【退職給付費用の推移】ＫＰＰグループホールディングス(9274)
ＫＰＰグループホールディングス 【業種】卸売業 【市場】東証プライム) 2018年6月26日新規上場
退職給付費用の推移（単位：100万円）
| 決算期 | 退職給付費用 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2014年3月31日 | 6億2,600万円 | - | 連結 | 日本 |
| 2015年3月31日 | 3億2,200万円 | △48.6 | 連結 | 日本 |
| 2016年3月31日 | 2億2,700万円 | △29.5 | 連結 | 日本 |
| 2017年3月31日 | 3億400万円 | +33.9 | 連結 | 日本 |
| 2018年3月31日 | 3億200万円 | △0.7 | 連結 | 日本 |
| 2019年3月31日 | 8,300万円 | △72.5 | 連結 | 日本 |
| 2020年3月31日 | 1億7,700万円 | +113.3 | 連結 | 日本 |
| 2021年3月31日 | 7億500万円 | +298.3 | 連結 | 日本 |
| 2022年3月31日 | 18億6,300万円 | +164.3 | 連結 | 日本 |
| 2023年3月31日 | 6億4,800万円 | △65.2 | 連結 | 日本 |
| 2024年3月31日 | 7億2,600万円 | +12 | 連結 | 日本 |
| 2025年3月31日 | 11億3,800万円 | +56.7 | 連結 | 日本 |
| 2026年3月31日 | 3億6,300万円 | △68.1 | 連結 | 日本 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
株価等との関係
ＫＰＰグループホールディングスの損益計算書から一部抜粋
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(単位：百万円) |
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前連結会計年度 (自 2024年４月１日 至 2025年３月31日) |
当連結会計年度 (自 2025年４月１日 至 2026年３月31日) |
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販売費及び一般管理費 |
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販売費 |
20,186 |
21,083 |
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従業員給料及び手当 |
43,890 |
46,299 |
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賞与引当金繰入額 |
3,419 |
2,968 |
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役員賞与引当金繰入額 |
103 |
74 |
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退職給付費用 |
1,138 |
363 |
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貸倒引当金繰入額 |
223 |
168 |
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役員退職慰労引当金繰入額 |
0 |
1 |
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役員株式給付引当金繰入額 |
60 |
68 |
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株主優待引当金繰入額 |
61 |
60 |
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その他 |
46,488 |
48,877 |
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配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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