卸資産廃棄損

523

－

 

退職給付制度終了損

177

－

 

従業員住宅積立金拠出額

740

－

 

特別調査費用

110

140

 

特別損失合計

16,720

4,788

税金等調整前当期純利益

53,030

56,204

法人税、住民税及び事業税

12,101

13,259

法人税等調整額

568

666

法人税等合計

12,670

13,925

当期純利益

40,360

42,279

非支配株主に帰属する当期純利益

8,301

9,465





財務三表

スタンレー電気の貸借対照表

スタンレー電気の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計（86.6%／8,092億6,400万円）
純資産合計（61.2%／5,719億3,800万円）
売上高（100%／5,184億5,600万円）
売上原価（79.2%／4,105億8,100万円）
負債合計（25.4%／2,373億2,500万円）
現金及び預金（24.3%／2,269億8,500万円）
非支配株主持分（12.6%／1,174億1,000万円）
売上総利益（20.8%／1,078億7,400万円）
受取手形及び売掛金（9%／843億6,000万円）
営業キャッシュフロー（783億4,400万円）
短期借入金（8.2%／767億円）
販売費及び一般管理費（12.6%／651億9,900万円）
棚卸資産（6%／563億4,100万円）
税金等調整前当期純利益（10.8%／562億400万円）
経常利益（9.8%／508億5,300万円）
営業利益（8.2%／426億7,400万円）
当期純利益（8.2%／422億7,900万円）
支払手形及び買掛金（4.3%／405億9,800万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（6.3%／328億1,300万円）
法人税等合計（2.7%／139億2,500万円）
法人税住民税及び事業税（2.6%／132億5,900万円）
特別利益合計（2%／101億4,000万円）
営業外収益合計（1.9%／99億9,900万円）
投資有価証券売却益（1.9%／98億5,300万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（1.8%／94億6,500万円）
特別損失合計（0.9%／47億8,800万円）
未払法人税等（0.5%／45億900万円）
受取利息（0.8%／40億7,000万円）
受取配当金（0.7%／36億7,800万円）
減損損失（0.4%／23億2,800万円）
リース債務（0.2%／18億6,700万円）
営業外費用合計（0.4%／18億2,100万円）
固定資産除却損（0.3%／15億2,000万円）
持分法による投資利益（0.2%／10億5,200万円）
支払利息（0.2%／8億9,800万円）
雑収入（0.1%／7億2,100万円）
特別退職金（0.1%／6億7,300万円）
法人税等調整額（0.1%／6億6,600万円）
為替差益（0.1%／4億7,500万円）
雑損失（0.1%／3億5,500万円）
支払補償費（0.1%／3億4,400万円）
新株予約権（0%／3億1,400万円）
固定資産売却益（0.1%／2億8,600万円）
外国源泉税（0%／2億2,300万円）
特別調査費用（0%／1億4,000万円）
関係会社清算損（0%／9,300万円）
事業構造改善費用（0%／3,200万円）
財務キャッシュフロー（△317億1,200万円）
投資キャッシュフロー（△489億100万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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