【営業キャッシュフローの推移】鈴与シンワート(9360)

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鈴与シンワート(9360)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


鈴与シンワート　【業種】情報・通信業　【市場】東証スタンダード)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

鈴与シンワートの営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日7億6,716万9,000円-連結 日本
2015年3月31日8,118万1,000円△89.4連結 日本
2016年3月31日11億6,203万2,000円+1331.4連結 日本
2017年3月31日5億1,549万6,000円△55.6連結 日本
2018年3月31日1億6,662万6,000円△67.7連結 日本
2019年3月31日17億2,426万4,000円+934.8連結 日本
2020年3月31日7億6,566万8,000円△55.6連結 日本
2021年3月31日9億200万円+17.8連結 日本
2022年3月31日10億800万円+11.8連結 日本
2023年3月31日8億600万円△20連結 日本
2024年3月31日17億7,500万円+120.2連結

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等との関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　

と株価との比較


鈴与シンワートのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2022年４月１日

　至 2023年３月31日)

当連結会計年度

(自 2023年４月１日

　至 2024年３月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税金等調整前当期純利益

547

1,074

 

減価償却費

629

654

 

のれん償却額

7

7

 

貸倒引当金の増減額（△は減少）

2

△3

 

受取利息及び受取配当金

△8

△9

 

支払利息

33

29

 

持分法による投資損益（△は益）

△16

△20

 

有形固定資産除却損

7

12

 

有形固定資産売却損益（△は益）

△1

△9

 

受取補償金

-

△10

 

売上債権の増減額（△は増加）

△445

△90

 

棚卸資産の増減額（△は増加）

20

△54

 

仕入債務の増減額（△は減少）

111

31

 

賞与引当金の増減額（△は減少）

44

81

 

役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）

△4

0

 

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）

9

75

 

受注損失引当金の増減額（△は減少）

△2

△3

 

未払金の増減額（△は減少）

△28

133

 

未払消費税等の増減額（△は減少）

12

36

 

長期前払費用の増減額（△は増加）

15

9

 

その他

31

55

 

小計

965

1,999

 

利息及び配当金の受取額

13

13

 

利息の支払額

△34

△29

 

法人税等の還付額

-

11

 

法人税等の支払額

△137

△230

 

補償金の受取額

-

10

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

806

1,775

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 
省略線

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）

93

135

現金及び現金同等物の期首残高

1,159

1,252

現金及び現金同等物の期末残高

1,252

1,387






財務三表

鈴与シンワートの貸借対照表

鈴与シンワートの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2024年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高（100%／171億6,000万円）
売上原価（77.2%／132億5,200万円）
資産合計（100%／107億1,400万円）
負債合計（66.6%／71億3,400万円）
固定資産合計（57.9%／62億500万円）
建物及び構築物（55.8%／59億8,100万円）
流動資産合計（42.1%／45億900万円）
有形固定資産合計（39.1%／41億8,700万円）
固定負債合計（36.8%／39億4,100万円）
売上総利益（22.8%／39億700万円）
純資産合計（33.4%／35億8,000万円）
株主資本合計（30.4%／32億6,000万円）
流動負債合計（29.8%／31億9,200万円）
販売費及び一般管理費（16.8%／28億8,500万円）
売掛金（25.5%／27億3,400万円）
利益剰余金（23.5%／25億1,300万円）
土地（23.1%／24億7,200万円）
退職給付に係る負債（19.4%／20億7,600万円）
投資その他の資産合計（16%／17億1,000万円）
現金及び預金（12.9%／13億8,700万円）
工具器具及び備品（11.5%／12億2,900万円）
リース資産（10%／10億7,500万円）
税金等調整前当期純利益（6.3%／10億7,400万円）
経常利益（6.2%／10億6,700万円）
機械装置及び運搬具（10%／10億6,700万円）
営業利益（5.9%／10億2,100万円）
長期借入金（8.8%／9億4,100万円）
繰延税金資産（8.3%／8億8,500万円）
支払手形及び買掛金（8.2%／8億7,600万円）
営業キャッシュフロー（8億600万円）
資本金（7.5%／8億200万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（4.5%／7億7,000万円）
当期純利益（4.5%／7億7,000万円）
リース資産純額（6.3%／6億7,300万円）
賞与引当金（5.8%／6億2,600万円）
建物及び構築物純額（5.4%／5億7,800万円）
投資有価証券（5.3%／5億6,700万円）
1年内返済予定の長期借入金（3.6%／3億8,600万円）
法人税住民税及び事業税（2.2%／3億8,000万円）
工具器具及び備品純額（3.2%／3億3,900万円）
未払法人税等（3%／3億2,200万円）
その他の包括利益累計額合計（3%／3億1,900万円）
無形固定資産合計（2.9%／3億600万円）
法人税等合計（1.8%／3億400万円）
土地再評価差額金（2.3%／2億4,800万円）
ソフトウエア（1.9%／2億300万円）
再評価に係る繰延税金負債（1.6%／1億7,100万円）
仕掛品（1.6%／1億6,800万円）
資本剰余金（1.5%／1億6,200万円）
リース債務（1.4%／1億4,800万円）
機械装置及び運搬具純額（1.1%／1億2,300万円）
営業外収益合計（0.5%／8,400万円）
その他有価証券評価差額金（0.6%／6,200万円）
営業外費用合計（0.2%／3,800万円）
支払利息（0.2%／2,900万円）
役員退職慰労引当金（0.2%／2,300万円）
持分法による投資利益（0.1%／2,000万円）
特別利益合計（0.1%／1,900万円）
受取賃貸料（0.1%／1,900万円）
のれん（0.2%／1,700万円）
経営指導料（0.1%／1,700万円）
受取手形（0.1%／1,300万円）
固定資産除却損（0.1%／1,200万円）
特別損失合計（0.1%／1,200万円）
補償金収入（0.1%／1,000万円）
受取配当金（0.1%／900万円）
固定資産売却益（0.1%／900万円）
退職給付に係る調整累計額（0.1%／800万円）
賃貸原価（0%／400万円）
受取利息（-%／円）
貸倒引当金（-%／△1,700万円）
法人税等調整額（-%／△7,600万円）
自己株式（-%／△2億1,700万円）
投資キャッシュフロー（△2億8,000万円）
財務キャッシュフロー（△4億3,200万円）
減価償却累計額（-%／△54億200万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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