【売上高営業利益率の推移】都築電気(8157)

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都築電気(8157)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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都築電気 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)

意味売上高営業利益率=(営業利益÷売上高)×100
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく営業利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高営業利益率中央値一覧

売上高営業利益率の大きい銘柄(情報・通信業)ランキング

売上高営業利益率の推移

決算期 実績値 参考(情報・通信業の売上高営業利益率)
売上高営業利益率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日1.9%-連結 7.412.65
2015年3月31日1.4%△26.3連結 7.7512.15
2016年3月31日1.7%+21.4連結 810.51
2017年3月31日2%+17.6連結 7.38.03
2018年3月31日2.3%+15連結 7.78.53
2019年3月31日2.8%+21.7連結 7.78.04
2020年3月31日3.6%+28.6連結 7.87.27
2021年3月31日2.7%△25連結 8.36.73
2022年3月31日3.4%+25.9連結 8.57.08
2023年3月31日4.1%+20.6連結 8.74.88
2024年3月31日5.2%+26.8連結 7.65.41
2025年3月31日6.6%+26.9連結 8.20.33
2026年3月31日7.9%+19.7連結 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と売上高営業利益率の関係

         

       





財務三表

都築電気の貸借対照表

都築電気の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高(100%/1,037億2,800万円)
資産合計(108.4%/876億3,000万円)
売上原価(75.9%/787億6,200万円)
純資産合計(60.4%/488億3,700万円)
現金及び預金(53.7%/434億6,700万円)
負債合計(48%/387億9,200万円)
流動負債合計(36.1%/291億8,600万円)
売上総利益(24.1%/249億6,500万円)
売掛金(28.9%/234億600万円)
販売費及び一般管理費(16.2%/167億8,700万円)
支払手形及び買掛金(17.1%/138億4,000万円)
税金等調整前当期純利益(9.1%/93億9,100万円)
経常利益(8%/83億2,000万円)
営業利益(7.9%/81億7,800万円)
当期純利益(6.4%/66億1,200万円)
営業キャッシュフロー(63億2,200万円)
棚卸資産(5.3%/42億5,900万円)
長期借入金(5.1%/41億円)
退職給付に係る負債(4.8%/38億5,900万円)
短期借入金(4.6%/37億5,100万円)
法人税住民税及び事業税(3%/30億8,400万円)
賞与引当金(3.5%/28億900万円)
法人税等合計(2.7%/27億7,800万円)
未払法人税等(3.2%/26億2,400万円)
特別利益合計(2.3%/24億1,900万円)
投資有価証券売却益(2.3%/24億1,900万円)
契約負債(2.7%/21億9,300万円)
投資キャッシュフロー(17億1,100万円)
特別損失合計(1.3%/13億4,900万円)
基幹システム再構築に伴う損失(0.9%/9億5,600万円)
電子記録債権(1%/7億7,800万円)
契約資産(0.9%/7億3,900万円)
非支配株主持分(0.6%/5億2,200万円)
長期未払金(0.5%/4億4,400万円)
減損損失(0.4%/3億6,700万円)
営業外収益合計(0.3%/2億6,900万円)
リース債務(0.3%/2億3,800万円)
営業外費用合計(0.1%/1億2,600万円)
受取配当金(0.1%/1億1,800万円)
受注損失引当金(0.1%/1億1,700万円)
支払利息(0.1%/1億1,700万円)
受取利息(0.1%/7,600万円)
固定資産除却損(0%/2,500万円)
受取手形(0%/900万円)
受取保険金(0%/600万円)
為替差損(0%/100万円)
法人税等調整額(-%/△3億600万円)
財務キャッシュフロー(△32億6,900万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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