【親会社株主に帰属する純利益の推移】TOPPANホールディングス(7911)

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TOPPANホールディングス(7911)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


TOPPANホールディングス 【業種】その他製品 【市場】東証プライム)

意味純利益(純損失)とは、会社の事業年度の最終的な利益または損失の額のことで、最終利益とも言います。税引き前当期(四半期)純利益から、法人税や住民税などをひいた額が純利益です。
連結子会社を擁する会社の場合は、連結子会社が発行している株式のうち親会社に帰属する部分の純利益と、親会社の株主に帰属しない部分の純利益を分けて計上します。

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:10億円)

決算期親会社株主に帰属する当期純利益増減率%-会計基準
2013年3月31日185億6,200万円-連結 日本
2014年3月31日206億2,100万円+11.1連結 日本
2015年3月31日228億6,800万円+10.9連結 日本
2016年3月31日352億4,500万円+54.1連結 日本
2017年3月31日325億3,500万円△7.7連結 日本
2018年3月31日422億6,700万円+29.9連結 日本
2019年3月31日410億6,000万円△2.9連結 日本
2020年3月31日870億4,700万円+112連結 日本
2021年3月31日819億9,700万円△5.8連結 日本
2022年3月31日1,231億8,200万円+50.2連結 日本
2023年3月31日608億6,600万円△50.6連結 日本
2024年3月31日743億9,500万円+22.2連結 日本
2025年3月31日893億4,800万円+20.1連結 日本
2026年3月31日648億100万円△27.5連結 日本
2027年3月31日予想550億円△15.1

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


TOPPANホールディングスの損益計算書から一部抜粋

※下記は、2026年3月決算のデータです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2024年4月1日

 至 2025年3月31日)

当連結会計年度

(自 2025年4月1日

 至 2026年3月31日)

法人税、住民税及び事業税

92,397

35,996

法人税等調整額

△7,242

△1,834

法人税等合計

85,154

34,162

当期純利益

100,077

71,200

非支配株主に帰属する当期純利益

9,932

6,398

親会社株主に帰属する当期純利益

90,144

64,801






財務三表

TOPPANホールディングスの貸借対照表

TOPPANホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/2兆5,581億8,400万円)
売上高100%/1兆8,050億3,300万円
純資産合計(55.1%/1兆4,100億6,700万円)
売上原価76.5%/1兆3,807億8,300万円
負債合計(44.9%/1兆1,481億1,600万円)
受取手形売掛金及び契約資産(18.7%/4,784億2,900万円)
現金及び預金(17.2%/4,388億6,600万円)
売上総利益23.5%/4,242億5,000万円
支払手形及び買掛金(5.6%/1,428億7,100万円)
短期借入金(4.9%/1,250億6,600万円)
税金等調整前当期純利益5.8%/1,053億6,200万円
営業キャッシュフロー(861億2,200万円)
商品及び製品(3.1%/794億100万円)
経常利益4.2%/757億2,400万円
非支配株主持分(2.8%/728億7,400万円)
当期純利益3.9%/712億円
営業利益3.7%/671億800万円
原材料及び貯蔵品(2.5%/643億1,200万円)
特別利益合計3.4%/616億100万円
投資有価証券売却益3%/542億4,800万円
賞与引当金(1.5%/384億900万円)
仕掛品(1.5%/378億2,400万円)
法人税住民税及び事業税2%/359億9,600万円
法人税等合計1.9%/341億6,200万円
特別損失合計1.8%/319億6,300万円
運賃1.6%/294億7,500万円
電子記録債務(0.7%/182億9,700万円)
1年内返済予定の長期借入金(0.7%/178億1,400万円)
減損損失0.8%/140億600万円
未払法人税等(0.5%/136億1,400万円)
特別退職金0.4%/80億1,100万円
持分変動利益0.3%/53億300万円
固定資産除売却損0.2%/33億4,500万円
有価証券(0.1%/25億円)
環境対策費0.1%/21億400万円
投資有価証券売却損0.1%/11億9,600万円
固定資産売却益0.1%/11億8,700万円
解約損失引当金繰入額0.1%/9億3,100万円
補助金収入0%/7億5,900万円
固定資産圧縮損0%/7億4,500万円
役員賞与引当金(0%/6億7,200万円)
投資有価証券評価損0%/6億1,100万円
製品補償損失0%/4億1,400万円
製品補償損失引当金繰入額0%/2億9,300万円
関係会社整理損0%/1億円
関係会社株式売却損0%/8,900万円
関係会社清算損0%/8,900万円
受取保険金0%/6,200万円
特別退職金戻入額0%/3,900万円
災害による損失0%/2,200万円
法人税等調整額-%/△18億3,400万円
財務キャッシュフロー(△289億3,300万円)
投資キャッシュフロー(△3,821億5,600万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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