【減価償却累計額の推移】青山財産ネットワークス(8929)
青山財産ネットワークス 【業種】不動産業 【市場】東証スタンダード)
１年以上の長期にわたって使用する固定資産（建物・車・パソコンなど）を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減価償却累計額の推移（単位：100万円）
| 決算期 | 減価償却累計額 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2013年12月31日 | △6,618万4,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2014年12月31日 | △7,467万3,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2015年12月31日 | △8,487万6,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2016年12月31日 | △8,947万5,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2017年12月31日 | △9,950万4,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2018年12月31日 | △1億1,125万9,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2019年12月31日 | △1億3,278万5,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2020年12月31日 | △2億1,633万6,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2021年12月31日 | △3億3,088万7,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2022年12月31日 | △4億4,800万円 | - | 連結 | 日本 |
| 2023年12月31日 | △5億3,800万円 | - | 連結 | 日本 |
| 2024年12月31日 | △1億3,000万円 | - | 連結 | 日本 |
| 2025年12月31日 | △1億4,500万円 | - | 連結 | 日本 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
営業キャッシュフロー（9億300万円）
投資キャッシュフロー（9億100万円）
財務キャッシュフロー（△8億8,800万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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