【粗利率の推移】フルハシＥＰＯ(9221)
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フルハシＥＰＯ 【業種】サービス業 【市場】東証スタンダード) 2022年4月21日新規上場
売上高から売上原価をひいたものを売上総利益または粗利（あらり）といいます。
売上総利益率（粗利率）＝（売上総利益÷売上高）×１００
業種別の粗利率中央値一覧
粗利率の大きい銘柄（サービス業）ランキング
粗利率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(サービス業の粗利率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 粗利率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2022年3月31日 | 43.94 | - | 連結 | 34.71 | 40.52 |
| 2023年3月31日 | 44.24 | +0.7 | 連結 | 35.64 | 40.6 |
| 2024年3月31日 | 46 | +4 | 連結 | 34.69 | 40.9 |
| 2025年3月31日 | 45.77 | △0.5 | 連結 | 33.24 | 41.25 |
| 2026年3月31日 | 44.27 | △3.3 | 連結 | - | - |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(1) 連結経営指標等
(注) １．売上高には、消費税等は含まれておりません。
２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
３．株式は非上場であるため株価収益率を記載しておりません。
４．前連結会計年度(第73期)及び当連結会計年度(第74期)の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（1976年大蔵省令第28号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、有限責任 あずさ監査法人により監査を受けております。
５．従業員数は就業人員数（グループからグループ外への出向者を除き、グループ外からグループへの出向者を含む。）であり、臨時従業員数（パートタイマー、契約社員、嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除く。）は、年間の平均人数を〔外書〕で記載しております。
(2) 提出会社の経営指標等
(注) １．売上高には、消費税等は含まれておりません。
２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
３．第71期の自己資本利益率、配当性向については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
４．株価収益率に関しましては株式は非上場であるため記載しておりません。
５．主要な経営指標等のうち、第70期から第72期については会社計算規則(2006年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定による監査証明を受けておりません。
６．前事業年度（第73期）及び当事業年度（第74期）の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（1963年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、有限責任 あずさ監査法人により監査を受けております。
７．従業員数は就業人員数（から外への出向者を除き、外からへの出向者を含む。）であり、臨時従業員数（パートタイマー、契約社員、嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除く。）は、従業員の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
株価等と粗利率の関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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