【粗利率の推移】ナレルグループ(9163)
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ナレルグループ 【業種】サービス業 【市場】東証グロース) 2023年7月21日新規上場
売上高から売上原価をひいたものを売上総利益または粗利（あらり）といいます。
売上総利益率（粗利率）＝（売上総利益÷売上高）×１００
業種別の粗利率中央値一覧
粗利率の大きい銘柄（サービス業）ランキング
粗利率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(サービス業の粗利率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 粗利率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2023年10月31日 | 28.73 | - | 連結 | 35.64 | 40.6 |
| 2024年10月31日 | 27.49 | △4.3 | 連結 | 34.69 | 40.9 |
| 2025年10月31日 | 25.82 | △6.1 | 連結 | 33.24 | 41.25 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(1) 連結経営指標等
(注) １．上記指標は、国際会計基準（以下「IFRS」という。）により作成しております。
２．希薄化後１株当たり当期利益は、潜在株式は存在するものの株式が非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
３．株価収益率は、株式が非上場であるため記載しておりません。
４．第３期及び第４期のIFRSに基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、監査法人Ａ＆Ａパートナーズの監査を受けております。
５. 従業員数は就業人員数であり、臨時雇用者数は従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
(2) 提出会社の経営指標等
(注) １．は2019年５月27日設立のため、第１期は2019年５月27日から2020年４月30日までの11ヶ月と５日間となっております。
２. 第２期は、決算期変更により2020年５月１日から2020年10月31日までの６ヶ月間となっております。
３. 第１期の営業収益は子会社の経営管理体制構築支援業務の提供、第３期以降の営業収益は子会社の経営管理業務の提供に基づいて計上しておりますが、第２期は経営管理業務の提供を行っていないため、営業収益を計上しておりません。
４. １株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。
５．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの株式が非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
６. 自己資本利益率については、第１期、第２期、第３期及び第４期は当期純損失であるため記載しておりません。
７. 株価収益率は、株式が非上場であるため記載しておりません。
８. 従業員数は就業人員数であり、平均臨時雇用人員は従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
９．第３期及び第４期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、監査法人Ａ＆Ａパートナーズの監査を受けておりますが、第１期及び第２期の財務諸表については、会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく監査証明を受けておりません。
(参考情報)
「第１ 企業の概況（はじめに）」の記載のとおり、は2019年５月に持株会社として設立され、株式会社ワールドコーポレーションを完全子会社とし、現在に至っております。
参考情報として、日本基準に基づいて作成された2018年10月期、2019年10月期及び2020年10月期に係る株式会社ワールドコーポレーションの主要な経営指標等の推移は、次のとおりであります。
株式会社ワールドコーポレーションの主要な経営指標等の推移
(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
２．株価収益率については、株式会社ワールドコーポレーションが非上場であるため、記載しておりません。
３．株式会社ワールドコーポレーションの１株当たり配当及び配当性向については、配当を実施していないため、記載しておりません。
４．株式会社ワールドコーポレーションは、2019年10月23日付で普通株式１株につき、10,000株の割合で株式分割を行いましたが、第11期の期首に株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。
５．第10期及び第11期及び第12期の財務諸表については、会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づく監査証明を受けておりません。
６. 従業員数は就業人員数であり、平均臨時雇用人員は従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
株価等と粗利率の関係
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年10月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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