【営業キャッシュフローの推移】横浜丸魚(8045)

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横浜丸魚　【業種】卸売業　【市場】東証スタンダード)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	1,191万円	-	連結	日本
2015年3月31日	2億31万5,000円	+1581.9	連結	日本
2016年3月31日	5億6,652万円	+182.8	連結	日本
2017年3月31日	1,357万1,000円	△97.6	連結	日本
2018年3月31日	△1億4,853万5,000円	-	連結	日本
2019年3月31日	8億361万円	-	連結	日本
2020年3月31日	8億3,271万4,000円	+3.6	連結	日本
2021年3月31日	6億8,675万9,000円	△17.5	連結	日本
2022年3月31日	△4億4,819万円	-	連結	日本
2023年3月31日	1億8,635万2,000円	-	連結	日本
2024年3月31日	16億9,845万8,000円	+811.4	連結	日本
2025年3月31日	3億3,274万4,000円	△80.4	連結	日本
2026年3月31日	7億3,375万7,000円	+120.5	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

横浜丸魚のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

		(単位：千円)
	前連結会計年度 (自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)	当連結会計年度 (自　2025年４月１日　至　2026年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前当期純利益	707,036	897,460
減価償却費	179,887	164,650
減損損失	－	10,263
貸倒引当金の増減額（△は減少）	△88,947	△57,207
賞与引当金の増減額（△は減少）	1,469	2,501
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	△3,317	△10,440
受取利息及び受取配当金	△347,743	△449,809
支払利息	7,672	10,551
有形固定資産売却損益（△は益）	△443	－
固定資産除却損	3,499	0
投資有価証券売却損益（△は益）	858	－
売上債権の増減額（△は増加）	276,405	△247,909
棚卸資産の増減額（△は増加）	△83,575	△227,764
仕入債務の増減額（△は減少）	△410,721	378,505
未払消費税等の増減額（△は減少）	△107,972	35,539
その他の流動資産の増減額（△は増加）	33,510	99,151
その他の流動負債の増減額（△は減少）	△18,726	738
預り保証金の増減額（△は減少）	13,998	△8,915
その他	5,074	△3,793
小計	167,964	593,522
利息及び配当金の受取額	291,007	384,527
利息の支払額	△8,009	△10,689
法人税等の支払額	△114,264	△233,603
リース解約に伴う支払額	△3,951	－
営業活動によるキャッシュ・フロー	332,744	733,757
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	211,519	△118,437
現金及び現金同等物の期首残高	2,690,361	2,901,881
現金及び現金同等物の期末残高	※ 2,901,881	※ 2,783,444