【営業キャッシュフローの推移】ヨネックス(7906)

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ヨネックス(7906)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


ヨネックス 【業種】その他製品 【市場】東証スタンダード)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日14億162万2,000円-連結 日本
2015年3月31日10億2,341万1,000円△27連結 日本
2016年3月31日36億3,833万4,000円+255.5連結 日本
2017年3月31日32億4,122万2,000円△10.9連結 日本
2018年3月31日27億8,397万8,000円△14.1連結 日本
2019年3月31日22億8,305万9,000円△18連結 日本
2020年3月31日29億6,792万1,000円+30連結 日本
2021年3月31日45億3,768万1,000円+52.9連結 日本
2022年3月31日74億3,058万7,000円+63.8連結 日本
2023年3月31日29億8,900万円△59.8連結 日本
2024年3月31日124億8,900万円+317.8連結 日本
2025年3月31日129億7,800万円+3.9連結 日本
2026年3月31日94億8,500万円△26.9連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

             

       

と株価との比較


ヨネックスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(自 2024年4月1日

 至 2025年3月31日)

当連結会計年度

(自 2025年4月1日

 至 2026年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

税金等調整前当期純利益

14,892

16,970

減価償却費

3,275

3,631

国庫補助金

△927

△828

貸倒引当金の増減額(△は減少)

△21

12

賞与引当金の増減額(△は減少)

414

543

退職給付に係る資産及び負債の増減額(△は減少)

71

△48

その他の引当金の増減額(△は減少)

7

15

受取利息及び受取配当金

△156

△148

支払利息

148

285

為替差損益(△は益)

△178

△380

固定資産売却損益(△は益)

△45

△6

固定資産除却損

9

243

投資有価証券売却損益(△は益)

△38

売上債権の増減額(△は増加)

△2,239

△2,654

棚卸資産の増減額(△は増加)

△2,328

△3,591

仕入債務の増減額(△は減少)

3,681

542

未払消費税等の増減額(△は減少)

△487

△338

その他

1,054

7

小計

17,171

14,216

利息及び配当金の受取額

167

89

利息の支払額

△160

△282

補助金の受取額

662

828

法人税等の支払額又は還付額(△は支払)

△4,946

△5,476

その他

83

109

営業活動によるキャッシュ・フロー

12,978

9,485

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

省略線

現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

5,820

4,737

現金及び現金同等物の期首残高

23,180

29,000

現金及び現金同等物の期末残高

29,000

33,738






財務三表

ヨネックスの貸借対照表

ヨネックスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/1,636億4,300万円
資産合計(100%/1,286億2,000万円)
売上原価55.7%/911億1,600万円
流動資産合計(66.6%/856億9,300万円)
純資産合計(62.8%/807億4,000万円)
株主資本合計(58.3%/749億3,200万円)
売上総利益44.3%/725億2,700万円
利益剰余金(52.2%/671億9,100万円)
販売費及び一般管理費合計34.2%/559億8,000万円
負債合計(37.2%/478億8,000万円)
固定資産合計(33.4%/429億2,600万円)
有形固定資産合計(29.1%/374億2,300万円)
現金及び預金(26.7%/343億1,200万円)
流動負債合計(20.7%/266億700万円)
建物及び構築物(20.1%/259億1,400万円)
広告宣伝費15.8%/259億500万円
固定負債合計(16.5%/212億7,300万円)
商品及び製品(13.5%/173億3,600万円)
税金等調整前当期純利益10.4%/169億7,000万円
営業利益10.1%/165億4,600万円
経常利益10%/163億1,600万円
売掛金(12.5%/160億3,300万円)
土地(11.8%/151億1,400万円)
長期借入金(11.7%/150億1,800万円)
建物及び構築物純額(10.9%/139億9,300万円)
当期純利益7.4%/121億300万円
親会社株主に帰属する当期純利益7.4%/120億9,200万円
機械装置及び運搬具(9.1%/116億6,300万円)
買掛金(8.6%/111億1,500万円)
営業キャッシュフロー(94億8,500万円)
給料及び手当5.3%/86億500万円
資本剰余金(6.2%/80億3,300万円)
受取手形(5.1%/66億2,200万円)
為替換算調整勘定(4.4%/56億9,000万円)
その他の包括利益累計額合計(4.3%/55億6,000万円)
工具器具及び備品(3.9%/50億3,500万円)
法人税住民税及び事業税3.1%/50億100万円
法人税等合計3%/48億6,600万円
資本金(3.7%/47億600万円)
未払金(3.6%/45億7,800万円)
財務キャッシュフロー(45億100万円)
投資その他の資産合計(3.1%/40億5,000万円)
原材料及び貯蔵品(3%/38億7,000万円)
機械装置及び運搬具純額(2.8%/36億1,400万円)
仕掛品(2.3%/29億8,800万円)
使用権資産(2.2%/28億4,000万円)
退職給付に係る負債(2.1%/27億2,100万円)
繰延税金資産(2%/26億1,500万円)
研究開発費1.5%/24億9,900万円
賞与引当金(1.9%/24億9,600万円)
長期預り保証金(1.6%/20億600万円)
建設仮勘定(1.4%/18億4,900万円)
使用権資産純額(1.3%/17億3,000万円)
賞与引当金繰入額1%/16億3,700万円
減価償却費1%/16億2,400万円
無形固定資産合計(1.1%/14億5,200万円)
未払法人税等(1.1%/14億1,200万円)
1年内返済予定の長期借入金(1%/13億2,200万円)
ソフトウエア(0.9%/12億1,300万円)
特別利益合計0.5%/8億6,600万円
工具器具及び備品純額(0.7%/8億6,400万円)
国庫補助金0.5%/8億2,800万円
リース債務(0.6%/7億5,600万円)
営業外費用合計0.4%/6億400万円
長期預金(0.3%/4億4,000万円)
営業外収益合計0.2%/3億7,400万円
退職給付費用0.2%/3億7,000万円
支払利息0.2%/2億8,500万円
非支配株主持分(0.2%/2億4,700万円)
ソフトウエア仮勘定(0.2%/2億2,300万円)
特別損失合計0.1%/2億1,200万円
固定資産除却損0.1%/2億1,200万円
コース勘定(0.1%/1億8,900万円)
株式給付引当金(0.1%/1億6,300万円)
資産除去債務(0.1%/1億5,900万円)
投資有価証券(0.1%/1億5,100万円)
受取利息0.1%/1億4,200万円
為替差損0.1%/1億4,000万円
リース資産(0.1%/1億1,000万円)
受取賃貸料0.1%/1億600万円
役員賞与引当金繰入額0%/7,200万円
役員賞与引当金(0.1%/7,100万円)
リース資産純額(0%/5,900万円)
投資有価証券売却益0%/3,800万円
貸倒引当金繰入額0%/2,700万円
立木(0%/700万円)
未払消費税等(0%/700万円)
ポイント引当金(0%/700万円)
支払手数料0%/400万円
貸倒引当金(-%/△8,700万円)
法人税等調整額-%/△1億3,500万円
退職給付に係る調整累計額(-%/△1億6,300万円)
自己株式(-%/△49億9,800万円)
投資キャッシュフロー(△100億3,500万円)
減価償却累計額(-%/△119億2,000万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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