【EPS(1株利益)の推移】みずほフィナンシャルグループ(8411)

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みずほフィナンシャルグループ(8411)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2026年7月30日発表

2027年3月期 第1四半期累計は、売上高2兆5,209億円(前年同期比+18.3%)、経常利益5,990億円(前年同期比+62.5%)、純利益4,229億円(前年同期比+45.6%)と、増収増益でした。

決算発表と同時に2027年3月期の業績予想を上方修正しました。純利益 1兆3,000億円→1兆4,000億円(+7.7%)。

年間配当は150円の予定(前期145円)で、増配の見込み。

※解説は決算短信の数値から自動作成


みずほフィナンシャルグループ 【業種】銀行業 【市場】東証プライム)

EPSの推移(単位:円)

決算期eps増減率%-会計基準分割/併合
2013年3月31日206.2円-連結 -
2014年3月31日281.8円+36.7連結 日本 -
2015年3月31日249.1円△11.6連結 日本 -
2016年3月31日269.4円+8.1連結 日本 -
2017年3月31日238.6円△11.4連結 日本 -
2018年3月31日227.2円△4.8連結 日本 -
2019年3月31日38円△83.3連結 日本 -
2020年3月31日176.8円+365.3連結 日本 -
2021年3月31日185.75円+5.1連結 日本 2020/9/28併合(10:1)
2022年3月31日209.27円+12.7連結 日本 -
2023年3月31日219.2円+4.7連結 日本 -
2024年3月31日267.88円+22.2連結 日本 -
2025年3月31日350.2円+30.7連結 日本 -
2026年3月31日502.92円+43.6連結 日本 -
2027年3月31日予想575.08円+14.3 -

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等とepsの関係

         

     

※EPSは、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表されった数値は株式分割が考慮されていないことがあります。





財務三表

みずほフィナンシャルグループの貸借対照表

みずほフィナンシャルグループの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

預金(59.5%/165兆9,370億6,200万円)
現金預け金(22.1%/61兆5,677億5,100万円)
売現先勘定(13.5%/37兆7,317億7,800万円)
買現先勘定(11%/30兆5,714億2,700万円)
譲渡性預金(4.3%/11兆9,145億6,800万円)
経常収益(100%/9兆854億3,800万円)
経常費用(82.7%/7兆5,122億7,800万円)
資金運用収益(64.4%/5兆8,515億9,500万円)
資金調達費用(49.2%/4兆4,745億600万円)
コールマネー及び売渡手形(1.1%/3兆1,915億4,300万円)
貸出金利息(30.7%/2兆7,856億5,900万円)
営業経費(23.2%/2兆1,034億5,800万円)
税金等調整前当期純利益(17.9%/1兆6,222億8,500万円)
経常利益(17.3%/1兆5,731億5,900万円)
役務取引等収益(14.4%/1兆3,119億4,800万円)
当期純利益(13.8%/1兆2,541億5,700万円)
親会社株主に帰属する当期純利益(13.7%/1兆2,486億3,200万円)
有価証券利息配当金(10.2%/9,296億5,700万円)
コールローン及び買入手形(0.3%/9,043億2,800万円)
特定取引収益(9.9%/8,988億5,800万円)
買現先利息(8.7%/7,882億2,200万円)
その他経常収益(5.8%/5,255億3,600万円)
法人税住民税及び事業税(5%/4,537億8,500万円)
その他業務収益(4.7%/4,304億9,800万円)
その他業務費用(4.1%/3,726億1,700万円)
法人税等合計(4.1%/3,681億2,700万円)
その他経常費用(3.6%/3,262億1,800万円)
役務取引等費用(2.5%/2,315億3,000万円)
特別利益(1%/938億3,800万円)
退職給付信託返還益(0.8%/697億6,200万円)
信託報酬(0.7%/670億100万円)
特別損失(0.5%/447億1,200万円)
減損損失(0.3%/249億7,100万円)
固定資産処分損(0.2%/186億100万円)
固定資産処分益(0.1%/120億6,200万円)
関係会社株式等売却益(0.1%/88億4,900万円)
特定取引費用(0%/39億4,700万円)
その他の特別利益(0%/31億6,300万円)
その他の特別損失(0%/11億3,900万円)
法人税等還付税額(-%/△203億8,300万円)
法人税等調整額(-%/△652億7,500万円)
財務キャッシュフロー(△5,231億5,300万円)
営業キャッシュフロー(△4兆8,385億3,300万円)
投資キャッシュフロー(△6兆6,683億7,600万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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