【売上高経常利益率の推移】任天堂(7974)

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任天堂(7974)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


任天堂 【業種】その他製品 【市場】東証プライム)

意味売上高経常利益率=(経常利益÷売上高)×100
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく経常利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高経常利益率中央値一覧

売上高経常利益率の大きい銘柄(その他製品)ランキング

売上高経常利益率の推移

任天堂の売上高経常利益率の推移

決算期 実績値 参考(その他製品業の売上高経常利益率)
売上高経常利益率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日1.1%-連結 4.25.65
2015年3月31日12.8%+1063.6連結 4.356.04
2016年3月31日5.7%△55.5連結 4.75.25
2017年3月31日10.3%+80.7連結 56.13
2018年3月31日18.9%+83.5連結 4.75.82
2019年3月31日23.1%+22.2連結 4.44.43
2020年3月31日27.5%+19連結 4.14.28
2021年3月31日38.6%+40.4連結 5.15.84
2022年3月31日39.6%+2.6連結 6.47.61
2023年3月31日37.5%△5.3連結 5.86.83
2024年3月31日40.7%+8.5連結 4.85.68
2025年3月31日32%△21.4連結 6.36.29

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

             

       

と株価との比較





財務三表

任天堂の貸借対照表

任天堂の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/3兆3,985億1,500万円)
利益剰余金(80.4%/2兆7,325億900万円)
純資産合計(80.2%/2兆7,254億4,600万円)
株主資本合計(73.2%/2兆4,867億4,600万円)
現金及び預金(46.7%/1兆5,862億7,500万円)
売上高100%/1兆1,649億2,200万円
投資キャッシュフロー(7,530億6,300万円)
売上総利益61%/7,101億6,800万円
負債合計(19.8%/6,730億6,800万円)
流動負債合計(17.6%/5,976億4,600万円)
棚卸資産(14.3%/4,864億2,800万円)
有価証券(13.9%/4,719億1,500万円)
売上原価39%/4,547億5,400万円
販売費及び一般管理費36.7%/4,276億1,400万円
税金等調整前当期純利益32%/3,723億3,100万円
経常利益32%/3,723億1,600万円
営業利益24.3%/2,825億5,300万円
当期純利益23.9%/2,788億5,200万円
親会社株主に帰属する当期純利益23.9%/2,788億600万円
その他の包括利益累計額合計(7%/2,375億8,100万円)
支払手形及び買掛金(5.9%/2,010億9,100万円)
為替換算調整勘定(5%/1,701億1,200万円)
営業外収益合計8.4%/983億9,200万円
法人税等合計8%/934億7,800万円
法人税住民税及び事業税7.2%/844億300万円
固定負債合計(2.2%/754億2,200万円)
その他有価証券評価差額金(2%/674億6,900万円)
受取手形及び売掛金(1.9%/651億8,000万円)
受取利息4.8%/561億7,600万円
持分法による投資利益3%/351億2,500万円
未払法人税等(1%/347億2,600万円)
退職給付に係る負債(0.8%/288億2,100万円)
資本剰余金(0.4%/151億8,600万円)
営業キャッシュフロー(120億6,900万円)
資本金(0.3%/100億6,500万円)
法人税等調整額0.8%/90億7,500万円
営業外費用合計0.7%/86億3,000万円
為替差損0.7%/79億1,300万円
賞与引当金(0.1%/44億8,500万円)
非支配株主持分(0%/11億1,900万円)
特別利益合計0%/7,800万円
投資有価証券売却益0%/7,200万円
固定資産処分損0%/6,300万円
特別損失合計0%/6,300万円
固定資産売却益0%/600万円
取締役報酬引当金(0%/400万円)
財務キャッシュフロー(△1,951億2,600万円)
自己株式(-%/△2,710億1,500万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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