【販売費及び一般管理費合計の推移】東宝(9602)
東宝 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)
販売費及び一般管理費とは、販売に要した経費や管理業務に要した経費のことで、販管費とも呼ばれています。例：広告宣伝費、役員報酬、給料及び手当、賞与、福利厚生費、通信交通費、消耗品費、運賃及び荷造費、旅費交通費、水道光熱費、交際費、地代家賃、人件費など
販売費及び一般管理費合計の推移（単位：100万円）
| 決算期 | 販売費及び一般管理費合計 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2014年2月28日 | 516億500万円 | - | 連結 | 日本 |
| 2015年2月28日 | 510億700万円 | △1.2 | 連結 | 日本 |
| 2016年2月29日 | 552億5,900万円 | +8.3 | 連結 | 日本 |
| 2017年2月28日 | 555億5,000万円 | +0.5 | 連結 | 日本 |
| 2018年2月28日 | 592億5,300万円 | +6.7 | 連結 | 日本 |
| 2019年2月28日 | 595億500万円 | +0.4 | 連結 | 日本 |
| 2020年2月29日 | 605億7,300万円 | +1.8 | 連結 | 日本 |
| 2021年2月28日 | 460億1,400万円 | △24 | 連結 | 日本 |
| 2022年2月28日 | 548億9,100万円 | +19.3 | 連結 | 日本 |
| 2023年2月28日 | 637億4,500万円 | +16.1 | 連結 | 日本 |
| 2024年2月29日 | 713億1,600万円 | +11.9 | 連結 | 日本 |
| 2025年2月28日 | 798億7,500万円 | +12 | 連結 | 日本 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
東宝の損益計算書から一部抜粋
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(単位：百万円) |
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前連結会計年度 (自 2024年３月１日 至 2025年２月28日) |
当連結会計年度 (自 2025年３月１日 至 2026年２月28日) |
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販売費及び一般管理費 |
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人件費 |
27,727 |
30,621 |
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広告宣伝費 |
10,422 |
11,005 |
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賞与引当金繰入額 |
990 |
2,066 |
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退職給付費用 |
901 |
1,335 |
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役員退職慰労引当金繰入額 |
40 |
38 |
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役員株式給付引当金繰入額 |
－ |
78 |
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減価償却費 |
5,851 |
6,275 |
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借地借家料 |
8,865 |
10,560 |
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その他 |
25,076 |
29,722 |
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販売費及び一般管理費合計 |
79,875 |
91,704 |
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営業利益 |
64,684 |
67,889 |
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配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年2月28日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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