【売上高純利益率の推移】エアークローゼット(9557)

TOP　2026年の大化け株　関連銘柄

エアークローゼット　【業種】サービス業　【市場】東証グロース) 2022年7月29日新規上場

売上高純利益率＝（純利益÷売上高）×１００
売上高に対する純利益の比率で、数値が大きいほど効率よく純利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。

業種別の売上高純利益率中央値一覧

 売上高純利益率の大きい銘柄（サービス業）ランキング

売上高純利益率の推移

エアークローゼットの売上高純利益率の推移

決算期	実績値			参考(サービス業の売上高純利益率)
決算期	売上高純利益率	増減率%	-	中央値	平均値
2017年6月30日	△62.6%	-	個別	4.4	4.26
2018年6月30日	△100.9%	-	個別	4.5	4.65
2019年6月30日	△39.4%	-	個別	4.6	5.21
2020年6月30日	△32.9%	-	個別	3.5	0.43
2022年6月30日	△11.2%	-	個別	5	2.47
2023年6月30日	△9.5%	-	個別	4.9	2.32
2024年6月30日	△1.3%	-	個別	4.8	2.67
2025年6月30日	0.5%	-	個別	4.6	2.25

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

下記は有価証券届出書の経営指標です。

回次		第３期	第４期	第５期	第６期	第７期
決算年月		2017年６月	2018年６月	2019年６月	2020年６月	2021年６月
売上高	（千円）	604,873	958,882	1,556,587	2,173,100	2,887,057
経常利益又は経常損失（△）	（千円）	△306,583	△693,487	△381,877	△419,849	29,359
当期純損失（△）	（千円）	△378,398	△967,815	△613,425	△715,581	△344,653
持分法を適用した場合の投資利益	（千円）	－	－	－	－	－
資本金	（千円）	326,094	1,110,019	100,000	649,920	766,613
発行済株式総数	（株）	4,764	6,831	6,831	7,956	8,420
普通株式		3,460	3,460	3,460	3,460	3,719
A種優先株式		1,304	1,304	1,304	1,304	1,304
B種優先株式		－	1,267	1,267	1,267	1,267
C種優先株式		－	800	800	800	800
D種優先株式		－	－	－	1,125	1,330
純資産額	（千円）	△257,938	381,296	△232,129	152,130	41,066
総資産額	（千円）	255,703	1,015,546	666,601	1,163,463	1,419,439
１株当たり純資産額	（円）	△159,261.58	△286,277.10	△387,989.25	△633.29	△669.16
１株当たり配当額	（円）	－	－	－	－	－
（うち１株当たり中間配当額）	（円）	（－）	（－）	（－）	（－）	（－）
１株当たり当期純損失（△）	（円）	△79,428.70	△172,824.10	△101,712.15	△148.31	△68.95
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－	－	－	－
自己資本比率	（％）	△101.11	33.63	△40.79	9.66	0.08
自己資本利益率	（％）	－	－	－	－	－
株価収益率	（倍）	－	－	－	－	－
配当性向	（％）	－	－	－	－	－
営業活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	62,115	353,484
投資活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	△793,543	△797,593
財務活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	－	－	－	1,190,861	454,231
現金及び現金同等物の期末残高	（千円）	－	－	－	778,923	789,046
従業員数	（人）	32	54	53	56	62
（外、平均臨時雇用者数）	（人）	（14）	（33）	（41）	（35）	（37）

（注）１．は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．売上高には、消費税等は含まれておりません。

３．第３期から第６期については、新規会員獲得に関する広告宣伝費や今後の成長に向けたレンタル用資産の購入に伴う減価償却費の負担等により、経常損失及び当期純損失を計上しております。また、第７期については、固定資産に係る減損損失を計上したことにより、当期純損失を計上しております。

４．持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社を有しておりませんので、記載しておりません。

５．１株当たり純資産額の算定に当たっては、優先株主に対する残余財産の分配額を控除して算定しております。

６．１株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。

７．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり期中平均株価が把握できず、また、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

８．自己資本利益率については、第３期から第７期は当期純損失が計上されているため記載しておりません。

９．株価収益率については、株式は非上場であるため、記載しておりません。

10．第３期、第４期及び第５期については、キャッシュ・フロー計算書を作成していないため、キャッシュ・フロー計算書に係る各項目については記載しておりません。

11．第３期、第４期及び第５期については、「会社計算規則」（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しており、第６期及び第７期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和38年大蔵省令第59号）に基づき作成しております。

12．第６期及び第７期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、有限責任監査法人トーマツにより監査を受けております。なお、第３期、第４期及び第５期については、当該監査を受けておりません。

13．従業員数は就業人員（正社員）であり、パート、契約社員及び人材会社からの派遣社員は、年間の平均人員を（）外数で記載しております。

14．は、2022年４月15日付で普通株式１株につき800株の株式分割を行っておりますが、第６期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純損失を算定しております。

15．は、2022年４月15日付で普通株式１株につき800株の株式分割を行っております。

そこで、東京証券取引所自主規制法人（現日本取引所自主規制法人）の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書（Ⅰの部）』の作成上の留意点について」（平成24年８月21日付東証上審第133号）に基づき、第３期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。なお、第３期、第４期及び第５期の数値（１株当たり配当額については全ての数値）については、有限責任監査法人トーマツの監査を受けておりません。

回次		第３期	第４期	第５期	第６期	第７期
決算年月		2017年６月	2018年６月	2019年６月	2020年６月	2021年６月
１株当たり純資産額	（円）	△199.07	△357.84	△484.98	△633.29	△669.16
１株当たり当期純損失（△）	（円）	△99.28	△216.03	△127.14	△148.31	△68.95
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－	－	－	－
１株当たり配当額（うち１株当たり中間配当額）	（円）	－（－）	－（－）	－（－）	－（－）	－（－）