【自己資本比率の推移】トナミホールディングス(9070)

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トナミホールディングス(9070)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


トナミホールディングス 【業種】陸運業 【市場】東証プライム)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄(陸運業)ランキング

自己資本比率の推移(%)

決算期 実績値 参考(陸運業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日42%-連結 32.0537.51
2015年3月31日45.1%+7.4連結 35.239.25
2016年3月31日47.1%+4.4連結 3839.82
2017年3月31日48.2%+2.3連結 40.141.26
2018年3月31日49.6%+2.9連結 41.342.22
2019年3月31日51%+2.8連結 44.2564449
2020年3月31日48.9%△4.1連結 43.8568376
2021年3月31日51%+4.3連結 41.85408374
2022年3月31日52.1%+2.2連結 40.841.43
2023年3月31日53.7%+3.1連結 40.442.23
2024年3月31日54.5%+1.5連結 4144.36
2025年3月31日54.4%△0.2連結 40.143.24

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

トナミホールディングスの貸借対照表

トナミホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/1,717億8,500万円)
営業収益100%/1,566億9,000万円
営業原価89.6%/1,403億7,400万円
純資産合計(54.9%/942億6,300万円)
株主資本合計(46.2%/793億8,000万円)
負債合計(45.1%/775億2,100万円)
利益剰余金(32.3%/554億7,500万円)
固定負債合計(23.8%/408億9,300万円)
流動負債合計(21.3%/366億2,800万円)
現金及び預金(15.6%/268億6,900万円)
営業未収入金及び契約資産(13.1%/225億7,600万円)
営業総利益10.4%/163億1,600万円
資本金(8.3%/141億8,200万円)
その他の包括利益累計額合計(8.2%/141億1,400万円)
営業未払金(7.1%/122億100万円)
資本剰余金(6.9%/117億8,000万円)
社債(5.8%/100億円)
販売費及び一般管理費合計6.2%/97億500万円
営業キャッシュフロー(96億9,600万円)
長期借入金(5.1%/87億9,500万円)
その他有価証券評価差額金(4.8%/81億8,300万円)
経常利益4.9%/76億5,600万円
短期借入金(4.2%/72億5,800万円)
営業利益4.2%/66億1,100万円
税金等調整前当期純利益4.2%/65億2,300万円
退職給付に係る負債(3.7%/63億円)
繰延税金負債(3.4%/57億7,500万円)
土地再評価差額金(3.2%/55億6,900万円)
人件費3.5%/54億6,800万円
再評価に係る繰延税金負債(2.1%/35億6,900万円)
当期純利益2.3%/35億5,000万円
法人税等合計1.9%/29億7,300万円
法人税住民税及び事業税1.8%/28億2,200万円
リース債務(1.5%/25億5,100万円)
未払法人税等(1%/17億9,200万円)
賞与引当金(0.9%/15億4,500万円)
1年内返済予定の長期借入金(0.6%/10億9,400万円)
受取手形(0.6%/10億3,100万円)
棚卸資産(0.6%/9億9,200万円)
支払手形(0.5%/8億3,000万円)
租税公課0.5%/7億9,400万円
非支配株主持分(0.4%/7億6,800万円)
未払消費税等(0.4%/7億4,800万円)
受取配当金0.3%/4億6,900万円
退職給付に係る調整累計額(0.2%/3億6,200万円)
減価償却費0.1%/2億500万円
賞与引当金繰入額0.1%/1億9,100万円
役員退職慰労引当金(0.1%/1億8,900万円)
受取家賃0.1%/1億6,700万円
持分法による投資利益0.1%/1億5,300万円
受取利息0.1%/1億5,200万円
法人税等調整額0.1%/1億5,100万円
退職給付費用0.1%/1億1,600万円
関係会社事業損失引当金(0.1%/9,900万円)
リース投資資産(0.1%/9,300万円)
未収還付法人税等(0%/6,400万円)
為替差益0%/4,300万円
債務保証損失引当金(0%/3,500万円)
自己株式(-%/△20億5,800万円)
財務キャッシュフロー(△85億5,100万円)
投資キャッシュフロー(△92億4,200万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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