【自己資本利益率（ＲＯＥ）の推移】住友不動産(8830)
住友不動産 【業種】不動産業 【市場】東証プライム)
自己資本利益率（％）＝（当期純利益÷自己資本）×100
株主が出資した資金で、どれだけ利益を生み出しているかを評価するための指標です。数値が大きいほど、収益性が高い会社と評価されます。
自己資本利益率（ＲＯＥ）の推移(%)
| 決算期 | 自己資本利益率 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2014年3月31日 | 10.4% | - | 連結 | |
| 2015年3月31日 | 10.5% | +1 | 連結 | |
| 2016年3月31日 | 10.2% | △2.9 | 連結 | |
| 2017年3月31日 | 10.9% | +6.9 | 連結 | |
| 2018年3月31日 | 11.3% | +3.7 | 連結 | |
| 2019年3月31日 | 11.3% | +0 | 連結 | |
| 2020年3月31日 | 11.3% | +0 | 連結 | |
| 2021年3月31日 | 10.1% | △10.6 | 連結 | |
| 2022年3月31日 | 9.6% | △5 | 連結 | |
| 2023年3月31日 | 9.4% | △2.1 | 連結 | |
| 2024年3月31日 | 9.2% | △2.1 | 連結 | |
| 2025年3月31日 | 9.1% | △1.1 | 連結 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
資産合計（100%／7兆1,856億9,100万円）
負債合計（65.6%／4兆7,149億7,900万円）
長期借入金（41.7%／2兆9,983億2,000万円）
純資産合計（34.4%／2兆4,707億1,200万円）
営業収益（100%／1兆577億6,500万円）
流動負債合計（13%／9,342億3,700万円）
営業原価（63.7%／6,736億6,700万円）
販売用不動産（7.6%／5,446億7,600万円）
仕掛販売用不動産（7.1%／5,124億2,600万円）
売上総利益（36.3%／3,840億9,800万円）
1年内返済予定の長期借入金（4.4%／3,130億6,200万円）
税金等調整前当期純利益（28.7%／3,035億6,600万円）
営業利益（28.3%／2,991億5,500万円）
経常利益（27.3%／2,892億3,300万円）
預り敷金及び保証金（3.9%／2,827億6,400万円）
営業キャッシュフロー（2,531億7,100万円）
コマーシャルペーパー（3.3%／2,360億円）
当期純利益（20.1%／2,125億3,500万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（20.1%／2,125億3,500万円）
社債（2.9%／2,100億円）
ノンリコース長期借入金（1.7%／1,188億5,200万円）
法人税住民税及び事業税（8.8%／931億300万円）
法人税等合計（8.6%／910億3,100万円）
現金及び預金（0.8%／591億7,200万円）
未払法人税等（0.7%／500億6,600万円）
従業員給料及び手当（3.5%／369億5,200万円）
ノンリコース1年内返済予定長期借入金（0.5%／348億1,900万円）
支払手形及び営業未払金（0.5%／335億1,400万円）
営業未収入金（0.3%／238億2,300万円）
短期借入金（0.3%／227億6,700万円）
1年内償還予定の社債（0.3%／200億円）
ノンリコース社債（0.2%／161億円）
広告宣伝費（0.8%／87億3,800万円）
ノンリコース1年内償還予定社債（0.1%／60億円）
賞与引当金（0.1%／51億5,800万円）
未成工事支出金（0.1%／46億4,700万円）
退職給付に係る負債（0.1%／38億2,900万円）
その他の棚卸資産（0%／11億2,800万円）
賞与引当金繰入額（0.1%／8億1,700万円）
退職給付費用（0.1%／7億5,700万円）
法人税等調整額（-%／△20億7,200万円）
財務キャッシュフロー（△1,168億4,700万円）
投資キャッシュフロー（△1,436億1,600万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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