【営業キャッシュフローの推移】栗林商船(9171)

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栗林商船　【業種】海運業　【市場】東証スタンダード)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

栗林商船の営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	34億7,466万2,000円	-	連結	日本
2015年3月31日	38億6,964万9,000円	+11.4	連結	日本
2016年3月31日	38億3,728万4,000円	△0.8	連結	日本
2017年3月31日	50億8,938万2,000円	+32.6	連結	日本
2018年3月31日	30億4,676万2,000円	△40.1	連結	日本
2019年3月31日	43億532万6,000円	+41.3	連結	日本
2020年3月31日	18億4,341万円	△57.2	連結	日本
2021年3月31日	35億2,797万5,000円	+91.4	連結	日本
2022年3月31日	49億1,928万1,000円	+39.4	連結	日本
2023年3月31日	49億187万5,000円	△0.4	連結	日本
2024年3月31日	43億2,902万円	△11.7	連結	日本
2025年3月31日	68億1,482万1,000円	+57.4	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

栗林商船のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：千円)
		前連結会計年度 (自令和５年４月１日　至令和６年３月31日)	当連結会計年度 (自令和６年４月１日　至令和７年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	2,704,863	3,344,651
	減価償却費	3,141,931	3,468,140
	株式報酬費用	18,371	24,288
	減損損失	4,749	562
	のれん償却額	16,004	16,004
	負ののれん償却額	△38,102	△35,906
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	△729	146
	持分法による投資損益（△は益）	△112,808	△26,040
	賞与引当金の増減額（△は減少）	7,946	27,083
	役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）	△9,805	46,216
	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	134,718	70,802
	保険解約返戻金	△815	△1,826
	受取利息及び受取配当金	△394,859	△534,010
	支払利息	277,121	295,519
	固定資産処分損益（△は益）	△514,296	△30,645
	投資有価証券評価損益（△は益）	1,348	925
	投資有価証券売却損益（△は益）	△999	△6,687
	売上債権の増減額（△は増加）	△370,135	133,014
	棚卸資産の増減額（△は増加）	150,600	△61,339
	未収還付消費税の増減額（△は増加）	105,703	162,096
	仕入債務の増減額（△は減少）	314,908	△120,740
	その他	△126,779	412,853
	小計	5,308,937	7,185,109
	利息及び配当金の受取額	394,859	534,010
	利息の支払額	△271,930	△297,515
	法人税等の支払額	△1,102,844	△606,784
	営業活動によるキャッシュ・フロー	4,329,020	6,814,821
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		879,713	1,183,201
現金及び現金同等物の期首残高		11,521,747	12,401,461
現金及び現金同等物の期末残高		12,401,461	13,584,663