【業績の推移/第2四半期】HOYA(7741)

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HOYA(7741)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔IFRS〕(連結)(2026年10月30日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高5,159億円(前年同期比+13.4%)、営業利益1,734億円、純利益1,365億円(前年同期比+27.3%)でした。

今期の成績(増減の理由)
HOYAグループの当中間連結会計期間の経営成績は以下のとおりです。ライフケア事業、情報・通信事業がともに好調に推移したことから、大幅な増収となりました。また、ライフケア事業の収益性改善が進んでいることに加え、収益性の高い情報・通信事業の増収により、利益も大幅に増加しました。
(注)1 通常の営業活動からの利益=営業利益±為替差損益(営業区分)±減損損失及びその他の非経常的損益
2 当連結会計年度よりIFRS第18号「財務諸表における表示及び開示」を早期適用しているため、前中間連結会計期間の「営業利益」は、当該会計方針の変更に伴う遡及修正後の数値を記載しております。
なお、当中間連結会計期間、前年同期ともに非継続事業はありませんので、表示の数値及び増減率は全て継続事業によるもののみであります。
報告セグメントごとの業績は次のとおりであります。(各セグメントの売上収益は、外部顧客に対するものであります。また、セグメント利益は通常の営業活動からの利益であり、前中間連結会計期間のセグメント利益は組み替えております。)
なお、当第1四半期連結累計期間から、従来「映像関連製品」としていた製品区分の名称を「光学ソリューション」に変更しております。
1ライフケア事業 (単位:百万円)
<ヘルスケア関連製品>
メガネレンズは、チェーン店向け販売が好調に推移したことに加え、欧州、中国及び南米を中心にMiYOSMARTをはじめとする高付加価値製品の販売が伸長しました。また、為替の影響もあり、大幅増収となりました。
コンタクトレンズは、高付加価値レンズの売上比率が上昇したこと、プライベートブランド品(hoyaONE)の販売が好調だったことなどにより顧客の定着率が高まり、堅調に推移しました。
<メディカル関連製品>
医療用内視鏡は構造改革を進めているものの、特に米国での販売が停滞したことにより、減収となりました。
白内障用眼内レンズは、プレミアム製品の販売が伸長したこと等により、大幅増収となりました。
メディカル関連製品のその他の製品群においては、内視鏡洗浄装置等の売上が好調であり、増収となりました。
2情報・通信事業 (単位:百万円)
<エレクトロニクス関連製品>
半導体用マスクブランクスは、EUV向け先端品の開発活動等により需要が増加したことに加え、ハイエンド品の売上構成比の上昇により、大幅増収となりました。
FPD用フォトマスクは、中国工場の立ち上がりに伴い主要顧客向け販売が拡大し、大幅増収となりました。
ハードディスク用ガラスサブストレートは、データセンター向けニアラインストレージの需要増加を背景に、大幅増収となりました。
<光学ソリューション(旧映像関連製品)>
映像関連製品は、デジタルカメラ関連などの映像用途に加え、映像以外の用途での需要も拡大しており、事業の実態をより適切に表現するため、光学ソリューションに名称を変更いたしました。
同製品は大幅増収となりました。ミラーレスカメラ用交換レンズ向け製品の需要が安定していたことに加え、CUPOの販売が伸長しました。
3その他
その他事業は、音声合成ソフトウェア事業から成っていますが、同事業は2025年10月に譲渡を完了しております。
業績の見通し
通期の連結業績予想
HOYAグループの情報・通信事業の製品群は、その多くが中間生産材・部材であり、HOYA製品を使用して製造されるハイテク部品、さらにそれらを使用して製造される最終消費財の景況によってその伸長が大きく左右されます。また、海外売上比率が大きく、為替変動の影響を受ける可能性が大きいことから、長期の連結業績予想が困難であります。
そこで、第1四半期(4月1日より6月30日まで)の決算発表時に中間連結会計期間の連結業績予想を公表し、第3四半期(10月1日より12月31日まで)の決算発表時に通期の連結業績予想を公表しております。
2027年3月期(2026年4月1日~2027年3月31日)の通期売上収益の見通しにおいて、前連結会計年度の実績値との差異が開示基準に達する可能性が出てまいりましたので、通期売上収益の予想を公表いたしました。当該期間の予想としましては初めての公表になります。

