【業績の推移／第2四半期】アトム(7412)

当中間会計期間における我が国経済は、雇用・所得環境の改善等を背景に、緩やかな回復基調で推移致しました。一方で、物価上昇の継続により、個人消費の持ち直しは緩やかなものにとどまり、中東情勢や金融資本市場の変動等、先行きには引き続き不透明感が残る状況となりました。
外食産業におきましては、賃金・所得環境の改善等を背景に需要は底堅く推移したものの、食料品を中心とした物価上昇が続き、消費者の価格に対する選別意識は依然として強く、客数獲得競争も厳しい状況が続きました。また、原材料価格、人件費、物流費及びエネルギーコストの上昇が継続し、収益環境は引き続き厳しい状況となりました。
このような状況において、アトムは「すべてはお客様と従業員のために」という企業理念の原点に立ち返り、「外食としての原点回帰」を基本方針として、レストラン事業の質的向上と収益基盤の再構築に取り組んでまいりました。あわせて、創業の地である福井県をはじめとした地域に根ざすローカルチェーンとしての特性を活かし、地域特性に応じた商品・サービスの提供及び情報発信を推進するとともに、不採算店舗の整理、業態転換及び既存店改装を通じた店舗ポートフォリオの最適化を進めてまいりました。
・ステーキ宮においては、既存店客数の回復を重要課題と認識し、商品力の強化及び来店動機の創出に取り組みました。「ドリアの逆襲キャンペーン」を実施し、2026年4月のグランドメニュー改定で導入したドリアメニューの認知拡大と利用促進を図るとともに、「海のごちそうフェア」においてアワビやメカジキ等を使用した期間限定商品を販売し、体験価値の向上と新たな顧客層の獲得に取り組みました。また、お盆期間及びシルバーウィーク期間には特別ランチメニューを販売し、繁忙期需要の取り込みと売上拡大に努めました。さらに、SNSやアプリを活用した情報発信を強化し、既存店売上高の向上に取り組みました。
・焼肉業態においては、「メキシカンフェア」を開催し、焼肉タコスなど焼肉とメキシカンを融合した期間限定商品を展開することで、新たな食体験の提供と来店動機の創出に取り組みました。また、「焼肉の日キャンペーン」を実施し、対象商品の訴求を通じて来店動機の創出と売上拡大を図りました。さらに、継続する原材料価格の高騰に対応するため、商品ラインアップ及びメニュー構成の見直しを進め、収益基盤の強化に取り組みました。
・寿司業態においては、「旬あじ(ときあじ)と夏の大漁祭り」を開催し、旬あじや大切りうなぎ等の季節商品を販売するとともに、「北海道産さんまフェア」を展開し、旬の食材を活用した商品訴求を強化致しました。また、お盆期間に合わせて「夏のお持ち帰りすし祭り」を実施し、期間限定商品の販売や各種特典を通じてテイクアウト需要の取り込みに取り組みました。加えて、まぐろ解体ショーの開催など体験型イベントの充実を図ることで、新規顧客の獲得及び来店頻度の向上に取り組みました。
これらの結果、当中間会計期間における業績は、売上高155億16百万円(前年同期比3.5%増)、営業利益26百万円(前年同期営業損失1億85百万円)、経常損失11百万円(前年同期経常損失2億15百万円)、中間純損失1億42百万円(前年同期純損失3億40百万円)となりました。
売上高の増加に加え、店舗運営の効率化及び販管費の適正化を進めた結果、営業利益は前年同期比2億12百万円改善し、黒字転換致しました。
今後につきましては、既存店における客数の回復を重要課題と認識しております。特に主力業態であるステーキ宮では、客数回復を最重要課題と位置付け、商品力の強化、販促施策の見直し及び顧客接点の拡大に取り組んでまいります。また、全業態において店舗運営の効率化や人時生産性の向上、各種コストの適正化を進めることで、売上高の拡大と収益性の改善に取り組んでまいります。加えて、ステーキ宮から大戸屋ごはん処への業態転換については、これまでに4店舗で実施し、転換店舗において収益改善効果が現れていることから、有力な収益改善施策の一つとして今後も積極的に推進してまいります。アトムは、不採算店舗の整理、業態転換及び既存店改装を通じた店舗ポートフォリオの最適化を引き続き推進し、持続的な収益基盤の構築を図ってまいります。
当中間会計期間において、新規出店1店舗(「サンモリッツ」)、不採算店3店舗(「ステーキ宮」2店舗、「カルビ大将」1店舗)を閉鎖したことにより、当中間会計期間末の店舗数は245店舗(直営店235店舗、FC店10店舗)となりました。また、業態転換を3店舗(「ステーキ宮」から「グリエ・ミア!」へ1店舗、「ステーキ宮」から「大戸屋ごはん処」へ2店舗)、改装を22店舗(「ステーキ宮」6店舗、「カルビ大将」1店舗、「にぎりの徳兵衛」11店舗、「海鮮アトム」1店舗、「かつ時」3店舗)行いました。
今後も、各店舗の収益性及び将来性を精査し、不採算店舗の整理や業態転換、既存店改装を通じた店舗再編を継続するとともに、主要業態については競争優位性の高い地域への経営資源の集中を進め、地域特性に応じた商品・販売促進施策を展開することで、ブランド力及び収益力の向上に取り組んでまいります。

2027年3月期の業績予想につきましては、2026年5月8日に公表致しました内容から変更はございません。