【粗利率の推移】中部日本放送(9402)

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中部日本放送(9402)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


中部日本放送 【業種】情報・通信業 【市場】名証プレミア)

意味売上高から売上原価をひいたものを売上総利益または粗利(あらり)といいます。

売上総利益率(粗利率)=(売上総利益÷売上高)×100

業種別の粗利率中央値一覧

粗利率の大きい銘柄(情報・通信業)ランキング

粗利率の推移(%)

決算期 実績値 参考(情報・通信業の粗利率)
粗利率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日45.47-連結 32.4736.85
2015年3月31日44.71△1.7連結 33.0636.96
2016年3月31日45.18+1.1連結 35.4638.99
2017年3月31日47.59+5.3連結 35.139.27
2018年3月31日47.28△0.6連結 36.0839.61
2019年3月31日45.9△2.9連結 35.840.2
2020年3月31日43.05△6.2連結 38.0741.63
2021年3月31日42.99△0.1連結 39.0442.42
2022年3月31日45.28+5.3連結 39.8643.18
2023年3月31日43.37△4.2連結 40.1240.39
2024年3月31日43.6+0.5連結 39.0142.03
2025年3月31日43.17△1連結 43.3344.28
2026年3月31日44.46+3連結 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

中部日本放送の貸借対照表

中部日本放送の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/1,015億5,300万円)
純資産合計(78.6%/798億2,900万円)
株主資本合計(57.2%/580億8,900万円)
利益剰余金(55.3%/561億7,400万円)
売上高100%/349億4,200万円
負債合計(21.4%/217億2,300万円)
その他の包括利益累計額合計(19.9%/201億8,600万円)
売上原価55.5%/194億700万円
その他有価証券評価差額金(17.4%/176億3,700万円)
売上総利益44.5%/155億3,500万円
現金及び預金(13.9%/141億5,100万円)
固定負債合計(13.8%/139億9,500万円)
販売費及び一般管理費38.6%/134億9,300万円
繰延税金負債(8.8%/89億1,600万円)
受取手形及び売掛金(7.6%/77億4,600万円)
流動負債合計(7.6%/77億2,700万円)
長期預り保証金(3.9%/39億9,600万円)
未払費用(3.8%/38億2,700万円)
税金等調整前当期純利益8.5%/29億6,800万円
営業キャッシュフロー(29億4,500万円)
経常利益8.1%/28億3,200万円
退職給付に係る調整累計額(2.5%/25億4,900万円)
営業利益5.8%/20億4,100万円
当期純利益5.4%/18億9,400万円
非支配株主持分(1.5%/15億5,300万円)
資本金(1.3%/13億2,000万円)
法人税住民税及び事業税3.4%/12億500万円
法人税等合計3.1%/10億7,400万円
退職給付に係る負債(0.9%/8億7,600万円)
営業外収益合計2.4%/8億3,100万円
受取配当金2.1%/7億2,100万円
未払法人税等(0.7%/7億1,800万円)
有価証券(0.7%/7億円)
資本剰余金(0.6%/6億5,400万円)
契約負債(0.5%/4億7,000万円)
支払手形及び買掛金(0.2%/2億4,700万円)
特別利益合計0.6%/1億9,900万円
固定資産売却益0.5%/1億6,700万円
資産除去債務(0.1%/1億2,900万円)
特別損失合計0.2%/6,300万円
減損損失0.2%/6,300万円
雑収入0.2%/6,200万円
受取利息0.1%/4,700万円
役員賞与引当金(0%/4,400万円)
営業外費用合計0.1%/4,100万円
投資有価証券売却益0.1%/3,100万円
棚卸資産(0%/3,000万円)
役員退職慰労引当金(0%/2,700万円)
投資事業組合運用損0.1%/2,300万円
永年勤続表彰引当金(0%/2,100万円)
租税公課0%/1,300万円
雑損失0%/200万円
固定資産除却損-%/円
支払利息-%/円
自己株式(-%/△5,800万円)
法人税等調整額-%/△1億3,100万円
財務キャッシュフロー(△4億8,600万円)
投資キャッシュフロー(△27億4,300万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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