【税金等調整前純利益の推移】ＮＳＷ(9739)

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ＮＳＷ(9739)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


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ＮＳＷ　【業種】情報・通信業　【市場】東証プライム)

意味経常利益から、通常の活動では発生しない一時的な収益（土地や建物などの売却益、投資有価証券売却益、負ののれん発生益、保険解約返戻金、関係会社株式売却益など）を引いて求められる利益を、税引前当期純損益または税引前四半期純損益といいます。

意味税金を差し引く前の、その期の利益です。経常利益に特別利益・特別損失を加減して計算します。

経常利益の推移（単位：100万円）

決算期税金等調整前当期純利益増減率%-会計基準
2013年3月31日11億6,400万円-連結 日本
2014年3月31日14億1,312万円+21.4連結 日本
2015年3月31日18億6,634万円+32.1連結 日本
2016年3月31日20億6,495万6,000円+10.6連結 日本
2017年3月31日24億5,148万4,000円+18.7連結 日本
2018年3月31日29億7,542万9,000円+21.4連結 日本
2019年3月31日34億700万円+14.5連結 日本
2020年3月31日38億9,800万円+14.4連結 日本
2021年3月31日42億4,000万円+8.8連結 日本
2022年3月31日50億2,500万円+18.5連結 日本
2023年3月31日54億4,200万円+8.3連結 日本
2024年3月31日59億4,000万円+9.2連結 日本
2025年3月31日61億6,800万円+3.8連結 日本
2026年3月31日55億3,300万円△10.3連結 日本
2027年3月31日予想54億5,000万円△1.5

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等と税金等調整前当期純利益の関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　


ＮＳＷの損益計算書から一部抜粋

※下記は、2026年3月決算のデータです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2024年４月１日

　至 2025年３月31日)

当連結会計年度

(自 2025年４月１日

　至 2026年３月31日)

特別損失

 

 

 

固定資産除却損

6

14

 

投資有価証券評価損

733

－

 

損害賠償損失

－

217

 

特別損失合計

739

232

税金等調整前当期純利益

5,428

5,301

法人税、住民税及び事業税

1,805

1,455

法人税等調整額

△38

135

法人税等合計

1,766

1,591

当期純利益

3,662

3,709

親会社株主に帰属する当期純利益

3,662

3,709





財務三表

ＮＳＷの貸借対照表

ＮＳＷの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高（100%／524億3,100万円）
資産合計（103.2%／492億8,900万円）
売上原価（79.5%／416億6,900万円）
純資産合計（79.3%／378億9,100万円）
現金及び預金（41.1%／196億5,000万円）
受取手形売掛金及び契約資産（31.6%／151億500万円）
負債合計（23.9%／113億9,700万円）
売上総利益（20.5%／107億6,200万円）
経常利益（10.6%／55億3,300万円）
税金等調整前当期純利益（10.1%／53億100万円）
営業利益（10.1%／52億9,000万円）
当期純利益（7.1%／37億900万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（7.1%／37億900万円）
買掛金（7.7%／36億8,800万円）
営業キャッシュフロー（27億8,800万円）
給料及び賞与（3.3%／17億1,600万円）
法人税等合計（3%／15億9,100万円）
法人税住民税及び事業税（2.8%／14億5,500万円）
仕掛品（2.7%／12億9,200万円）
賞与引当金（2.5%／12億300万円）
商品（1.9%／9億1,500万円）
未払法人税等（1.4%／6億7,400万円）
未払消費税等（1%／4億6,100万円）
業務委託費（0.8%／4億3,700万円）
賃借料（0.7%／3億6,100万円）
福利厚生費（0.6%／3億3,700万円）
通信交通費（0.5%／2億4,100万円）
電子記録債権（0.5%／2億3,500万円）
執行役員報酬（0.4%／2億2,900万円）
役員報酬（0.4%／2億2,900万円）
法人税等調整額（0.3%／1億3,500万円）
退職給付費用（0.1%／6,200万円）
工事損失引当金（0.1%／4,900万円）
貯蔵品（0%／100万円）
財務キャッシュフロー（△12億8,900万円）
投資キャッシュフロー（△16億1,800万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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