【自己資本比率の推移】山陽電気鉄道(9052)

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山陽電気鉄道(9052)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


山陽電気鉄道 【業種】陸運業 【市場】東証プライム)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄(陸運業)ランキング

自己資本比率の推移(%)

山陽電気鉄道の自己資本比率の推移

決算期 実績値 参考(陸運業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日28.8%-連結 32.0537.51
2015年3月31日30%+4.2連結 35.239.25
2016年3月31日31.1%+3.7連結 3839.82
2017年3月31日37.9%+21.9連結 40.141.26
2018年3月31日39.1%+3.2連結 41.342.22
2019年3月31日40%+2.3連結 44.2564449
2020年3月31日41.1%+2.8連結 43.8568376
2021年3月31日42%+2.2連結 41.85408374
2022年3月31日43.2%+2.9連結 40.841.43
2023年3月31日44.7%+3.5連結 40.5542.35
2024年3月31日47.5%+6.3連結 41.4544.48
2025年3月31日46.9%△1.3連結 41.443.42

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

山陽電気鉄道の貸借対照表

山陽電気鉄道の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/1,226億9,000万円)
固定資産合計(84.4%/1,035億5,100万円)
有形固定資産合計(71%/870億9,100万円)
負債合計(53.1%/651億1,800万円)
純資産合計(46.9%/575億7,200万円)
株主資本合計(42%/515億7,100万円)
固定負債合計(36.7%/450億1,600万円)
建物及び構築物純額(34.9%/428億2,400万円)
営業収益100%/384億8,900万円
利益剰余金(28.2%/346億1,900万円)
営業費合計89.4%/344億2,300万円
土地(25.8%/317億700万円)
長期借入金(25.4%/312億300万円)
運輸業等営業費及び売上原価75.7%/291億3,100万円
流動負債合計(16.4%/201億100万円)
流動資産合計(15.6%/191億3,900万円)
投資その他の資産合計(12.8%/157億1,700万円)
投資有価証券(9.2%/112億8,100万円)
機械装置及び運搬具純額(8.9%/109億1,900万円)
資本金(8.2%/100億9,000万円)
現金及び預金(7.2%/88億5,600万円)
資本剰余金(5.8%/70億5,700万円)
社債(4.9%/60億円)
短期借入金(4.9%/59億7,200万円)
営業キャッシュフロー(58億9,800万円)
支払手形及び買掛金(4.6%/55億9,800万円)
販売費及び一般管理費13.7%/52億9,200万円
その他有価証券評価差額金(4.1%/50億8,600万円)
税金等調整前当期純利益11%/42億1,900万円
経常利益10.9%/41億8,500万円
営業利益10.6%/40億6,500万円
分譲土地建物(3.2%/39億900万円)
受取手形売掛金及び契約資産(3.1%/37億5,300万円)
繰延税金負債(2.9%/36億600万円)
財務キャッシュフロー(33億200万円)
退職給付に係る資産(2.7%/33億100万円)
当期純利益7.9%/30億3,100万円
受入敷金保証金(2.1%/25億2,100万円)
退職給付に係る負債(1.1%/13億8,000万円)
法人税等合計3.1%/11億8,700万円
法人税住民税及び事業税2.8%/10億9,500万円
建設仮勘定(0.8%/9億6,000万円)
商品及び製品(0.8%/9億5,900万円)
退職給付に係る調整累計額(0.7%/9億1,400万円)
無形固定資産(0.6%/7億4,300万円)
その他純額(0.6%/6億7,900万円)
賞与引当金(0.5%/5億5,500万円)
営業外収益合計1.3%/5億1,700万円
未払法人税等(0.4%/4億9,600万円)
営業外費用合計1%/3億9,600万円
支払利息0.9%/3億4,100万円
特別利益合計0.8%/3億1,900万円
特別損失合計0.7%/2億8,600万円
受取配当金0.7%/2億7,600万円
繰延税金資産(0.2%/2億2,300万円)
工事負担金等受入額0.5%/2億600万円
工事負担金等圧縮額0.5%/2億600万円
雑収入0.5%/1億9,300万円
法人税等調整額0.2%/9,100万円
長期前受工事負担金(0.1%/6,900万円)
長期貸付金(0%/4,200万円)
債務勘定整理益0.1%/4,200万円
債務勘定整理繰戻損0.1%/4,000万円
投資有価証券売却益0.1%/3,700万円
収用等特別勘定取崩益0.1%/3,600万円
収用等代替資産圧縮損0.1%/3,600万円
役員賞与引当金(0%/3,200万円)
固定資産除却損0.1%/2,300万円
固定資産売却益0%/1,900万円
補助金収入0%/1,800万円
補助金圧縮額0%/1,800万円
雑支出0%/1,400万円
受取利息0%/300万円
持分法による投資利益0%/100万円
貸倒引当金(-%/△200万円)
自己株式(-%/△1億9,600万円)
投資キャッシュフロー(△78億800万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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