【営業キャッシュフローの推移】太陽誘電(6976)

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太陽誘電　【業種】電気機器　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	297億2,400万円	-	連結	日本
2015年3月31日	248億9,600万円	△16.2	連結	日本
2016年3月31日	382億7,800万円	+53.8	連結	日本
2017年3月31日	296億9,200万円	△22.4	連結	日本
2018年3月31日	339億4,400万円	+14.3	連結	日本
2019年3月31日	429億6,700万円	+26.6	連結	日本
2020年3月31日	524億3,400万円	+22	連結	日本
2021年3月31日	528億8,200万円	+0.9	連結	日本
2022年3月31日	673億1,500万円	+27.3	連結	日本
2023年3月31日	394億6,000万円	△41.4	連結	日本
2024年3月31日	511億400万円	+29.5	連結	日本
2025年3月31日	339億4,100万円	△33.6	連結	日本
2026年3月31日	581億1,700万円	+71.2	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

太陽誘電のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

		(単位：百万円)
	前連結会計年度 (自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)	当連結会計年度 (自　2025年４月１日　至　2026年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前当期純利益	8,365	20,066
減価償却費	46,258	49,148
減損損失	16	2,130
事業構造改善費用	324	1,455
災害による損失	157	-
独占禁止法関連損失	1,687	-
貸倒引当金の増減額（△は減少）	26	29
賞与引当金の増減額（△は減少）	△1,036	164
役員賞与引当金の増減額（△は減少）	△13	25
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）	2	△13
受取利息及び受取配当金	△1,551	△1,126
支払利息	891	1,859
固定資産除売却損益（△は益）	453	541
投資有価証券売却損益（△は益）	△504	-
独占禁止法関連損失戻入益	△68	-
助成金収入	△167	△214
売上債権の増減額（△は増加）	△1,632	718
棚卸資産の増減額（△は増加）	△9,039	△9,556
仕入債務の増減額（△は減少）	△2,797	△211
その他	△1,999	△284
小計	39,373	64,732
利息及び配当金の受取額	1,400	955
独占禁止法関連損失戻入の受取額	-	69
利息の支払額	△837	△1,681
事業構造改善費用の支払額	-	△865
災害による損失の支払額	△250	-
独占禁止法関連損失の支払額	△1,420	△212
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）	△4,324	△4,879
営業活動によるキャッシュ・フロー	33,941	58,117
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	△27,396	30,529
現金及び現金同等物の期首残高	94,940	67,543
現金及び現金同等物の期末残高	※ 67,543	※ 98,073