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋


HOYA 【業種】精密機器 【市場】東証プライム)


(HOYA 【業種】精密機器 【市場】東証プライム)

売上収益の推移(単位:10億円)

税引前利益の推移(単位:10億円)

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:10億円)






財務三表

HOYAの貸借対照表

HOYAの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年9月30日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資本及び負債合計(100%/1兆3,011億7,600万円)
資産合計(100%/1兆3,011億7,600万円)
資本合計(79%/1兆274億9,200万円)
親会社の所有者に帰属する持分(77.8%/1兆128億5,900万円)
流動資産合計(73.5%/9,558億8,700万円)
利益剰余金(67.9%/8,839億4,800万円)
現金及び現金同等物(43.2%/5,619億4,100万円)
営業収益合計(100%/5,194億4,500万円)
売上収益(99.3%/5,158億9,500万円)
非流動資産合計(26.5%/3,452億9,000万円)
負債合計(21%/2,736億8,400万円)
有形固定資産純額(18.5%/2,402億2,100万円)
売上債権及びその他の債権(16.2%/2,102億900万円)
累積その他の包括利益(15.7%/2,044億5,700万円)
流動負債合計(15.7%/2,040億1,200万円)
財務及び法人所得税前中間利益(34.3%/1,783億2,300万円)
税引前中間利益(34.2%/1,775億8,600万円)
営業利益(33.4%/1,734億3,100万円)
営業キャッシュフロー(1,581億8,900万円)
親会社の所有者(26.3%/1,365億円)
中間利益(26.3%/1,364億4,000万円)
棚卸資産(10.4%/1,357億7,100万円)
中間包括利益(24.5%/1,272億8,700万円)
その他の流動負債(6.1%/795億9,400万円)
仕入債務及びその他の債務(5.6%/729億300万円)
非流動負債合計(5.4%/696億7,300万円)
のれん(4.2%/540億8,100万円)
その他の流動資産(3.2%/415億400万円)
未払法人所得税(3%/387億300万円)
長期有利子負債(2.4%/314億8,700万円)
無形資産(1.5%/190億8,500万円)
その他の非流動負債(1.4%/183億9,700万円)
繰延税金資産(1.3%/172億5,800万円)
資本剰余金(1.2%/158億9,900万円)
非支配持分(1.1%/146億3,300万円)
長期金融資産(0.9%/114億500万円)
短期有利子負債(0.8%/107億2,400万円)
繰延税金負債(0.8%/103億1,000万円)
資本金(0.5%/62億6,400万円)
退職給付に係る負債(0.4%/54億4,500万円)
利息収益(1%/53億3,100万円)
引当金(0.3%/37億8,300万円)
その他の短期金融資産(0.3%/36億9,700万円)
その他の営業収益(0.7%/35億5,000万円)
商品及び製品仕掛品の増減(0.7%/34億6,800万円)
未収法人所得税(0.2%/27億6,500万円)
その他の非流動資産(0%/6億4,400万円)
持分法による投資損益(0.1%/3億6,100万円)
その他の長期金融負債(0%/2億5,200万円)
その他の短期金融負債(0%/2億1,200万円)
配当収益(0%/1,600万円)
非支配持分(-%/△6,000万円)
利息費用(-%/△9億1,400万円)
為替差損益(-%/△13億1,200万円)
外注加工費(-%/△28億5,400万円)
在外営業活動体の換算損益(-%/△91億900万円)
その他の包括利益合計(-%/△91億5,400万円)
広告宣伝費及び販売促進費(-%/△98億6,700万円)
投資キャッシュフロー(△224億8,400万円)
支払手数料(-%/△286億8,000万円)
減価償却費及び償却費(-%/△327億3,600万円)
その他の資本剰余金(-%/△394億9,800万円)
法人所得税(-%/△411億4,500万円)
自己株式(-%/△582億1,100万円)
原材料及び消耗品消費高(-%/△742億3,400万円)
その他の営業費用(-%/△830億2,300万円)
人件費(-%/△1,167億7,700万円)
財務キャッシュフロー(△1,431億500万円)
営業費用合計(-%/△3,460億1,400万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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