【純損失の推移】グラッドキューブ(9561)
グラッドキューブ 【業種】サービス業 【市場】東証グロース) 2022年9月28日新規上場
純利益（純損失）とは、会社の事業年度の最終的な利益または損失の額のことで、最終利益とも言います。税引き前当期（四半期）純利益から、法人税や住民税などをひいた額が純利益です。
連結子会社を擁する会社の場合は、連結子会社が発行している株式のうち親会社に帰属する部分の純利益と、親会社の株主に帰属しない部分の純利益を分けて計上します。
純利益（親会社の株主に帰属する利益）の推移（単位：100万円）
| 決算期 | 当期純損失 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2017年12月31日 | △1億365万7,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2022年12月31日 | 2億9,716万2,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2023年12月31日 | 5,949万1,000円 | △80 | 個別 | 日本 |
| 2024年12月31日 | △6億2,903万9,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2025年12月31日 | △3,165万8,000円 | - | 連結 | 日本 |
| 2026年12月31日予想 | 2,800万円 | - |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注) １．は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
２．消費税等の会計処理において、第11期は税込みの金額であり、第12期以降は税抜きの金額であります。
３．持分法を適用した場合の投資利益は、関連会社がないため記載しておりません。
４．１株当たり純資産額については、優先株式に対する残余財産の分配額を控除して算定しております。
５．１株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。
６．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。また、第11期は１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
７．第11期の自己資本利益率については、当期純損失であるため、記載しておりません。
８．株価収益率は株式が非上場であるため記載しておりません。
９．第11期、第12期及び第13期についてはキャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フローに係る項目については記載しておりません。
１０．第11期、第12期及び第13期については、会社計算規則（平成18年法務省令第13号）の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の２第１項の規定による監査証明を受けておりません。
１１．従業員数は就業人員であり、従業員数欄〔〕外書は臨時雇用者数（パートタイマーを含み、派遣社員を除く）の年間平均人員であります。なお、第13期、第14期及び第15期の平均臨時雇用者数については、臨時雇用者数の総数が従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。
１２．第14期及び第15期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。
１３．2018年２月14日付でＡ種優先株式を1,635株発行しております。
１４．2018年８月２日付で株式１株につき100株の株式分割を行っております。そこで、第12期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。
１５．は、2022年６月11日付で株式１株につき６株の株式分割を行っております。そこで、第14期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益を算定しております。
１６．は、2022年６月11日付で株式１株につき６株の株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年８月21日付東証上審第133号)に基づき、第11期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の１株当たり指標の推移を参考までに掲げると以下のとおりとなります。なお、第11期、第12期及び第13期の数値（１株当たり配当額については全ての数値）については、EY新日本有限責任監査法人の監査を受けておりません。
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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