【純利益の推移】NSW(9739)

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NSW(9739)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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NSW 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)

意味純利益(純損失)とは、会社の事業年度の最終的な利益または損失の額のことで、最終利益とも言います。税引き前当期(四半期)純利益から、法人税や住民税などをひいた額が純利益です。
連結子会社を擁する会社の場合は、連結子会社が発行している株式のうち親会社に帰属する部分の純利益と、親会社の株主に帰属しない部分の純利益を分けて計上します。

意味税金などすべての費用を差し引いた後に残る、その期の最終的な利益です。

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)

決算期当期純利益増減率%-会計基準
2013年3月31日3億9,000万円-連結 日本
2014年3月31日9億410万1,000円+131.8連結 日本
2015年3月31日10億1,686万円+12.5連結 日本
2016年3月31日12億2,371万8,000円+20.3連結 日本
2017年3月31日17億245万5,000円+39.1連結 日本
2018年3月31日20億6,589万9,000円+21.3連結 日本
2019年3月31日22億8,600万円+10.7連結 日本
2020年3月31日26億6,800万円+16.7連結 日本
2021年3月31日27億6,500万円+3.6連結 日本
2022年3月31日34億6,900万円+25.5連結 日本
2023年3月31日40億9,000万円+17.9連結 日本
2024年3月31日42億8,700万円+4.8連結 日本
2025年3月31日36億6,200万円△14.6連結 日本
2026年3月31日37億900万円+1.3連結 日本
2027年3月31日予想37億5,000万円+1.1

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と当期純利益の関係

         

       


NSWの損益計算書から一部抜粋

※下記は、2026年3月決算のデータです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2024年4月1日

 至 2025年3月31日)

当連結会計年度

(自 2025年4月1日

 至 2026年3月31日)

 

特別損失合計

739

232

税金等調整前当期純利益

5,428

5,301

法人税、住民税及び事業税

1,805

1,455

法人税等調整額

38

135

法人税等合計

1,766

1,591

当期純利益

3,662

3,709

親会社株主に帰属する当期純利益

3,662

3,709






財務三表

NSWの貸借対照表

NSWの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/524億3,100万円
資産合計(103.2%/492億8,900万円)
売上原価79.5%/416億6,900万円
純資産合計(79.3%/378億9,100万円)
現金及び預金(41.1%/196億5,000万円)
受取手形売掛金及び契約資産(31.6%/151億500万円)
負債合計(23.9%/113億9,700万円)
売上総利益20.5%/107億6,200万円
経常利益10.6%/55億3,300万円
税金等調整前当期純利益10.1%/53億100万円
営業利益10.1%/52億9,000万円
当期純利益7.1%/37億900万円
買掛金(7.7%/36億8,800万円)
営業キャッシュフロー(27億8,800万円)
給料及び賞与3.3%/17億1,600万円
法人税等合計3%/15億9,100万円
法人税住民税及び事業税2.8%/14億5,500万円
仕掛品(2.7%/12億9,200万円)
賞与引当金(2.5%/12億300万円)
商品(1.9%/9億1,500万円)
未払法人税等(1.4%/6億7,400万円)
未払消費税等(1%/4億6,100万円)
業務委託費0.8%/4億3,700万円
賃借料0.7%/3億6,100万円
福利厚生費0.6%/3億3,700万円
通信交通費0.5%/2億4,100万円
電子記録債権(0.5%/2億3,500万円)
執行役員報酬0.4%/2億2,900万円
役員報酬0.4%/2億2,900万円
法人税等調整額0.3%/1億3,500万円
退職給付費用0.1%/6,200万円
工事損失引当金(0.1%/4,900万円)
貯蔵品(0%/100万円)
財務キャッシュフロー(△12億8,900万円)
投資キャッシュフロー(△16億1,800万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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