【営業キャッシュフローの推移】スマートバリュー(9417)

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スマートバリュー　【業種】情報・通信業　【市場】東証スタンダード) 2015年6月16日新規上場

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

スマートバリューの営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2015年6月30日	4億3,477万4,000円	-	個別	日本
2016年6月30日	2億6,061万4,000円	△40.1	個別	日本
2017年6月30日	2億2,047万9,000円	△15.4	個別	日本
2018年6月30日	2億9,761万3,000円	+35	個別	日本
2019年6月30日	1億7,495万6,000円	△41.2	連結	日本
2020年6月30日	3億9,245万9,000円	+124.3	連結	日本
2021年6月30日	△9億3,833万6,000円	-	連結	日本
2022年6月30日	5億9,673万5,000円	-	連結	日本
2023年6月30日	△2,108万3,000円	-	連結	日本
2024年6月30日	2,656万3,000円	-	連結	日本
2025年6月30日	4億6,392万5,000円	+1646.5	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

株価等との関係

と株価との比較

スマートバリューのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：千円)
		前連結会計年度 (自 2023年７月１日　至 2024年６月30日)	当連結会計年度 (自 2024年７月１日　至 2025年６月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益又は税金等調整前当期純損失（△）	△360,479	1,243,815
	減価償却費	135,044	448,111
	のれん償却額	16,242	109,637
	減損損失	47,935	68,384
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	△1	△18
	賞与引当金の増減額（△は減少）	13,403	37,784
	ポイント引当金の増減額（△は減少）	―	675
	受取利息及び受取配当金	△14	△823
	支払利息	8,993	302,326
	固定資産除却損	11	699
	固定資産圧縮損	―	17,430
	補助金収入	―	△17,430
	事業譲渡損益（△は益）	―	△2,154,771
	売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）	△599	△22,486
	棚卸資産の増減額（△は増加）	28,931	840
	仕入債務の増減額（△は減少）	△6,285	△5,445
	契約負債の増減額（△は減少）	276,464	750,563
	前払費用の増減額（△は増加）	△116,124	△45,049
	未払金の増減額（△は減少）	45,004	233,748
	未払消費税等の増減額（△は減少）	△16,341	△152,286
	預り金の増減額（△は減少）	△41,528	△20,920
	その他	14,931	29,874
	小計	45,589	824,661
	利息及び配当金の受取額	14	823
	利息の支払額	△8,446	△364,814
	法人税等の支払額	△10,594	△9,581
	法人税等の還付額	-	12,837
	営業活動によるキャッシュ・フロー	26,563	463,925
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		487,552	2,399,908
現金及び現金同等物の期首残高		1,239,306	1,726,858
現金及び現金同等物の期末残高		1,726,858	4,126,767