【売上高経常利益率の推移】みずほフィナンシャルグループ(8411)
みずほフィナンシャルグループ 【業種】銀行業 【市場】東証プライム)
売上高経常利益率＝（経常利益÷売上高）×１００
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく経常利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。
業種別の売上高経常利益率中央値一覧
売上高経常利益率の大きい銘柄（銀行業）ランキング
売上高経常利益率の推移
| 決算期 | 実績値 | 参考(銀行業の売上高経常利益率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高経常利益率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2014年3月31日 | 33.7% | - | 連結 | 23.35 | 23.9 |
| 2015年3月31日 | 31.8% | △5.6 | 連結 | 24.7 | 24.32 |
| 2016年3月31日 | 31% | △2.5 | 連結 | 23.5 | 23.75 |
| 2017年3月31日 | 22.4% | △27.7 | 連結 | 18.2 | 19.44 |
| 2018年3月31日 | 22% | △1.8 | 連結 | 18.9 | 18.89 |
| 2019年3月31日 | 15.6% | △29.1 | 連結 | 15.6 | 15.27 |
| 2020年3月31日 | 16% | +2.6 | 連結 | 12.5 | 13.36 |
| 2021年3月31日 | 16.7% | +4.4 | 連結 | 13.15 | 14.34 |
| 2022年3月31日 | 14.1% | △15.6 | 連結 | 17.3 | 17.63 |
| 2023年3月31日 | 13.7% | △2.8 | 連結 | 14.95 | 15.31 |
| 2024年3月31日 | 10.5% | △23.4 | 連結 | 15.7 | 14.59 |
| 2025年3月31日 | 12.9% | +22.9 | 連結 | 17.2 | 17.43 |
| 2026年3月31日 | 17.3% | +34.1 | 連結 | - | - |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
預金（65.3%／165兆9,370億6,200万円）
現金預け金（24.2%／61兆5,677億5,100万円）
売現先勘定（14.8%／37兆7,317億7,800万円）
買現先勘定（12%／30兆5,714億2,700万円）
譲渡性預金（4.7%／11兆9,145億6,800万円）
経常収益（100%／9兆854億3,800万円）
経常費用（82.7%／7兆5,122億7,800万円）
資金運用収益（64.4%／5兆8,515億9,500万円）
資金調達費用（49.2%／4兆4,745億600万円）
投資キャッシュフロー（3兆7,930億9,200万円）
コールマネー及び売渡手形（1.3%／3兆1,915億4,300万円）
貸出金利息（30.7%／2兆7,856億5,900万円）
営業経費（23.2%／2兆1,034億5,800万円）
税金等調整前当期純利益（17.9%／1兆6,222億8,500万円）
経常利益（17.3%／1兆5,731億5,900万円）
役務取引等収益（14.4%／1兆3,119億4,800万円）
当期純利益（13.8%／1兆2,541億5,700万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（13.7%／1兆2,486億3,200万円）
有価証券利息配当金（10.2%／9,296億5,700万円）
コールローン及び買入手形（0.4%／9,043億2,800万円）
特定取引収益（9.9%／8,988億5,800万円）
買現先利息（8.7%／7,882億2,200万円）
その他経常収益（5.8%／5,255億3,600万円）
法人税住民税及び事業税（5%／4,537億8,500万円）
その他業務収益（4.7%／4,304億9,800万円）
その他業務費用（4.1%／3,726億1,700万円）
法人税等合計（4.1%／3,681億2,700万円）
その他経常費用（3.6%／3,262億1,800万円）
役務取引等費用（2.5%／2,315億3,000万円）
特別利益（1%／938億3,800万円）
退職給付信託返還益（0.8%／697億6,200万円）
信託報酬（0.7%／670億100万円）
特別損失（0.5%／447億1,200万円）
減損損失（0.3%／249億7,100万円）
固定資産処分損（0.2%／186億100万円）
コールローン利息及び買入手形利息（0.2%／181億2,500万円）
固定資産処分益（0.1%／120億6,200万円）
関係会社株式等売却益（0.1%／88億4,900万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0.1%／55億2,500万円）
特定取引費用（0%／39億4,700万円）
その他の特別利益（0%／31億6,300万円）
その他の特別損失（0%／11億3,900万円）
法人税等還付税額（-%／△203億8,300万円）
法人税等調整額（-%／△652億7,500万円）
財務キャッシュフロー（△2,990億3,000万円）
営業キャッシュフロー（△3兆8,208億円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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