【自己資本比率の推移】マイクロ波化学(9227)

TOP　2026年の大化け株　関連銘柄

マイクロ波化学　【業種】サービス業　【市場】東証グロース) 2022年6月24日新規上場

自己資本比率（％）＝（自己資本÷総資産）×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

 自己資本比率の大きい銘柄（サービス業）ランキング

自己資本比率の推移(%)

マイクロ波化学の自己資本比率の推移

決算期	実績値			参考(サービス業の自己資本比率)
決算期	自己資本比率	増減率%	-	中央値	平均値
2017年3月31日	0%	-	個別	53.2	52.07
2018年3月31日	0%	-	個別	53.1	50.87
2022年3月31日	39.5%	-	個別	49.78	47.1
2023年3月31日	55.4%	+40.3	個別	50.75	48.67
2024年3月31日	45.2%	△18.4	個別	51.6	48.9
2025年3月31日	50.1%	+10.8	個別	51.6	48.29

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

回次		第10期	第11期	第12期	第13期	第14期
決算年月		2017年3月	2018年3月	2019年3月	2020年3月	2021年3月
売上高	（千円）	138,746	361,041	603,222	1,052,303	458,026
経常利益又は経常損失（△）	（千円）	△324,662	△175,318	△151,362	27,594	△355,599
当期純利益又は当期純損失（△）	（千円）	△279,690	△146,534	△467,916	32,523	△1,036,391
持分法を適用した場合の投資損失（△）	（千円）	△13,504	△23,537	△98,641	△92,060	△653,258
資本金	（千円）	1,665,390	1,913,368	2,013,418	2,298,446	2,298,446
発行済株式総数	（株）
普通株式		25,000	25,000	25,000	25,000	25,000
A種種類株式		10,714	10,714	10,714	10,714	10,714
B種種類株式		35,300	35,300	35,300	35,300	35,300
C種種類株式		28,404	28,404	28,404	28,404	28,404
D種種類株式		15,628	15,628	15,628	15,628	15,628
E種種類株式		6,250	6,250	6,250	6,250	6,250
F種種類株式		－	6,441	6,441	6,441	6,441
G種種類株式		－	－	1,740	6,697	6,697
純資産額	（千円）	1,087,892	1,437,315	1,169,499	1,772,077	735,685
総資産額	（千円）	1,690,268	2,062,843	2,225,181	2,784,349	1,701,703
１株当たり純資産額	（円）	△88,715.50	△94,576.87	△113,293.52	△1,119.92	△1,534.48
１株当たり配当額	（円）	－	－	－	－	－
（うち１株当たり中間配当額）	（円）	(－)	(－)	(－)	(－)	(－)
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△）	（円）	△11,187.60	△5,861.36	△18,716.64	13.00	△414.55
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－	－	－	－
自己資本比率	（％）	64.4	69.7	52.6	63.6	43.2
自己資本利益率	（％）	－	－	－	2.2	－
株価収益率	（倍）	－	－	－	－	－
配当性向	（％）	－	－	－	－	－
営業活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	55,450	△287,659
投資活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	△528,748	△72,640
財務活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	537,266	△69,936
現金及び現金同等物の期末残高	（千円）	－	－	－	812,556	382,320

回次		第10期	第11期	第12期	第13期	第14期
決算年月		2017年3月	2018年3月	2019年3月	2020年3月	2021年3月
従業員数	（人）	29	33	42	46	50
（外、平均臨時雇用者数）	（人）	(1)	(1)	(2)	(2)	(4)

　（注）１．は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．売上高には消費税等は含まれておりません。

３．第10期、第11期、第12期および第14期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、新株予約権の残高はありますが、株式は非上場であり期中平均株価が把握できないため、また、１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。第13期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、新株予約権の残高はありますが、株式は非上場であり期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。

４．第10期、第11期、第12期および第14期の自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため、記載しておりません。

５．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。

６．第10期、第11期および第12期については、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フローにかかる各項目については、記載しておりません。

７．従業員は就業人員であり、臨時雇用者数の年間平均人員を（　）内に外数で記載しております。

８．第13期及び第14期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、太陽有限責任監査法人の監査を受けております。なお、第10期、第11期及び第12期については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しておりますが、当該監査を受けておりません。

９．2022年４月１日付で普通株式１株につき100株の株式分割を行っており、第13期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失を算定しております。

10. 2022年４月１日付で普通株式１株につき100株の株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人（現日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年８月21日付東証上審第133号) に基づき、第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお、第10期、第11期及び第12期の数値（１株当たり配当額については全ての数値）については、太陽有限責任監査法人の監査を受けておりません。

回次		第10期	第11期	第12期	第13期	第14期
決算年月		2017年3月	2018年3月	2019年3月	2020年3月	2021年3月
１株当たり純資産額	（円）	△887.15	△945.76	△1,132.93	△1,119.92	△1,534.48
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△）	（円）	△111.87	△58.61	△187.16	13.00	△414.55
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－	－	－	－
１株当たり配当額（うち１株当たり中間配当額）	（円）	－ (－)	－ (－)	－ (－)	－ (－)	－ (－)