平和不動産リート投資法人 投資証券 【業種】 【市場】東証)
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減価償却累計額の推移(単位:100万円)
| 決算期 | 減価償却累計額 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2016年11月30日 | △35億5,530万6,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2017年5月31日 | △34億4,068万円 | - | 個別 | 日本 |
| 2017年11月30日 | △34億1,993万6,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2018年5月31日 | △30億4,173万1,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2018年11月30日 | △32億189万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2019年5月31日 | △33億7,311万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2019年11月30日 | △42億3,215万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2020年5月31日 | △44億3,440万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2020年11月30日 | △46億4,719万9,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2021年5月31日 | △48億7,600万円 | - | 個別 | 日本 |
| 2021年11月30日 | △51億2,706万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2022年5月31日 | △50億5,877万9,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2026年5月31日 | △73億8,487万1,000円 | - | 個別 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)

平和不動産リート投資法人 投資証券の貸借対照表から一部抜粋
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(単位:千円) |
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第48期 (2025年11月30日) |
第49期 (2026年5月31日) |
貸倒引当金 |
△50 |
△67 |
流動資産合計 |
19,480,492 |
21,720,144 |
固定資産 |
|
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有形固定資産 |
|
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建物 |
26,358,560 |
27,517,297 |
減価償却累計額 |
△7,053,732 |
△7,384,871 |
建物(純額) |
19,304,827 |
20,132,426 |
構築物 |
137,529 |
142,915 |
減価償却累計額 |
△66,058 |
△69,463 |
構築物(純額) |
71,470 |
73,452 |
機械及び装置 |
365,525 |
373,818 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年5月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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