【売上高純利益率の推移】井筒屋(8260)

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井筒屋(8260)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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井筒屋 【業種】小売業 【市場】東証スタンダード)

意味売上高純利益率=(純利益÷売上高)×100
売上高に対する純利益の比率で、数値が大きいほど効率よく純利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高純利益率中央値一覧

売上高純利益率の大きい銘柄(小売業)ランキング

売上高純利益率の推移

決算期 実績値 参考(小売業の売上高純利益率)
売上高純利益率増減率%- 中央値平均値
2014年2月28日2.2%-連結 1.751.74
2015年2月28日△5.6%-連結 1.82.01
2016年2月29日1.2%-連結 22.02
2017年2月28日0.8%△33.3連結 1.81.99
2018年2月28日0.9%+12.5連結 1.81.9
2019年2月28日△3.1%-連結 1.751.65
2020年2月29日0.6%-連結 1.1△0.52
2021年2月28日0.2%△66.7連結 1.35△3.85
2022年2月28日2.2%+1000連結 2.30.99
2023年2月28日4.5%+104.5連結 2.20.89
2024年2月29日4.3%△4.4連結 2.50.33
2025年2月28日4.5%+4.7連結 2.9△0.4
2026年2月28日2.3%△48.9連結 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と売上高純利益率の関係

         

       





財務三表

井筒屋の貸借対照表

井筒屋の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年2月28日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

建物及び構築物(104.5%/449億8,800万円)
資産合計(100.6%/433億3,000万円)
固定資産合計(84.5%/363億7,100万円)
有形固定資産合計(74.1%/318億9,700万円)
負債合計(72.3%/311億2,300万円)
流動負債合計(57.5%/247億6,700万円)
土地(55.8%/240億1,100万円)
売上高100%/212億8,300万円
純資産合計(28.3%/122億700万円)
短期借入金(26.3%/113億3,300万円)
売上総利益50.4%/107億3,000万円
売上原価49.6%/105億5,200万円
建物及び構築物純額(17.8%/76億6,600万円)
流動資産合計(16.2%/69億5,800万円)
支払手形及び買掛金(9.5%/40億7,500万円)
契約負債(8.8%/37億9,000万円)
再評価に係る繰延税金負債(7.8%/33億5,800万円)
役員報酬及び給料手当15.3%/32億6,000万円
前受金(6.6%/28億6,100万円)
現金及び預金(6.1%/26億4,600万円)
商品(4.7%/20億3,100万円)
受取手形及び売掛金(4.4%/18億9,900万円)
営業キャッシュフロー(18億3,100万円)
投資有価証券(3.3%/14億2,600万円)
差入保証金(3.3%/14億1,400万円)
長期借入金(2.7%/11億7,400万円)
繰延税金資産(1.5%/6億5,700万円)
販売促進費2.9%/6億2,000万円
営業利益2.9%/6億1,500万円
無形固定資産合計(1.3%/5億7,900万円)
商品券回収損失引当金(1.3%/5億6,900万円)
宣伝費2.6%/5億5,700万円
税金等調整前当期純利益2.5%/5億2,800万円
当期純利益2.3%/4億9,100万円
経常利益2.2%/4億7,200万円
退職給付に係る負債(1.1%/4億5,900万円)
リース資産(0.4%/1億7,400万円)
リース債務(0.4%/1億6,200万円)
その他純額(0.3%/1億4,100万円)
リース資産純額(0.2%/7,800万円)
設備関係電子記録債務(0.2%/7,300万円)
賞与引当金繰入額0.2%/5,000万円
賞与引当金(0.1%/5,000万円)
法人税等合計0.2%/3,600万円
貯蔵品(0.1%/2,200万円)
未払法人税等(0%/1,900万円)
法人税住民税及び事業税0.1%/1,900万円
法人税等調整額0.1%/1,600万円
財務キャッシュフロー(△16億5,700万円)
減価償却累計額(-%/△373億2,200万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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