【自己資本比率の推移】日本ケミコン(6997)

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日本ケミコン(6997)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


日本ケミコン 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄(電気機器)ランキング

自己資本比率の推移(%)

決算期 実績値 参考(電気機器業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日45.5%-連結 55.652.83
2015年3月31日53%+16.5連結 56.0952.9
2016年3月31日45.6%△14連結 56.652.97
2017年3月31日45.2%△0.9連結 52.751.55
2018年3月31日34.3%△24.1連結 55.2251.53
2019年3月31日34.4%+0.3連結 54.3350.78
2020年3月31日28.3%△17.7連結 54.250.83
2021年3月31日37%+30.7連結 55.951.73
2022年3月31日28.4%△23.2連結 56.452.51
2023年3月31日30.9%+8.8連結 55.852.34
2024年3月31日30.7%△0.6連結 54.952.06
2025年3月31日34.5%+12.4連結 57.557.66
2026年3月31日%-連結 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

             

       

と株価との比較





財務三表

日本ケミコンの貸借対照表

日本ケミコンの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/1,659億8,500万円)
売上高100%/1,368億2,100万円
売上原価82.1%/1,123億7,600万円
負債合計(62%/1,028億5,000万円)
流動資産合計(52.8%/875億7,300万円)
固定資産合計(47.2%/784億1,100万円)
純資産合計(38%/631億3,500万円)
流動負債合計(35.2%/584億5,600万円)
資本剰余金(34.2%/567億9,300万円)
有形固定資産合計(28.6%/475億4,800万円)
固定負債合計(26.7%/443億9,300万円)
株主資本合計(22.3%/369億5,400万円)
長期借入金(21.6%/358億7,100万円)
短期借入金(20.9%/346億4,000万円)
電子記録債権及び売掛金(17.6%/292億900万円)
投資その他の資産合計(17%/282億9,400万円)
その他の包括利益累計額合計(15.4%/255億2,400万円)
売上総利益17.9%/244億4,400万円
現金及び預金(12.8%/212億9,100万円)
販売費及び一般管理費15.4%/210億7,400万円
機械装置及び運搬具純額(10.2%/169億1,900万円)
投資有価証券(9.4%/156億2,900万円)
為替換算調整勘定(9.4%/155億7,500万円)
建物及び構築物純額(8.8%/145億3,200万円)
仕掛品(7.4%/122億9,700万円)
商品及び製品(7.2%/118億6,900万円)
退職給付に係る調整累計額(5.9%/97億5,200万円)
支払手形及び買掛金(5.3%/87億4,100万円)
退職給付に係る資産(5.2%/87億400万円)
原材料及び貯蔵品(4.3%/70億5,900万円)
土地(4.2%/69億8,000万円)
資本金(3.3%/54億5,200万円)
未払金(2.5%/40億7,600万円)
税金等調整前当期純利益2.6%/35億2,400万円
営業利益2.5%/33億6,900万円
使用権資産純額(2%/32億7,200万円)
工具器具及び備品純額(1.6%/26億8,600万円)
無形固定資産(1.5%/25億6,800万円)
当期純利益1.8%/24億3,200万円
建設仮勘定(1.4%/22億7,500万円)
退職給付に係る負債(1.3%/22億1,500万円)
営業外費用合計1.5%/21億600万円
経常利益1.5%/20億9,400万円
繰延税金資産(1%/17億4,000万円)
特別利益合計1.2%/16億4,800万円
受取和解金1.2%/16億4,800万円
支払利息1.1%/15億800万円
賞与引当金(0.9%/14億9,300万円)
法人税等合計0.8%/10億9,200万円
リース資産純額(0.5%/8億8,100万円)
法人税住民税及び事業税0.6%/8億4,000万円
営業外収益合計0.6%/8億3,100万円
非支配株主持分(0.4%/6億5,600万円)
未払法人税等(0.4%/6億4,100万円)
資金調達費用0.4%/5億2,000万円
法人税等調整額0.2%/2億5,200万円
補助金収入0.2%/2億2,500万円
特別損失合計0.2%/2億1,800万円
その他有価証券評価差額金(0.1%/1億9,600万円)
持分法による投資利益0.1%/1億8,500万円
減損損失0.1%/1億7,500万円
為替差益0.1%/1億7,300万円
受取利息0.1%/1億1,600万円
固定資産処分損0%/4,200万円
固定資産売却益-%/円
貸倒引当金(-%/△1,700万円)
営業キャッシュフロー(△4億9,300万円)
自己株式(-%/△9億6,300万円)
投資キャッシュフロー(△97億5,400万円)
財務キャッシュフロー(△119億3,100万円)
利益剰余金(-%/△243億2,700万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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