【自己資本比率の推移】建設技術研究所(9621)
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建設技術研究所 【業種】サービス業 【市場】東証プライム)
自己資本比率（％）＝（自己資本÷総資産）×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。
業種別の自己資本比率中央値一覧
自己資本比率の大きい銘柄（サービス業）ランキング
自己資本比率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(サービス業の自己資本比率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 自己資本比率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2013年12月31日 | 57.3% | - | 連結 | - | - |
| 2014年12月31日 | 53.1% | △7.3 | 連結 | 53.05 | 53.43 |
| 2015年12月31日 | 53.9% | +1.5 | 連結 | 53.65 | 53.27 |
| 2016年12月31日 | 57.9% | +7.4 | 連結 | 53.1 | 52.63 |
| 2017年12月31日 | 53.8% | △7.1 | 連結 | 53.2 | 52.07 |
| 2018年12月31日 | 54.2% | +0.7 | 連結 | 53.1 | 50.87 |
| 2019年12月31日 | 52% | △4.1 | 連結 | 54.1 | 51.16 |
| 2020年12月31日 | 52.9% | +1.7 | 連結 | 52.05 | 49.82 |
| 2021年12月31日 | 53.8% | +1.7 | 連結 | 48.6 | 47.78 |
| 2022年12月31日 | 64.8% | +20.4 | 連結 | 49.78 | 47.09 |
| 2023年12月31日 | 68.7% | +6 | 連結 | 50.75 | 48.6 |
| 2024年12月31日 | 70.1% | +2 | 連結 | 51.1 | 48.7 |
| 2025年12月31日 | 69.1% | △1.4 | 連結 | 51.45 | 47.95 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等と自己資本比率の関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年12月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
売上高（100%／1,010億3,800万円）
資産合計（96.9%／963億4,400万円）
売上原価（70.7%／714億5,700万円）
純資産合計（67.2%／668億1,500万円）
株主資本合計（58.9%／585億6,600万円）
利益剰余金（53.5%／531億8,800万円）
受取手形完成業務未収入金及び契約資産（44.4%／441億4,400万円）
売上総利益（29.3%／295億8,000万円）
負債合計（29.7%／295億2,900万円）
流動負債合計（22.8%／227億1,200万円）
販売費及び一般管理費（20.2%／204億4,400万円）
現金及び預金（16.1%／159億8,800万円）
経常利益（9.3%／93億5,000万円）
営業利益（9%／91億3,600万円）
税金等調整前当期純利益（8.9%／90億円）
その他の包括利益累計額合計（8%／79億6,200万円）
固定負債合計（6.9%／68億1,600万円）
当期純利益（5.9%／60億600万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（5.9%／59億5,200万円）
営業キャッシュフロー（57億6,800万円）
契約負債（4.2%／41億6,900万円）
資本剰余金（3.9%／38億3,000万円）
業務未払金（3.6%／35億4,500万円）
為替換算調整勘定（3.2%／31億9,900万円）
賞与引当金（3.1%／30億4,200万円）
資本金（3%／30億2,500万円）
法人税等合計（3%／29億9,400万円）
退職給付に係る調整累計額（2.9%／29億2,100万円）
法人税住民税及び事業税（2.9%／28億9,900万円）
その他有価証券評価差額金（1.9%／18億4,100万円）
未払法人税等（1.8%／18億2,300万円）
短期借入金（1.4%／13億8,000万円）
リース債務（1%／9億5,000万円）
退職給付に係る負債（0.9%／9億1,400万円）
資産除去債務（0.9%／8億4,900万円）
繰延税金負債（0.8%／7億8,600万円）
完成業務補償引当金（0.5%／5億4,300万円）
営業外収益合計（0.4%／4億3,600万円）
非支配株主持分（0.3%／2億8,500万円）
役員賞与引当金（0.2%／2億1,300万円）
未成業務支出金（0.2%／1億5,500万円）
債務保証損失引当金（0.1%／1億4,200万円）
受取配当金（0.1%／1億3,300万円）
業務損失引当金（0.1%／1億2,100万円）
支払利息（0.1%／1億300万円）
受取利息（0.1%／1億円）
法人税等調整額（0.1%／9,400万円）
長期借入金（0.1%／7,800万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0.1%／5,400万円）
受取保険配当金（0%／4,100万円）
受取家賃（0%／3,900万円）
為替差損（0%／3,700万円）
投資事業組合運用損（0%／3,000万円）
支払手数料（0%／300万円）
投資キャッシュフロー（△6億1,200万円）
自己株式（-%／△14億7,800万円）
財務キャッシュフロー（△50億9,200万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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