グラッドキューブ 【業種】サービス業 【市場】東証グロース) 2022年9月28日新規上場
社債発行費の推移(単位:1,000円)

| 決算期 | 社債発行費 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2022年12月31日 | 205万5,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2023年12月31日 | 155万2,000円 | △24.5 | 個別 | 日本 |
| 2025年12月31日 | 54万5,000円 | △64.9 | 個別 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
下記は有価証券届出書の経営指標です。
(注) 1.は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.消費税等の会計処理において、第11期は税込みの金額であり、第12期以降は税抜きの金額であります。
3.持分法を適用した場合の投資利益は、関連会社がないため記載しておりません。
4.1株当たり純資産額については、優先株式に対する残余財産の分配額を控除して算定しております。
5.1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。
6.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。また、第11期は1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
7.第11期の自己資本利益率については、当期純損失であるため、記載しておりません。
8.株価収益率は株式が非上場であるため記載しておりません。
9.第11期、第12期及び第13期についてはキャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フローに係る項目については記載しておりません。
10.第11期、第12期及び第13期については、会社計算規則(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定による監査証明を受けておりません。
11.従業員数は就業人員であり、従業員数欄〔〕外書は臨時雇用者数(パートタイマーを含み、派遣社員を除く)の年間平均人員であります。なお、第13期、第14期及び第15期の平均臨時雇用者数については、臨時雇用者数の総数が従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。
12.第14期及び第15期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。
13.2018年2月14日付でA種優先株式を1,635株発行しております。
14.2018年8月2日付で株式1株につき100株の株式分割を行っております。そこで、第12期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
15.は、2022年6月11日付で株式1株につき6株の株式分割を行っております。そこで、第14期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
16.は、2022年6月11日付で株式1株につき6株の株式分割を行っております。そこで、東京証券取引所自主規制法人の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年8月21日付東証上審第133号)に基づき、第11期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の1株当たり指標の推移を参考までに掲げると以下のとおりとなります。なお、第11期、第12期及び第13期の数値(1株当たり配当額については全ての数値)については、EY新日本有限責任監査法人の監査を受けておりません。

グラッドキューブの貸借対照表から一部抜粋
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(単位:千円) |
|
当連結会計年度 (2025年12月31日) |
貸倒引当金 |
△363 |
投資その他の資産合計 |
151,670 |
固定資産合計 |
237,275 |
繰延資産 |
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創立費 |
14,719 |
社債発行費 |
545 |
繰延資産合計 |
15,264 |
資産合計 |
2,174,023 |
配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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