【営業キャッシュフローの推移】西川計測(7500)

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西川計測(7500)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


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西川計測　【業種】卸売業　【市場】東証スタンダード)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年6月30日△5億8,790万6,000円-個別 日本
2015年6月30日25億281万7,000円-個別 日本
2016年6月30日△4億4,165万5,000円-個別 日本
2017年6月30日18億9,329万8,000円-個別 日本
2018年6月30日7億5,003万3,000円△60.4個別 日本
2019年6月30日9億4,680万8,000円+26.2個別 日本
2020年6月30日9億9,203万4,000円+4.8個別 日本
2021年6月30日21億7,916万8,000円+119.7個別 日本
2022年6月30日3億9,462万8,000円△81.9個別 日本
2023年6月30日22億9,565万円+481.7個別 日本
2024年6月30日15億8,930万8,000円△30.8個別 日本
2025年6月30日28億261万2,000円+76.3個別 日本
2026年6月30日41億8,878万3,000円+49.5個別 日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等と営業キャッシュフローの関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　


西川計測のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：千円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前事業年度

(自　2024年７月１日

　至　2025年６月30日)

当事業年度

(自　2025年７月１日

　至　2026年６月30日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税引前当期純利益

3,918,370

4,773,081

 

減価償却費

95,246

93,532

 

退職給付引当金の増減額（△は減少）

△40,759

3,826

 

貸倒引当金の増減額（△は減少）

2,901

709

 

受取利息及び受取配当金

△163,030

△270,792

 

支払利息

－

511

 

投資有価証券売却損益（△は益）

－

△110,815

 

投資有価証券評価損益（△は益）

－

51,512

 

工事損失引当金の増減額（△は減少）

10,167

△9,468

 

売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）

582,541

△1,249,244

 

棚卸資産の増減額（△は増加）

△61,520

△556,541

 

仕入債務の増減額（△は減少）

△1,022,526

1,053,274

 

前渡金の増減額（△は増加）

△420,904

443,205

 

契約負債の増減額（△は減少）

1,030,085

786,050

 

未払金の増減額（△は減少）

△11,618

54,162

 

未払又は未収消費税等の増減額

△215,299

△9,642

 

その他

167,768

164,188

 

小計

3,871,420

5,217,550

 

利息及び配当金の受取額

187,308

270,088

 

利息の支払額

－

△511

 

法人税等の支払額

△1,256,117

△1,298,344

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

2,802,612

4,188,783

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 
省略線

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）

△663,876

2,062,902

現金及び現金同等物の期首残高

10,270,871

9,606,995

現金及び現金同等物の期末残高

※ 9,606,995

※ 11,669,897





財務三表

西川計測の貸借対照表

西川計測の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年6月30日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高（100%／452億2,014万7,000円）
資産合計（100%／425億6,281万3,000円）
当期商品仕入高（79.2%／358億2,123万9,000円）
売上原価合計（78%／352億6,469万8,000円）
純資産合計（60.2%／256億2,257万6,000円）
負債合計（39.8%／169億4,023万7,000円）
流動負債合計（34.3%／145億7,888万8,000円）
現金及び預金（27.4%／116億6,989万7,000円）
売上総利益（22%／99億5,544万9,000円）
売掛金（18.9%／80億4,403万1,000円）
買掛金（14.1%／60億964万円）
税引前当期純利益（10.6%／47億7,308万1,000円）
経常利益（10.4%／47億1,377万7,000円）
営業利益（9.8%／44億3,328万8,000円）
営業キャッシュフロー（41億8,878万3,000円）
契約負債（9.5%／40億4,225万1,000円）
当期純利益（7.3%／32億9,312万7,000円）
商品（6.8%／28億7,996万1,000円）
商品期末棚卸高（6.4%／28億7,996万1,000円）
給料及び手当（5.6%／25億1,914万4,000円）
商品期首棚卸高（5.1%／23億2,342万円）
繰延税金負債（5.4%／23億1,481万5,000円）
電子記録債権（5%／21億1,278万3,000円）
電子記録債務（4.7%／19億7,957万4,000円）
法人税住民税及び事業税（3.3%／14億8,864万5,000円）
法人税等合計（3.3%／14億7,995万3,000円）
有価証券（2.3%／10億円）
未払法人税等（2.2%／9億1,979万1,000円）
契約資産（1.7%／7億1,732万9,000円）
預り金（1.3%／5億7,059万4,000円）
未払金（1.3%／5億4,259万2,000円）
福利厚生費（1%／4億5,123万円）
受注前活動費（1%／4億3,942万4,000円）
役員報酬（1%／4億3,032万1,000円）
賃借料（0.8%／3億6,684万6,000円）
前渡金（0.8%／3億3,715万9,000円）
未払費用（0.6%／2億5,212万4,000円）
前払費用（0.2%／8,860万7,000円）
退職給付費用（0.1%／5,854万2,000円）
減価償却費（0.1%／5,804万4,000円）
受取手形（0.1%／4,936万6,000円）
工事損失引当金（0%／707万7,000円）
リース債務（0%／548万4,000円）
長期未払金（0%／182万8,000円）
法人税等調整額（-%／△869万1,000円）
投資キャッシュフロー（△10億3,734万6,000円）
財務キャッシュフロー（△10億8,853万4,000円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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